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2013/02/21

2012年の日本の広告費、前年比 3.2%増と5年ぶり増加、インターネットは7.7%増(電通発表)

2013/2/21の電通のリリースから。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2013/pdf/2013016-0221.pdf

2012 年の総広告費は 5 兆 8,913 億円、前年比 103.2%と、5 年ぶりに増加。マスコミ四媒体広告費は 2 兆 7,796 億円と、震災前の 2010 年の水準を上回るなど広告出稿は活性化した。

媒体別にみると、「テレビ広告費」(前年比 103.0%)、「新聞広告費」(同 104.2%)、「雑誌広告費」(同 100.4%)、「ラジオ広告費」(同 99.9%)の「マスコミ四媒体広告費」は同 102.9%と前年を上回った。また、「プロモーションメディア広告費」も同 101.4%と前年を上回った。ロンドンオリンピックなどで好調だった「衛星メディア関連広告費」(同 113.7%)は3 年連続で 2 ケタの伸びを示した。「インターネット広告費」(同 107.7%)は、引き続き増加となった。

業種別(マスコミ四媒体)では、「自動車・関連品」(前年比 126.9%、軽自動車、2BOX などが増加)、「情報・通信」(同 110.5%、スマートフォンサービス、衛星放送、ウェブコンテンツなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同 107.0%、美容・栄養ドリンク、乳酸菌飲料、炭酸飲料などが増加)など、21 業種中 16 業種で前年を上回った。減少業種は、震災後の大量出稿による反動減の影響を受けた「官公庁・団体」(同 30.6%、広告団体などが減少)、「案内・その他」(同 80.2%、企業グループ、映画・演劇の案内などが減少)など 5 業種であった。






 
関連リンク:
電通の2011年日本の広告費、全体は前年比2.3%減、インターネットは4.1%増
2010年の日本の広告費、前年比 1.3%減、テレビは1.1%増、インターネットは9.6%増(電通発表)
インターネット広告が新聞広告費を抜く、日本の広告費(電通発表)
電通の2008年日本の広告費、インターネットが16%増で今年にも新聞を抜く勢い

2012/11/09

電通売上、4-9月期は前年同期比6.7%増、10月単体売上は7%マイナス

2012/11/8の電通のリリースから。http://www.dentsu.co.jp/news/release/2012/pdf/2012116-1108.pdf (4-9月決算)
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2012/pdf/2012115-1108.pdf (10月分)

上期の売上高は9,210億円で前年同期比6.7%増、営業利益は221億円(同 51.9%増)となった。対比する前年同期が震災直後ということもあり、当然その反動でプラスになって当然ともいえるが、6.7%増をどう評価するのかは難しそうだ。

上期決算のリリースによれば、「、震災の影響により厳しい状況となった前年同期からの反動増もあり、テレビスポットを中心に堅調に推移」とあるものの、「夏頃から広告需要にも減速感が見え始めました」ともある。通期の業績見通しは下記の通り、わずかに下方修正とのことだ。



一方同日発表になった10月単体売上は全体で前年比が93%、テレビは89.5%、インタラクティブメディアも94.6%で全体的に低調。雑誌が101.7%、マーケティング/プロモーションが117.5%とプラスはこの2カテゴリーだけ。

2012/02/23

電通の2011年日本の広告費、全体は前年比2.3%減、インターネットは4.1%増

電通は2012年2月23日に「「2011 年(平成 23 年)日本の広告費」を発表した。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2012/pdf/2012017-0223.pdf

2011 年(1~12 月)の日本の総広告費は 5 兆 7,096 億円、前年比 97.7%だった。2008年から4年連続で対前年比マイナスとなった。

媒体別にみると、「テレビ広告費」(前年比 99.5%)、「新聞広告費」(同 93.7%)、「雑誌広告費」(同 93.0%)、「ラジオ広告費」(同 96.0%)とマスコミ4媒体は全て対前年比マイナス。「プロモーションメディア広告費」も同 95.4%と前年を下回った。

インターネット広告の内訳をみると、検索連動型広告が好調なのに対して、PCディスプレイ広告はここ数年横ばいとなっている。



2011/06/09

電通の2011/5売上、ネットは対前年同期比106.6%、全体は87.9%

2011/6/7の電通のリリースから。 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011065-0607.pdf

新聞は対前年比で83.0%、雑誌73.7%、テレビ86.3%。震災後のネガティブが広がらないことを期待したい。

2011/05/15

電通の2011/4売上、ネットは対前年同期比106.0%、全体は93.6%

電通の2011/4売上、ネットは対前年同期比106.0%、全体は93.6%
(2011/5/12 電通のリリース)
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011044-0512.pdf

