インターネット広告出稿時にはインターネット広告到達者の30.6%が広告を認知

2011/9/22のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。http://www.videoi.co.jp/release/20110922.html

ビデオリサーチインタラクティブ、オールアバウト、NTTレゾナント、日本マイクロソフト、ヤフーは、インターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックス プロジェクト」の調査結果データを更新した。

本プロジェクトではインターネット広告認知やブランディング効果等、“インターネット広告の露出自体の効果”を検証して効果の基準値を作成することを目的としている。調査結果データの発表は2008年4月、2009年12月に続き、今回で3期目。

■調査結果データより
＜インターネット広告効果の基準値＞
・インターネット広告出稿時にはインターネット広告到達者の30.6%が広告を認知
・タレント/キャラクターをクリエイティブに使用した場合の認知率は、非使用にくらべ12ポイントアップ
・広告認知者の65.2%が広告内容を理解
・インターネット広告出稿により、広告到達者のメッセージ理解は広告非到達者の1.22倍、広告商品の購入/利用意向は1.15倍に
・広告到達回数の増加と共にインターネット広告認知/ブランディング効果は拡大(広告効果最大化のポイントとなる広告到達回数は“12回”)
・2,000万インプレッション出稿時の広告認知者数は228万人、商品購入/利用喚起者数は71万人

＜調査結果より得られた知見＞
・調査時期別でみると、広告到達回数がインターネット広告認知率に与える影響はより強力になっている
・広告サイズの拡大や広告クリエイティブのリッチ化の一層の浸透(注)などにより、広告認知者における広告内容の理解度、広告商品の購入/利用喚起やサイトアクセス意向などが上昇しており、インターネット広告効果は拡大傾向
・その他、インターネット広告とテレビ広告を連動した広告出稿は、お互いの広告認知にプラスの影響を与え合っていることが確認

とのことだ。

駆け込み需要でエコポイント公式サイト利用者が急増

2010/11/30のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。http://www.videoi.co.jp/release/20101130.html

エコポイント公式HPの推定訪問者数をみると、2010年10月度で140万人を示し、前年同期に比べ1.9倍に達しています。それぞれの推定訪問者数を時系列でみてみると、共通して当初のエコポイント期限であった2010年3月に一旦ピークを迎え、その後6月までは逓減し、7月以降再度上昇傾向に転じていることがわかります。

現時点で11月度の結果はまだ出ていませんが、2010年3月度結果を上回るピークを迎えることが予測されるでしょう。直近（2010年10月度）の訪問者の構成割合は、いずれも男性比率が高い傾向にあり、特に男性35-49才のM2層のシェアが高くなっています。

サイトグループ間の重複訪問状況をみると、家電量販店サイト訪問者で他サイトグループも併せて閲覧する割合が相対的に高く、購買に近いポイントでの活発な情報収集態度が窺い知れます。

クーポン共同購入サイトの10月訪問者数、2カ月で倍に

2010/11/15のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20101115.html

PCのクーポン共同購入サイト全体の推定訪問者数の推移をみると、8月度は159万人規模でしたが、9月度には200万人を超え（228万人）、さらに10月度では306万人となり、この2ヶ月間で、約2倍の伸長ぶりを示す結果となりました。また、広がりだけではなく、平均接触回数（8月度：3.6回→10月度：7.4回）や平均視聴ページ数（8月度：6.8ﾍﾟｰｼﾞ→10月度：15.3ﾍﾟｰｼﾞ）など、接触の深さを表す指標についても上昇していることがわかりました。

これらクーポン共同購入サイトは、クーポン利用の波及効果を狙う上でソーシャルメディアとの連携がポイントとなっており、概ねTwitterの公式アカウントを開設していますので、今回はその重なり具合を検証してみました（twitter.com全体にて集計）。その結果、10月度のクーポン共同購入サイト訪問者の約半数（48%・147万人）がTwitterも接触していることがわかりました。データ上からもTwitterとの親和性が高いと言ってよいようです。

一方、モバイルでの動向をみると、9月度時点のクーポン共同購入サイト接触率はi-modeユーザーで10.9％、Yahoo!ケータイユーザーでは6.1％を示しており、モバイルにおいても着実に浸透していることが窺い知れます。

