2011年には米全人口の6割がオンラインで動画を利用すると予測している。
2008/02/29
Apple’s iTunes Music Storeが米音楽売上で2位
The NPD Groupは2月26日、米音楽市場に関する発表を行った。
http://www.npd.com/press/releases/press_080226a.html
全体では6％増となり、合法的なデジタルダウンロードが急増したが、CDセールス減も大きい。100万人のCD購入者がこの1年で消滅したと推定している。48％のティーンがシングルCDを買っていない。そのティーンのP2Pでの音楽シェアリングが増加しているとのこと。
2,900万人が合法的な音楽ダウンロードを行っており、2006年から500万人増加した。36-50歳のセグメントが売上増に貢献しているらしい。
http://www.npd.com/press/releases/press_080226a.html
全体では6％増となり、合法的なデジタルダウンロードが急増したが、CDセールス減も大きい。100万人のCD購入者がこの1年で消滅したと推定している。48％のティーンがシングルCDを買っていない。そのティーンのP2Pでの音楽シェアリングが増加しているとのこと。
2,900万人が合法的な音楽ダウンロードを行っており、2006年から500万人増加した。36-50歳のセグメントが売上増に貢献しているらしい。
1月の英サイト、旅行、仕事、税、不動産カテゴリーが好調
comScoreは2月28日、1月のイギリスのインターネット視聴率データを発表した。
フランスと同じで、プロパティは僅差でGoogle、Microsoftの順だ。あとMoneysupermarket.comが60位から20位に上がってきている。
1月の仏サイト、仕事と旅行カテゴリーが好調
comScoreは2月28日、1月のフランスのインターネット視聴率データを発表した。
教育、仕事といった関係のカテゴリーと、ホテル、旅行といったカテゴリーが上昇カテゴリーに多い。プロパティ・ランキングではGoogleとMicrosoftが接戦。
既に終わったブルーレイとHD-DVD戦争だが、ネットでは。。。
competeのブログで2月28日、米ネットに於けるブルーレイとHD-DVDのデータが紹介された。
NetFlixの会員の閲覧データからは、過去4ヶ月間ブルーレイのDVDタイトルの方が人気ではあったが、伸び率（シェア）はどちらも同じ程度だった。一方実際の購買行動に近いという意味で、Best Buyのデータを見ると、この3ヶ月間はブルーレイの伸びが顕著である。
繰り返されるアカデミー賞の熱狂
competeのブログで2月28日、Oscar.comのデータが紹介された。
2月24日のサイト利用者数は20万人を超え、前年より6.4％ダウンに留まった。一方テレビ視聴者の数は、前年比2割減らしい。何年かの傾向を見ると、ネットとテレビとの賑わいで相関はあまり高くないようだと指摘している。
ドミノピザがスーパーボウルの日曜日にシェアを上げる
comScoreは2月25日、米ピザ・チェーンのアクセスデータに関する発表を行った。
いつもの日曜日はドミノピザのネットでのアクセス・シェアは20％なのだが、スーパーボウルの日曜日は31％にシェアが上がったという話。
また気になったのは、注文平均単価が掲載されているが、注文した価格までcomScoreのオンラインのメータで取得できるから、平均単価まで算出しているのだろうか。
2008/02/28
ウェブサーバのシェア、Apacheが約49％
Netcraftが毎月発表しているウェブサーバ調査を久しぶりに見てみた。
このところMicrosoft（のIIS）が好調のようで、2007年2月時点のActiveなサイトのシェアで35.95％を占めるまでになった。
何故ウェブ解析が難しいか（Webアナリストにも必要な3つの素養）
最近いくつか拝聴した話と自分が断片的に思っていた事が、少し整理できてきたようなので、何故ウェブ解析が難しいのかをまとめてみる。少し焦点を絞って議論を進めてみたいので、前提としては、比較的大きな企業で、ウェブサイトが小さな役割ではなくなっているようなケースを想定している。アクセス解析ツールの導入は比較的進んでいるが、活用面でまだまだ効果を発揮できていないというのではないかという、問題意識からだ。当然各社の事情は異なるので、かなり一般化した粗い話にはなる。今回は人材面に話を限定している。