電通の2011/3売上、ネットは対前年同期比104.4%、全体は92.6%
(2011/5/12 電通のリリース)
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011043-0512.pdf

2011/03/08

電通の2011/2売上、インタラクティブメディアは対前年同月比117.1%、全体は102.3%

2011/3/7の電通のリリースから。http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011025-0307.pdf

新聞は対前年比で94.4%、雑誌93.3%、テレビ98.5%。


関連リンク:
電通の2011/1売上、インタラクティブメディアは対前年同月比128.8%、全体は110.7%
電通の2010/12売上、インタラクティブメディアは対前年同月比130.8%、全体は106.3%
電通の2010/11売上、インタラクティブメディアは対前年同月比138.2%、全体は110.8%
電通の2010/10売上、インタラクティブメディアは対前年同月比153.2%、全体は106.8%
電通の2010/9売上、インタラクティブメディアは対前年同月比140.9%、全体は108.1%

2011/02/23

2010年の日本の広告費、前年比 1.3%減、テレビは1.1%増、インターネットは9.6%増(電通発表)

2011/2/23の電通のリリースから。http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011019-0223.pdf

2010年の日本の総広告費は5兆8,427億円、前年比98.7%であった。総広告費は、2004年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネットの普及を背景に増加傾向となり、2005年(前年比102.9%)、2006年(前年比101.7%)、2007年(前年比101.1%)と増加を続けた。しかし、2008年にアメリカの金融危機に端を発した世界同時不況を背景に減少に転じ、2008年(前年比95.3%)、2009年(前年比88.5%)に続き、2010年も前年比98.7%と前年実績をわずかに下回ったものの、マイナス幅は前年比 1.3%減と大幅に縮小した。

媒体別にみると、「テレビ広告費」(前年比101.1%)が増加したが、「新聞広告費」(同94.9%)、「雑誌広告費」(同90.1%)、「ラジオ広告費」(同94.8%)が減少し、「マスコミ四媒体広告費」(同98.1%)は6年連続して前年を下回った。マスコミ広告以外では、「プロモーションメディア広告費」(同95.6%)が3年連続での減少となった。BSデジタル放送などの増加で「衛星メディア関連広告費」(同110.6%)は2ケタの伸長となった。「インターネット広告費」(同109.6%)はインターネット連動型キャンペーンが増え、大幅な増加となった。

業種別(マスコミ四媒体)では、「情報・通信」(インターネットサイト関連が大幅に増加)、「ファッション・アクセサリー」(婦人服、ジーンズ、紳士服などが増加)、「化粧品・トイレタリー」(ヘアケア、メイクアップ化粧品などが増加)など21業種中8業種が前年を上回った。減少は「官公庁・団体」(衆院選関連出稿の反動)、「趣味・スポーツ用品」(ゲームソフトなどが減少)など13業種であった。





関連リンク:
インターネット広告が新聞広告費を抜く、日本の広告費(電通発表)
電通の2008年日本の広告費、インターネットが16%増で今年にも新聞を抜く勢い

2011/02/22

iPhone向け動画広告効果、バナー広告より1.7倍の認知度に

2011/2/21の電通のリリースから。http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011017-0221.pdf

調査は、グーグルが提供する iPhone アプリのアドネットワーク「AdMob」上に掲出したバナー広告、およびそのバナー広告をクリック(タップ)すると起動する動画広告に関して行った。バナー広告の配信は、2010年8月23日から9月22日の1ヶ月間行い、その掲載終了直後に、同アドネットワーク上で、iPhone ユーザを対象として調査を行った。

本調査では、株式会社電通が主導で実施した、大手自動車メーカーによる、自動車を購入する際に利用できる「新車の購入プラン」の認知向上を目的として展開したキャンペーンに関して実施した。その結果、以下の4つのポイントを確認した。

・動画広告は、広告の印象度を高める効果がある
・動画広告は、訴求内容の認知向上に効果的である
・動画広告は、より高い態度変容効果が期待できる
・動画広告は、訴求内容の理解促進に効果的である



2011/02/07

電通の2011/1売上、インタラクティブメディアは対前年同月比128.8%、全体は110.7%

2011/2/7の電通のリリースから。http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011013-0207.pdf