最後にクーポン共同購入サイトのインターネット広告出稿状況についてみてみると、10月度では9サービスのPCインターネット広告が確認でき、トータルでは約1.5億imps規模であることがわかり、モバイルインターネット広告も含め、積極的に広告出稿していることが窺い知れます。

注）PCに関する文中の数値はすべて、自宅内PCインターネット利用者の推定値

関連リンク：

共同購入型クーポンサイトの「Qpod」、「Piku」の訪問者数が200万人を突破 （ネットレイティングス）

2010/8日本のクーポン共同購入サイト訪問者数、6月の5.4倍に（ビデオリサーチインタラクティブ）

2010/8日本のクーポン共同購入サイト訪問者数、6月の5.4倍に

2010/9/17のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。 http://www.videoi.co.jp/release/20100917.html

自宅内PCインターネット利用者の推定値。8月度のクーポン共同購入サイト訪問者の構成割合は、性×年齢別では男女とも35～49才層の割合が高く、職業別では主婦のシェアが高い傾向になっています。

iPhoneユーザ、「流行は気にしない派」が全体の約半数

2010/7/27のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。
http://www.videoi.co.jp/release/20100727.html

ビデオリサーチインタラクティブは、スマートフォン対応のアンケートシステム「モバQA neo」を使い、スマートフォン向けアドネットワークの「AdMaker（アドメーカー）」を運営する株式会社ノボット社の協力を得て、iPhone（アイフォーン）の「利用者プロフィール調査」と「無料アプリケーション(アプリ)内広告受容度調査」を実施。


1．端末に入れているiPhoneアプリについて
産経新聞(ニュース)、ウェザーニュース(天気)、乗換案内(交通)、GoogleMobileApps(検索) といった実用系のアプリが50%を超えており、特徴的なところでは、ツイッター系のアプリや、Skypeなどのスマートフォンならではのアプリが高い結果となりました。また、男女別では、男性がニュース、天気、交通、検索などの実用系アプリが高いのに対して、女性はエンタメ系や、語学系アプリで比較的高い傾向となりました。

2.(クラスター分析結果より) 「流行は気にしない派」が全体の約半数(49.0%)存在
購入時の選択においては、直観や感性で進めるニュータイプなグループである「流行は気にしない派」が49.0%、続いて「自己顕示派」19.3%で、「流行に乗りたい派」16.3%、「ブランド志向派」が15.3%となりました。

ちょっと回答者数が少ないのが気になるが。

サッカーW杯日本戦、試合終了直後に活発化したWeb視聴

2010/7/12のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。http://www.videoi.co.jp/release/20100712.html

１．対カメルーン戦（試合開始日本時間6/14(月)23時～）

２．対オランダ戦（試合開始日本時間6/19(土)20時30分～）

３．対デンマーク戦（試合開始日本時間6/25(金)3時30分～）

が行われた、前後のWeb全体の視聴状況をそれぞれ見てみると、オランダ戦においては、試合が行われた時間帯のWeb接触者数は、前４週平均と比べると少なくなっており、インターネットユーザーがこの時間帯にテレビ観戦に専念している様子が伺われます。

一方、決勝トーナメント進出がかかったデンマーク戦では、深夜のTV中継に関わらず、30%を超える世帯視聴率を記録しましたが、Web接触者数が前４週平均に比べ多くなっていることを見ても、この時間帯での起床在宅率が高かったことがわかります。

また、３戦とも共通して、試合終了後の時間帯におけるWeb接触者数が前４週平均に比べて多くなっていますが、TV中継終了後の情報収集や各書き込みなどがあったかもしれません。

ビデオリサーチインタラクティブ、携帯サイト解析サービス開始

2010/6/8のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。
http://www.videoi.co.jp/release/20100608.html

maqs株式会社が提供している携帯電話向けWebサイトの無料アクセス解析ツール「myRT mobile」の計測エンジンを利用したモバイルサイト全数測定サービス「Mobile Media Measurement Direct(M3 Direct)」を、2010年6月8日より無料にて提供を開始。