まずメディアやキャンペーンのデータ提供元という視点で考えてみよう。いわゆるマス4媒体時代のメディア・データの扱いはどのようなものだったのだろうか。テレビ広告を行うような大企業であれば、メディア・データは代理店が持ってくるものである。そして結果のデータも少量のデータしか恐らく無かったのだと思われる。つまりサービス提供側にデータがあったので、相対的にサービス提供側が強かったと言える。
しかし現在自社メディア（サイト）を持っている企業では、テレビ広告の効果の一部はサイトのアクセスで測る事も可能だ。またサイトのアクセス・データは自社自身が持っており、しかも全数のアクセス・データから大量のデータ分析が可能になった。
例えば何かの販売データであれば、相当昔はメーカーが出荷データを持っていたので一番強かった。しかしついこの間までは、POSの利用で流通が一番強かった。しかし今や自分でメディアを持った消費者が強くなっているという話がある。素材は全然違うが似たような話で、データや情報を持つものが強いということだ。
だが情報やデータを駆使できる消費者などは少なく、本当に恩恵を受けているのはごく一部の賢い消費者だけだろう。同様にアクセス・データをサイト運営者である企業が持ったからといって、それを賢く活用できるかどうかは別問題だ。むしろやっかいな仕事が増えてしまったと言えるかもしれない。自分でやらなければならないのだから。
オンライン・キャンペーンを行う場合も、一部は広告代理店側にデータはあるかもしれないが、企業サイトへ誘導した場合は、内部の動きやコンバージョンは企業サイトの方に集まる。こういった場合、より深い効果測定をするには、両者の協力で、データを統合的に見ていくことが必要になる。
さて別の面だが、一方でウェブサイトはテクノロジーと共に進化し続けているため、技術面から考えると、ウェブ技術に対する最低限の理解が必要であることに加えて、常に最新のウェブ技術への理解が必要である。当然その技術を使ったウェブ・マーケティング手法もどんどん進化しており、こちらはマーケッターであれば本業としてトレースしていかなければならないだろう。
ということで、ウェブサイトの効果測定をきちんと行うのであれば、企業のウェブサイト運営責任を持つチームの構成員には（全体として）次のものが求められるのではないか。運営チームが広報、宣伝、マーケティングといった部門であれば、ウェブサイトに於ける通常のそれらのコミュニケーション機能をこなしながら、それに加えて必要ということだ。
必要とされる3つの素養：
1.調査データを扱うリテラシー
2.ウェブ技術やその応用
3.ウェブ・マーケティング理論や実務
こう考えてみると、これらを全て兼ね備えた（あるいは兼ね備えられる潜在能力や意欲のある）人材は社内にそうそういるとは思えないし、外部から探すのも難しいだろう。ちなみに私は1がベースの人間だが、相当な時間を2と3のキャッチアップために時間を割いている。
まあ3つ全部でなく、その内の二つの素養を持った人が大勢いて全体的にカバーできれば、それが現実的なところだろう。単純作業は外部のリソースを使うなどのリソース・マネジメントを行えば、ある程度の対処はできるのではないか。今回は「お金」というリソースについての制限は取り敢えず考えないことにする。
仮に問題点が上記で、やる気もお金もあるのに、人材面の問題でウェブ解析が難しい（いっこうに効果を生まない）ということなのであれば、その問題点を潰せばよいということになる。
必要とされる3素養をカバーするために：
1.社内トレーニング
2.社外トレーニング
必要とされる3つの素養のうち二つの素養を持った人が大勢いるのであれば、直ぐにお互いに足りない素養を教えあう事で、全体のレベルアップが可能なはず。しかしこれは忙しい企業内では簡単ではない。本来業務ではないので、OJTの扱いでは誰もやらない。強制的に制度としてトレーニングを行い、しかもモチベーションも維持させるようなインセンティブを与えない限りうまくいかない。
また本当に身に付くトレーニング方法は、教科書を学ぶのではなく、自分で考え、間違い、気付くことで覚えるものなので、できれば、時間の半分以上が演習形式の外部トレーニングがあれば、それをお奨めする。つまり市販の良書を読んだ上で演習中心のトレーニングを受けるということだ。
調べた事はないが、マーケティング調査の講義などは色んなところでやっているのではないか。ただ演習中心でやっているところは少ないかもしれない。またトレーニングというと誤解を生みそうなので書くが、使っているアクセス解析ツールのトレーニングを受けろとはいう狭い範囲の話はしていない。これについては別の機会があれば触れるが、ここではもっとベースの知識レベルを上げるトレーニングの話をしている。
さてもう少し具体例で話をしてみよう。