新聞は対前年比で105.0%、雑誌86.4%、テレビ111.5%。

関連リンク:
電通の2010/12売上、インタラクティブメディアは対前年同月比130.8%、全体は106.3%
電通の2010/11売上、インタラクティブメディアは対前年同月比138.2%、全体は110.8%
電通の2010/10売上、インタラクティブメディアは対前年同月比153.2%、全体は106.8%

2011/01/14

電通の2010/12売上、インタラクティブメディアは対前年同月比130.8%、全体は106.3%

2011/1/12の電通のリリースから。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011003-0112.pdf

新聞は対前年比で107.9%、雑誌96.7%、テレビ102.0%。


関連リンク:
電通の2010/11売上、インタラクティブメディアは対前年同月比138.2%、全体は110.8%

2010/12/08

電通の2010/11売上、インタラクティブメディアは対前年同月比138.2%、全体は110.8%

2010/12/7の電通のリリースから。


新聞は対前年比で113.0%、雑誌101.1%、テレビ107.5%。

関連リンク:

2010/11/16

電通バズリサーチVer3.0、twitter分析機能を追加

2010/11/15の電通のリリースから。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2010/pdf/2010112-1115.pdf

「電通バズリサーチVer3.0」は、インターネット上の口コミ調査・分析システムで、国内ブログ・掲示板の口コミ情報記事のリアルタイム集計・分析システムを搭載しています。昨今ミニブログ(twitter)の利用者が急増していることを受け、ホットリンク社と共同でミニブログ(twitter)上のユーザーの発言を定量化し分析できるリサーチシステムを開発し、「電通バズリサーチver3.0」に追加搭載します。

以下、追加機能等の詳細を記します。
<ミニブログ(twitter)分析機能の概要>
・twitter○R上での露出指標(発言数、リーチ、フリーケンシー)の定量化技術
・ユーザー毎の影響力の定量化技術
・つぶやきの情報伝播経路の可視化技術
・時間別話題内容の変化把握技術
・つぶやきの評判分析技術

<提供開始時期>
平成22年11月下旬(予定)

<費用(「電通バズリサーチ」の追加オプション機能)>
1つのIDあたり追加月額2万円(予定)

2010/11/09

電通の2010/10売上、インタラクティブメディアは対前年同月比153.2%、全体は106.8%

2010/11/8の電通のリリースから。

新聞は対前年比で105.4%、雑誌89.2%、テレビ110.9%。


関連リンク:

2010/09/16

電通のリリース「シニアはネット利用により消費行動とコミュニケーションを活性化」は本当だろうか

2010/9/15の電通のリリースから。

別に調査結果に対して、異を唱える訳ではないが、取りあえず疑ってみたということです。よくあるんですが、因果関係と相関関係の話。

リリースのタイトルは「シニアはネット利用により消費行動とコミュニケーションを活性化」なので、因果関係を示しているように読み取れる。原因「ネット利用」に対して結果が「消費行動とコミュニケーションを活性化」。

で、直感的に疑問に思ったのは、単に「年収」と「デジタル利用度」に因果関係があり、「年収」と「消費行動やコミュニケーションの活性度」に因果関係があり、その結果として「デジタル利用度」と「消費行動やコミュニケーションの活性度」に"相関"があるのではないかということ。

今回の調査で分かってきた主なポイントとして、以下の4つとのこと。
① デジタルシニアの市場性デジタルシニアは、外食・旅行などの消費行動や株式・投資信託等の財テクにおいて非常に積極的。
② デジタルシニアの情報伝播力デジタルシニアは社交性が高いうえ、周囲の人々に対し積極的に情報発信を行う傾向が強い。
③ デジタルシニアの高い幸福度デジタルシニアでは、いつくかの質問項目から幸福度が非デジタル層より高い。
④ ネット非利用者にとっての壁は、「使い方が分からない」ことが主要因


リリースには「もとよりデジタル層の方がやや高年収の傾向はありますが、」との一文があったが、60代の調査なので、正確にはフローである年収はそもそもないかもしれないので、正確にはストックである貯蓄額や資産なども調査し、それらを加味した「裕福度」との関係を調べないといけないと思ったわけ。

最後の④は直接タイトルとは関係ない知見だが、残りは単純に「裕福度」と「消費行動」や「コミュニケーション行動」に因果関係がありそうなのは当然なので、「裕福度」がどうであれ、その相関関係が高いことを示してもらえば納得できる。

詳細は後続の資料編が出るらしいので、いずれ確認してみたい。なおリリースでは「全て統計学的に有意」と明記されている。