Yahoo!ケータイユーザー、2010/3は34.5％がマクドナルドの得するケータイサイトを閲覧

2010/4/28のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20100428.html

モバイル版インターネット視聴率のYahoo!ケータイユーザー版も正式にリリースしたようだ。

ビデオリサーチインタラクティブ、「Interactive Tracker」に新機能搭載

2010/4/19のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20100419.html

＜「Interactive Tracker」の5つの新機能＞

1:検索キーワード分析

2:フリークエンシー効果分析

3:アシスト効果分析

4:広告重複レポート

5:入口経路分析

ビデオリサーチインタラクティブ、インターネット広告出稿効果シミュレータをリニューアル

2010/3/31のビデオリサーチインタラクティブのお知らせから。
http://www.videoi.co.jp/ad-sim/

2009/12に発表したしたインターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックス(Net Ad Value Index：略称NAVI)プロジェクト」の調査結果データに基づいてシミュレータをリニューアルしたもの。

キャンペーンの種類やタレントを使うかなど、数個のパラメータを選択して、出稿予定のインプレッション数を入れると、リーチできる人数が計算されるというものだ。

2010/1、日本のtwitter.com月間利用者、自宅からだけでも357万人に

2010/2/12にinternet.comに掲載されたビデオリサーチインタラクティブのデータから。

http://japan.internet.com/atlas/20100212/2.html

関連リンク：

Twitterに代表されるミニブログ関連PCサイトの2009年の訪問者数は1,230万人

日本の2009/12のTwitter.com利用者数、300万を軽く超えたようだ
2009/11のTwitter.com利用者数、日米とも微減で横ばい
2009/10日本のTwitter.comサイト利用者は一転減少へ
米Twitterもう飽きられたか、2009/7をピークに月間利用者は減少に転じる
日本でも2009/9のTwitter利用者の伸びは小休止だな
2009/9の米Twitter月間利用者数、約2,350万人で足踏み
米Twitter、この1年で月間利用者数が12.7倍に
米Twitter利用者数は停滞、新規ユーザー減が理由か
Twitter上位1割の人のフォローされている人数平均は約500人
2009/8日本でもTwitter利用者は200万人規模にいった
2009/8の米Twitter月間利用者数は約2,360万人で足踏み
米18歳以上のTwitter利用者数、2010年に2,600万人に

Twitterに代表されるミニブログ関連PCサイトの2009年の訪問者数は1,230万人

2010/1/27のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20100127.html

集計対象ミニブログ関連サイトは以下の通りだ；

44サービスbit.ly、buzztter、Chip!ブログ、CROOZリアル、drawTwit（どろつい）、FC2PIYO、gooみんなのひとこと、Haru.fm、himatch、LST（ライフスペースタイム）、mixiボイス、offy、Oketter（おけったー）、ReTweeter、Timelog、Tinker、Togetter（トゥギャッター）、tumblr、Twib、twicco、twinavi（ついなび）、twitcam、twitter、TwitterCounter、TwitterMap/脳内スキャン、Twitty（ツイッティー）、twitvideo、viratter、Wassr、アメーバなう、エキサイトつぶろぐ、セレンド、ツイテレ、となりったー、はてなグループついったー部、はてなハイク、ピーチク、ピモテ、ふぁぼったー、ぽりったー、みなログ、もごもご、りある、ログピ

20歳から49歳までが男女とも、平均より利用率が高い。

関連リンク：

日本の2009/12のTwitter.com利用者数、300万を軽く超えたようだ

2009/11のTwitter.com利用者数、日米とも微減で横ばい

2009/10日本のTwitter.comサイト利用者は一転減少へ

米Twitterもう飽きられたか、2009/7をピークに月間利用者は減少に転じる

日本でも2009/9のTwitter利用者の伸びは小休止だな

2009/9の米Twitter月間利用者数、約2,350万人で足踏み

米Twitter、この1年で月間利用者数が12.7倍に

米Twitter利用者数は停滞、新規ユーザー減が理由か

Twitter上位1割の人のフォローされている人数平均は約500人

2009/8日本でもTwitter利用者は200万人規模にいった

2009/8の米Twitter月間利用者数は約2,360万人で足踏み

米18歳以上のTwitter利用者数、2010年に2,600万人に

Yahoo!ケータイユーザー版のモバイル・インターネット視聴率を2010/4に開始、ビデオリサーチインタラクティブ

2010/1/25のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20100125.html

原文ではモバイル・インターネット視聴データサービスとなっていますが、視聴率の方が分かりやすいのでそう変えてます。厳密には、「アクセス履歴閲覧機能」を調査対象パネルから送ってもらうという、少し手の込んだ方法なので、彼らとしては「視聴率」とは言っていないわけです。