1.IS部門がウェブ担当で、アクセス解析も責任を負っている場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」と「3.最新のウェブ・マーケティング理論や実務」が非常に弱いと考えられる。例えば、同じ集計をしようとしても、マーケッターが考える計算式とプログラマーが考える計算式が違う、すなわち話している言葉が違うということがある。しかも違う解釈をしている二人が違いに気がつかずに放置されているなんてことも、きちんと仕様書に計算式が明記されていなければ実際起こることなのだ。調査データを扱うリテラシーを持っていれば、指標の定義が厳密に定義されていることが、データの正確性を担保する重要なチェック・ポイントであることを知っているので、こういうすれ違いを減らすことができる。「知っている積り」が間違いのもとなのだ。勿論多くの場合は小さな誤差の話で済むが、いつか致命的な問題を引き起こすこともある。
2.宣伝部がウェブ担当の場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」にやや不安、「2.最新のウェブ技術やその応用」が非常に弱いと考えられる。しかしこの2は意外と様々な専門書は多数あるものの、マーケター向けの平易な教科書と教育コースがあるかどうかはよく知らない。
まあやる気とお金があれば、手っ取り早く、時間をお金で買うということだ。そして無駄なお金を使わないように注意するということにも気を付けたい。せっかく教育投資をした社員が次々と辞めていくようでは意味がないので、総合的な判断が必要だろう。最近の人事事情は詳しくないが。。。
まずメディアやキャンペーンのデータ提供元という視点で考えてみよう。いわゆるマス4媒体時代のメディア・データの扱いはどのようなものだったのだろうか。テレビ広告を行うような大企業であれば、メディア・データは代理店が持ってくるものである。そして結果のデータも少量のデータしか恐らく無かったのだと思われる。つまりサービス提供側にデータがあったので、相対的にサービス提供側が強かったと言える。
しかし現在自社メディア（サイト）を持っている企業では、テレビ広告の効果の一部はサイトのアクセスで測る事も可能だ。またサイトのアクセス・データは自社自身が持っており、しかも全数のアクセス・データから大量のデータ分析が可能になった。
例えば何かの販売データであれば、相当昔はメーカーが出荷データを持っていたので一番強かった。しかしついこの間までは、POSの利用で流通が一番強かった。しかし今や自分でメディアを持った消費者が強くなっているという話がある。素材は全然違うが似たような話で、データや情報を持つものが強いということだ。
だが情報やデータを駆使できる消費者などは少なく、本当に恩恵を受けているのはごく一部の賢い消費者だけだろう。同様にアクセス・データをサイト運営者である企業が持ったからといって、それを賢く活用できるかどうかは別問題だ。むしろやっかいな仕事が増えてしまったと言えるかもしれない。自分でやらなければならないのだから。
オンライン・キャンペーンを行う場合も、一部は広告代理店側にデータはあるかもしれないが、企業サイトへ誘導した場合は、内部の動きやコンバージョンは企業サイトの方に集まる。こういった場合、より深い効果測定をするには、両者の協力で、データを統合的に見ていくことが必要になる。
さて別の面だが、一方でウェブサイトはテクノロジーと共に進化し続けているため、技術面から考えると、ウェブ技術に対する最低限の理解が必要であることに加えて、常に最新のウェブ技術への理解が必要である。当然その技術を使ったウェブ・マーケティング手法もどんどん進化しており、こちらはマーケッターであれば本業としてトレースしていかなければならないだろう。
ということで、ウェブサイトの効果測定をきちんと行うのであれば、企業のウェブサイト運営責任を持つチームの構成員には（全体として）次のものが求められるのではないか。運営チームが広報、宣伝、マーケティングといった部門であれば、ウェブサイトに於ける通常のそれらのコミュニケーション機能をこなしながら、それに加えて必要ということだ。
必要とされる3つの素養：
1.調査データを扱うリテラシー
2.ウェブ技術やその応用
3.ウェブ・マーケティング理論や実務
こう考えてみると、これらを全て兼ね備えた（あるいは兼ね備えられる潜在能力や意欲のある）人材は社内にそうそういるとは思えないし、外部から探すのも難しいだろう。ちなみに私は1がベースの人間だが、相当な時間を2と3のキャッチアップために時間を割いている。
まあ3つ全部でなく、その内の二つの素養を持った人が大勢いて全体的にカバーできれば、それが現実的なところだろう。単純作業は外部のリソースを使うなどのリソース・マネジメントを行えば、ある程度の対処はできるのではないか。今回は「お金」というリソースについての制限は取り敢えず考えないことにする。
仮に問題点が上記で、やる気もお金もあるのに、人材面の問題でウェブ解析が難しい（いっこうに効果を生まない）ということなのであれば、その問題点を潰せばよいということになる。
必要とされる3素養をカバーするために：
1.社内トレーニング
2.社外トレーニング
必要とされる3つの素養のうち二つの素養を持った人が大勢いるのであれば、直ぐにお互いに足りない素養を教えあう事で、全体のレベルアップが可能なはず。しかしこれは忙しい企業内では簡単ではない。本来業務ではないので、OJTの扱いでは誰もやらない。強制的に制度としてトレーニングを行い、しかもモチベーションも維持させるようなインセンティブを与えない限りうまくいかない。
また本当に身に付くトレーニング方法は、教科書を学ぶのではなく、自分で考え、間違い、気付くことで覚えるものなので、できれば、時間の半分以上が演習形式の外部トレーニングがあれば、それをお奨めする。つまり市販の良書を読んだ上で演習中心のトレーニングを受けるということだ。
調べた事はないが、マーケティング調査の講義などは色んなところでやっているのではないか。ただ演習中心でやっているところは少ないかもしれない。またトレーニングというと誤解を生みそうなので書くが、使っているアクセス解析ツールのトレーニングを受けろとはいう狭い範囲の話はしていない。これについては別の機会があれば触れるが、ここではもっとベースの知識レベルを上げるトレーニングの話をしている。
さてもう少し具体例で話をしてみよう。
1.IS部門がウェブ担当で、アクセス解析も責任を負っている場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」と「3.最新のウェブ・マーケティング理論や実務」が非常に弱いと考えられる。例えば、同じ集計をしようとしても、マーケッターが考える計算式とプログラマーが考える計算式が違う、すなわち話している言葉が違うということがある。しかも違う解釈をしている二人が違いに気がつかずに放置されているなんてことも、きちんと仕様書に計算式が明記されていなければ実際起こることなのだ。調査データを扱うリテラシーを持っていれば、指標の定義が厳密に定義されていることが、データの正確性を担保する重要なチェック・ポイントであることを知っているので、こういうすれ違いを減らすことができる。「知っている積り」が間違いのもとなのだ。勿論多くの場合は小さな誤差の話で済むが、いつか致命的な問題を引き起こすこともある。
2.宣伝部がウェブ担当の場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」にやや不安、「2.最新のウェブ技術やその応用」が非常に弱いと考えられる。しかしこの2は意外と様々な専門書は多数あるものの、マーケター向けの平易な教科書と教育コースがあるかどうかはよく知らない。
まあやる気とお金があれば、手っ取り早く、時間をお金で買うということだ。そして無駄なお金を使わないように注意するということにも気を付けたい。せっかく教育投資をした社員が次々と辞めていくようでは意味がないので、総合的な判断が必要だろう。最近の人事事情は詳しくないが。。。
イタリアではWindows Live Messenger利用者がネットユーザの5割
Nielsenは2月26日、1月のイタリアのインターネット視聴率データを発表した。http://www.netratings.com/pr/pr_080226_IT.pdf
イタリア語は読めないが、Googleユーザが2,000万人でトップ、2位のMSNを大きく引き離している。インターネット・アプリケーション利用では、Windows Live Messengerがネットユーザの5割を超える利用となっている。
2007年全世界で携帯電話は11.5億台の販売
Gartnerは2月27日、世界の携帯電話の売上台数を発表した。
2007年は対前年比16％増の11.5億台。インドや中国という市場の伸びが牽引した。2008年は10％程度の伸びと予測している。
2008/02/27
第17回WABフォーラム報告
2月26日午後に開催された、日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会の第17回WABフォーラムから。
1.グーグルの村上社長