既にi-modeユーザのデータ提供は2009/6からスタートしており、2009/12時点でサンプル数は2600とのこと。ソフトバンクモバイルの方はサンプル1000程度の見込みだ。

特殊な日本のモバイル事情だが、モバイルサイトの閲覧データはまだまだ苦労が続きそうだ。ところで総務省で「ＩＣＴ重点３分野途上国向けモデル事業」の一つとなっていたモバイルネット視聴率は一体どうなっているのやら、最近話しが全く聞かれないなあ。

http://www.soumu.go.jp/main_content/000018414.pdf

広告認知率50％を獲得したインターネット・キャンペーンでは広告商品の購入/利用意向が1.21倍に

2009/12/14のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20091214.html

・インターネット広告出稿時にはインターネット広告到達者の30.3%が広告を認知

・広告認知者の63.6%が広告内容を理解

・インターネット広告出稿により、広告到達者のメッセージ理解は広告非到達者の1.23倍、広告商品の購入/利用意向は1.14倍に

・広告到達回数の増加と共にインターネット広告認知/ブランディング効果は拡大　(広告効果最大化のポイントとなる広告到達回数は“12回”)

・2,000万インプレッション出稿時の広告認知者数は224万人、商品購入/利用喚起者数は66万人

関連リンク：

GoogleがDisplay広告本体にも積極的になってきた

ディスプレイ広告は腐っちゃいない

米Facebookの広告効果

米モバイル広告、ブランド広告ならCPGや車、金融のCPMが高い

小サイズのリッチメディア広告のクリック率が最も高い
米ディスプレイ広告のクリック率が半減、8％のネットユーザーがクリックの85％を占める

広告サイズの変更/リッチ広告出稿の増加によりインターネット広告の効果が拡大傾向に
インターネット広告出稿効果シミュレータをビデオリサーチインタラクティブが公開
インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則（続報）
インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則

2009/8日本でもTwitter利用者は200万人規模にいった

ソース元からの発表はないが、オリジナルはビデオリサーチインタラクティブのインターネット視聴率調査から。

http://japan.internet.com/atlas/20090917/2.html

PCからのアクセスで、しかも自宅だけに絞ったパネル調査なので、実際はもっと多いということだ。

衆院選のインターネットユーザー、公示により関心が高まり、投票日に盛り上がりはピークに

2009/9/10のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20090910.html

http://www.videoi.co.jp/release/data/20090910_data.html

●当時の麻生首相が衆院の解散を意思表示した7/13（月）から投票日の8/30（日）まで、週別に衆院選関連サイト（「Yahoo！みんなの政治」「読売オンライン 総選挙2009」など）および政党サイトへのアクセス状況をみると、公示日（8/18）を含む8/17週から投票日が含まれる8/24週に、推定訪問者数が大きく伸びていることが確認できる。

●政党のバナー広告出稿は8/10週から本格化しているが、8/17週からは、8/10週の約2倍の出稿量になっている。

●また、ブログ投稿件数などについて、“衆院選 or 選挙”というキーワードで出現件数を見ても、おしなべて8/17週以降に活発化していることが確認されている。

以上の結果から、衆院が解散された7/21（火）を含む週よりも、8/18（火）の公示を受け選挙活動が本格化してから、ネットユーザーの関心度が高まっているのが読み取れる。

●公示日以降の関連サイト訪問者の構成割合をみると、男女比はほぼ70:30の割合であり、同期間のWeb接触者全体の男女比（55:45）にくらべ、男性比率が高くなっている。同様に職業別構成では、給料事務の割合が高い傾向にある。

●公示日以降の傾向をみると、ほとんどのインデックスデータが、投票日（8/30）およびその前日（8/29）をピークとした動向を示している。その他、公示日（8/18）にWebニュース記事と連動して政党サイトへのアクセスが活発だったことが見受けられる。

ビデオリサーチインタラクティブの「IMD」にWebニュース記事データが追加

2009/9/1のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20090901.html

「IMD」では、企業名やブランド名、タレント名、あるいは流行や社会現象などが、インタラクティブメディア上でどれだけ盛り上がりを見せたのかを、多様なデータを用いて一元的に可視化することができます。指定したキーワードに対して、検索件数やブログ投稿数、動画共有サイトのコンテンツ再生回数といったデータを同一画面上に表示することで、広告キャンペーンの効果測定やトレンド分析などを容易に行うことができます。