初めて講演を聴いた。ヤフーが本（情報）の目次を作ってきたのに対して、グーグルは本（情報）の索引を作ってきたという比喩には納得した。続いてマイクロソフトのオフィス製品対抗の部分（とは明確には言わなかったが）であるグーグルアップスでは、アプリの内部の情報も索引の延長上といった話に聞こえた。そういう意味で言うと、基本的に何でも情報なので、全てに拡張可能な話になってしまうので、どうかなあと。
2.ヤフーの近藤氏
トップページ変更の影響については、バナーのCTR（新トップページ3つのサイズの今年に入っての平均と、前年通期の平均を比較して）は1.5倍になったとのこと。旧トップページにあったリンク先のページ群のページビュー数の変化は、全体でみるとほぼ横這いで大きな変動は無かったらしい。
3.アサツー ディ・ケイの横山氏
電通の日本の広告費でインターネット広告費の広告制作費が1,412億円ということに関連して、テレビの方の広告制作費が約2,000億円程度だという話だった。なるほどテレビは媒体費のウェイトが非常に高いということなのだということが改めて理解できた。
4.花王の本間氏
CMをネットでも見ることが出来るようにしたら、物凄く見られるようになった。予想以上にネットでCMが見られ、驚いている。ユーザの方が企業より実は進んでいると感じているとのこと。
効果測定に関しては、各氏が色々と意見していたが、
・何をしたくて、どういう反応があるとうれしいかをきちんと定義することが重要
・計測できる指標がでるように、キャンペーン自体をプラニングすることが重要
・昔メディア・データは代理店だけが持っていた。今は広告主も持っており、一緒に協力するしかない
1.グーグルの村上社長
初めて講演を聴いた。ヤフーが本（情報）の目次を作ってきたのに対して、グーグルは本（情報）の索引を作ってきたという比喩には納得した。続いてマイクロソフトのオフィス製品対抗の部分（とは明確には言わなかったが）であるグーグルアップスでは、アプリの内部の情報も索引の延長上といった話に聞こえた。そういう意味で言うと、基本的に何でも情報なので、全てに拡張可能な話になってしまうので、どうかなあと。
2.ヤフーの近藤氏
トップページ変更の影響については、バナーのCTR（新トップページ3つのサイズの今年に入っての平均と、前年通期の平均を比較して）は1.5倍になったとのこと。旧トップページにあったリンク先のページ群のページビュー数の変化は、全体でみるとほぼ横這いで大きな変動は無かったらしい。
3.アサツー ディ・ケイの横山氏
電通の日本の広告費でインターネット広告費の広告制作費が1,412億円ということに関連して、テレビの方の広告制作費が約2,000億円程度だという話だった。なるほどテレビは媒体費のウェイトが非常に高いということなのだということが改めて理解できた。
4.花王の本間氏
CMをネットでも見ることが出来るようにしたら、物凄く見られるようになった。予想以上にネットでCMが見られ、驚いている。ユーザの方が企業より実は進んでいると感じているとのこと。
効果測定に関しては、各氏が色々と意見していたが、
・何をしたくて、どういう反応があるとうれしいかをきちんと定義することが重要
・計測できる指標がでるように、キャンペーン自体をプラニングすることが重要
・昔メディア・データは代理店だけが持っていた。今は広告主も持っており、一緒に協力するしかない
「engagement」の計測は単純ではない
Avenue A Razorfishは2008 Digital Outlook reportを発表した。
http://www.avenuea-razorfish.com/reports/RegOutlook2008.html（ここから登録制でレポートを入手可能）
個人的には2008年デジタルメディア10個の課題の中の3つめ「オンライン効果測定の再定義」と下のグラフが気になった。
オンライン効果測定の再定義は、各種計測ツールで広告効果を最後のクリックやインプレッションにすることが多いことに異議を唱えている。まあそうなんだけど、個人的には目新しいことではなく、ツールベンダーが提供できていないということ。
ただあまりにも分析視点が多くなりすぎると、使えこなせなくなるのは間違いないので、デフォルト機能を絞ることと、上級者だけが触れる高度な機能の提供を可能にするインターフェースができるとよいのだが。。。
下図は最近流行り「engagement」の計測が難しいという例として挙げられている。滞在時間が長ければ単純に満足度が高いわけではないよという、あるサイトの例。
インプレスR&DのWeb担当者Forumで、連載を開始
http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2008/02/27/2669
「リサーチ／データのリテラシー入門 調査統計の基礎知識」ということですが、ネット関連で数字を扱うのは当たり前になっているので、統計というより、あらゆる数字を扱う場合の前提条件としてご参照の程を。
自分の本業のアクセス解析に関しては、山ほど様々な記事が書かれてますので、違うスタンスで久々にメディアに登場。別に5つでなくてもよいのですが、「リサーチ／データリテラシーの5原則」を連載で紹介していく予定。
「リサーチ／データのリテラシー入門 調査統計の基礎知識」ということですが、ネット関連で数字を扱うのは当たり前になっているので、統計というより、あらゆる数字を扱う場合の前提条件としてご参照の程を。
自分の本業のアクセス解析に関しては、山ほど様々な記事が書かれてますので、違うスタンスで久々にメディアに登場。別に5つでなくてもよいのですが、「リサーチ／データリテラシーの5原則」を連載で紹介していく予定。
インタラクティブ広告市場、2012年に全世界でUS$147 billionに
Kelsey Groupは2月25日、世界のインタラクティブ広告市場予測を発表した。
http://www.kelseygroup.com/press/pr080225.asp
2007年の世界の広告市場はUS$600 billionを超える規模だという。年平均2.7％の成長し、2012年にはUS$707 billionになると予測している。
一方インタラクティブ広告市場は2007年にUS$45 billion。年平均23.4％の成長し、 2012年にはUS$147 billionになると予測している。
米国市場は2007年の$22.5 billionから2012年には$62.4 billionと予測している。
http://www.kelseygroup.com/press/pr080225.asp
2007年の世界の広告市場はUS$600 billionを超える規模だという。年平均2.7％の成長し、2012年にはUS$707 billionになると予測している。
一方インタラクティブ広告市場は2007年にUS$45 billion。年平均23.4％の成長し、 2012年にはUS$147 billionになると予測している。
米国市場は2007年の$22.5 billionから2012年には$62.4 billionと予測している。
Google検索も証明する、米EC行動の季節変動
Hitwiseのブログで2月26日、米Google検索に関するデータが紹介された。
GoogleのPPC広告が1月落ちているというUBSのアナリストのレポートに端を発した、「景気後退が検索結果に影響を及ぼしている」という話を3年間のデータから否定したもの。
ショッピングのカテゴリーでGoogleから誘導されるアクセスの割合を3年間のトレンドグラフにしてみると、クリスマスシーズンにピークがあり、1-5月は低迷するという季節性がきれいに出ている。
勿論最初のグラフは軸との交わりが10％で、スケールの見方には注意を要するが、筆者の主旨を伝えるには最適化されている。
Malibuが好調
competeのブログで2月26日、米自動車サイトのデータ紹介があった。
Malibu（サイト？）は2007年12月と2008年1月でユーザ数が急増しているが、ただの閲覧目的が多いだけという主旨だと思うのだが、Browser,Engager,Researcherの区別をどのように行っているのかの説明も記事内にあるとより理解できるのだが。。。
人を何らかの行動によってセグメントしているのか、どこのページあるいはページ群を踏んだ人をセグメントしているのか、よくわからなかった。
デジタル・マーケット・リーダーの5つの条件
IABは2月25日、Marketing & Media Ecosystem 2010 studyを発表した。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195129?o12499=
媒体社の回答をベースに、デジタルで主導権を得るための5つのポイントを指摘している。
1.マーケッターへの教育：7割が2010年までの教育投資をする
2.主要顧客へのコンサルティング・サービスの提供：殆んどのマーケットリーダーは既に行っている
3.最も重要な効果測定に集中する：マーケットリーダーはマーケターが何を必要としているか理解している
4.メディア価値をマーケットROIに翻訳：マーケットリーダーはROI計測をきちんとやっている傾向がある
5.何が消費行動を突き動かすか知っている：マーケットリーダーは予測モデルへの取り組みが早い
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195129?o12499=