2009年4-6月、日本のPCインターネットのバナー広告費、約442億円

2009/8/25のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20090825.html

http://www.videoi.co.jp/release/data/20090825_data.html

2009年4月～6月に出稿された、PCインターネットのバナー広告の推定広告費は、約442億円。また、モバイルインターネットのピクチャー広告の推定広告費は、約71億円。

業種別（大分類）シェアは、PCでは「IT業種」が39.8%、「製造業」が15.3%で、両業種で過半数を占める。モバイルでは「IT業種」が61.6%を占め、「製造業」を合わせるとほぼ3/4に達している。特にモバイルは、「IT業種」中分類の「モバイルコンテンツサービス」が39.2%を占めている。

自社広告を除いた推定広告費上位の商品種類をみると、PCでは「住宅関連情報」「ソフトウェア」「普通自動車」の順に多い。一方モバイルでは、「書籍・コミック<携帯>」「趣味・娯楽（携帯ゲームなど）<携帯>」「着せ替え・待ち受け・文字・デコレーション素材<携帯>」「音楽関係<携帯>」といった“携帯コンテンツ”が上位を占め、この4商品種類合計のシェアは全体の過半数（52.2%）に達している。

自社広告を除いた推定広告費上位の広告主をみると、PCでは「マイクロソフト」「ディーエイチシー（DHC）」「リクルート」「サントリー」「本田技研工業」の順。モバイルでは「インフォコム」「エヌ・ティ・ティ・ソルマーレ」「Bbmf」など、モバイル関連企業が上位に並んでいる。

ビデオリサーチインタラクティブがモバイル（携帯）インターネット視聴データをASPで提供開始

2009/6/29のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。
http://www.videoi.co.jp/release/20090629.html

NTTドコモの「iモードアクセス履歴検索サービス」を使う訳ですね。下記ほぼ全文近くそのままです。

＜「M3」の５つの特長＞
1.携帯電話でしかインターネットを利用しないユーザーも調査対象としている
2.ASPでご利用いただけるので、インターネット接続できるパソコンにてデータの閲覧が可能
3.ASPではメディアデータの基本となる「Reach」「Frequency」を表示(β版)
4.任意に集計期間の設定ができ、また、曜日別、時間帯別での集計も可能5.基本属性のほかにアンケートで取得したプロフィール情報と掛け合わせて集計可能 　

＜「M3」のデータ活用方法 ＞
○ 自社/競合モバイルサイトのポジショニング&トレンド把握
○ サブドメイン(ディレクトリ)集計によるキラーコンテンツの把握
○モバイルサイト訪問者プロフィールの把握○ モバイル広告出稿計画作成に活用

＜「M3」の調査概要＞
■ 調査対象者：全国の男女16-49歳のi-mode利用者
■ 標本抽出法：ドコモプレミアクラブ会員より抽出
■ 視聴データ取得方法：NTTドコモの「iモードアクセス履歴検索サービス」に調査対象者が加入し、　 　定期的にアクセス履歴データを取得し、VRIにデータ転送
■ データ更新頻度：毎月末に前月分データを更新
■ 調査標本数：2009年6月時点/約400サンプル
　 →2010年1月～/4,000サンプルに拡大予定、ASPの機能拡張を計画

広告サイズの変更/リッチ広告出稿の増加によりインターネット広告の効果が拡大傾向に

2009/6/8のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。

http://www.videoi.co.jp/release/20090608.html

インターネット広告効果に関する共同調査プロジェクト「ネット広告バリューインデックス(Net Ad Value Index：略称NAVI)プロジェクト」の調査結果データをまとめた。

2008年9月～2009年4月に本プロジェクトで調査を行った21広告素材の広告到達者におけるインターネット広告認知率の平均値は34.1% となり、2007年に実施した共同調査における平均値29.1%に比べ、広告認知率が5ポイント上昇しており、ポータルサイト運営事業社が進めてきた広告効果拡大を意図した広告サイズの変更やリッチ広告出稿の増加等の要因によりインターネット広告の認知効果が拡大傾向にあることを示している。