媒体社の回答をベースに、デジタルで主導権を得るための5つのポイントを指摘している。
1.マーケッターへの教育：7割が2010年までの教育投資をする
2.主要顧客へのコンサルティング・サービスの提供：殆んどのマーケットリーダーは既に行っている
3.最も重要な効果測定に集中する：マーケットリーダーはマーケターが何を必要としているか理解している
4.メディア価値をマーケットROIに翻訳：マーケットリーダーはROI計測をきちんとやっている傾向がある
5.何が消費行動を突き動かすか知っている：マーケットリーダーは予測モデルへの取り組みが早い
2007年の米インターネット広告市場は$21.1 billionに
IABとPwcは2月25日、2007年第4四半期の米インターネット広告市場を発表した。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195115?o12499=
2007年通期で$21.1 billionで110円換算だと約2.3兆円。2006年の$16.9 billion対比で25％増。先日発表の日本の約6,000億円の4倍弱の水準。
第4四半期は$5.9 billionで、前年同期比24％増。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195115?o12499=
2007年通期で$21.1 billionで110円換算だと約2.3兆円。2006年の$16.9 billion対比で25％増。先日発表の日本の約6,000億円の4倍弱の水準。
第4四半期は$5.9 billionで、前年同期比24％増。
2008/02/26
Facebookの訪問回数シェアが今年に入って低下
Hitwiseのブログで2月25日、米Facebookに関して紹介があった。
訪問回数は今年に入って減少傾向だが、1訪問当りの滞在時間（だと思う）は順調に伸びているようだ。
1月の米オンライン動画サイト訪問回数シェア、Googleが53.1％
competeのブログで2月25日、1月の米オンライン動画サイトのデータが紹介された。
Google/YouTubeのシェアが2007年8月以降5割前後で高止まりしている。
2008/02/25
Yahoo! JAPAN、リニューアルで「トピックス」利用者が260万人増
ネットレイティングスは2月25日、1月のYahoo! JAPANに関するデータを発表した。
2008年1月1日にトップページを全面リニューアルしたYahoo! JAPAN のニュースや検索の利用パターンに変化のあることが明らかになった。今回のリニューアルでは、従来右側にあったニュースの見出しが画面中央に移動、記事数も増えた。
その結果、Yahoo! JAPAN全体の利用者数はリニューアル前後でほとんど変化がないにもかかわらず、トップページから誘導されるYahoo!ニュース「トピックス」（dailynews.yahoo.co.jp）については、前月比260万人（13.6％）の増加となった。また個別の記事や写真・動画ニュースの掲載されているYahoo!ニュース（headlines.yahoo.co.jp）も128万人（7.3％）増加した。
一方、トップページに、登録サイトの個別ディレクトリへのリンクがなくなった。このため、Yahoo!カテゴリ利用者数の減少が予測されていたが、実際にはトップページ経由の利用者は242万人から44万人に激減したものの、検索結果ページ（search.yahoo.co.jp）やニュースページ（dailynews.yahoo.co.jp, headline.yahoo.co.jp）のリンクからの流入が大幅に増加したため、Yahoo!カテゴリ全体の利用者は前月から2.2％増となる912万人となった。
なお、日本におけるYahoo!カテゴリの利用者数912万人は、リーチ（利用率）19.1％に相当する。欧米主要国における各国版 Yahoo!カテゴリのリーチはいずれも１％未満にすぎず、これほど多くのネットユーザーがディレクトリから登録サイト検索を行っているのは日本特有の傾向といえる。
American Press Instituteが2月に発表したNewspaper Next2.0で掲載されていた資料から。
http://www.newspapernext.org/Making_the_Leap.pdf（110ページ、3.3MB）
彼らのオリジナルではないが、備忘録として数表類を転載しておく。この10年の米国の新聞業界の低迷ぶりがよく分かる。
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