2008/02/29
Apple’s iTunes Music Storeが米音楽売上で2位
http://www.npd.com/press/releases/press_080226a.html
全体では6%増となり、合法的なデジタルダウンロードが急増したが、CDセールス減も大きい。100万人のCD購入者がこの1年で消滅したと推定している。48%のティーンがシングルCDを買っていない。そのティーンのP2Pでの音楽シェアリングが増加しているとのこと。
2,900万人が合法的な音楽ダウンロードを行っており、2006年から500万人増加した。36-50歳のセグメントが売上増に貢献しているらしい。
1月の英サイト、旅行、仕事、税、不動産カテゴリーが好調
1月の仏サイト、仕事と旅行カテゴリーが好調
既に終わったブルーレイとHD-DVD戦争だが、ネットでは。。。
繰り返されるアカデミー賞の熱狂
ドミノピザがスーパーボウルの日曜日にシェアを上げる
2008/02/28
ウェブサーバのシェア、Apacheが約49%
何故ウェブ解析が難しいか(Webアナリストにも必要な3つの素養)
まずメディアやキャンペーンのデータ提供元という視点で考えてみよう。いわゆるマス4媒体時代のメディア・データの扱いはどのようなものだったのだろうか。テレビ広告を行うような大企業であれば、メディア・データは代理店が持ってくるものである。そして結果のデータも少量のデータしか恐らく無かったのだと思われる。つまりサービス提供側にデータがあったので、相対的にサービス提供側が強かったと言える。
しかし現在自社メディア(サイト)を持っている企業では、テレビ広告の効果の一部はサイトのアクセスで測る事も可能だ。またサイトのアクセス・データは自社自身が持っており、しかも全数のアクセス・データから大量のデータ分析が可能になった。
例えば何かの販売データであれば、相当昔はメーカーが出荷データを持っていたので一番強かった。しかしついこの間までは、POSの利用で流通が一番強かった。しかし今や自分でメディアを持った消費者が強くなっているという話がある。素材は全然違うが似たような話で、データや情報を持つものが強いということだ。
だが情報やデータを駆使できる消費者などは少なく、本当に恩恵を受けているのはごく一部の賢い消費者だけだろう。同様にアクセス・データをサイト運営者である企業が持ったからといって、それを賢く活用できるかどうかは別問題だ。むしろやっかいな仕事が増えてしまったと言えるかもしれない。自分でやらなければならないのだから。
オンライン・キャンペーンを行う場合も、一部は広告代理店側にデータはあるかもしれないが、企業サイトへ誘導した場合は、内部の動きやコンバージョンは企業サイトの方に集まる。こういった場合、より深い効果測定をするには、両者の協力で、データを統合的に見ていくことが必要になる。
さて別の面だが、一方でウェブサイトはテクノロジーと共に進化し続けているため、技術面から考えると、ウェブ技術に対する最低限の理解が必要であることに加えて、常に最新のウェブ技術への理解が必要である。当然その技術を使ったウェブ・マーケティング手法もどんどん進化しており、こちらはマーケッターであれば本業としてトレースしていかなければならないだろう。
ということで、ウェブサイトの効果測定をきちんと行うのであれば、企業のウェブサイト運営責任を持つチームの構成員には(全体として)次のものが求められるのではないか。運営チームが広報、宣伝、マーケティングといった部門であれば、ウェブサイトに於ける通常のそれらのコミュニケーション機能をこなしながら、それに加えて必要ということだ。
必要とされる3つの素養:
1.調査データを扱うリテラシー
2.ウェブ技術やその応用
3.ウェブ・マーケティング理論や実務
こう考えてみると、これらを全て兼ね備えた(あるいは兼ね備えられる潜在能力や意欲のある)人材は社内にそうそういるとは思えないし、外部から探すのも難しいだろう。ちなみに私は1がベースの人間だが、相当な時間を2と3のキャッチアップために時間を割いている。
まあ3つ全部でなく、その内の二つの素養を持った人が大勢いて全体的にカバーできれば、それが現実的なところだろう。単純作業は外部のリソースを使うなどのリソース・マネジメントを行えば、ある程度の対処はできるのではないか。今回は「お金」というリソースについての制限は取り敢えず考えないことにする。
仮に問題点が上記で、やる気もお金もあるのに、人材面の問題でウェブ解析が難しい(いっこうに効果を生まない)ということなのであれば、その問題点を潰せばよいということになる。
必要とされる3素養をカバーするために:
1.社内トレーニング
2.社外トレーニング
必要とされる3つの素養のうち二つの素養を持った人が大勢いるのであれば、直ぐにお互いに足りない素養を教えあう事で、全体のレベルアップが可能なはず。しかしこれは忙しい企業内では簡単ではない。本来業務ではないので、OJTの扱いでは誰もやらない。強制的に制度としてトレーニングを行い、しかもモチベーションも維持させるようなインセンティブを与えない限りうまくいかない。
また本当に身に付くトレーニング方法は、教科書を学ぶのではなく、自分で考え、間違い、気付くことで覚えるものなので、できれば、時間の半分以上が演習形式の外部トレーニングがあれば、それをお奨めする。つまり市販の良書を読んだ上で演習中心のトレーニングを受けるということだ。
調べた事はないが、マーケティング調査の講義などは色んなところでやっているのではないか。ただ演習中心でやっているところは少ないかもしれない。またトレーニングというと誤解を生みそうなので書くが、使っているアクセス解析ツールのトレーニングを受けろとはいう狭い範囲の話はしていない。これについては別の機会があれば触れるが、ここではもっとベースの知識レベルを上げるトレーニングの話をしている。
さてもう少し具体例で話をしてみよう。
1.IS部門がウェブ担当で、アクセス解析も責任を負っている場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」と「3.最新のウェブ・マーケティング理論や実務」が非常に弱いと考えられる。例えば、同じ集計をしようとしても、マーケッターが考える計算式とプログラマーが考える計算式が違う、すなわち話している言葉が違うということがある。しかも違う解釈をしている二人が違いに気がつかずに放置されているなんてことも、きちんと仕様書に計算式が明記されていなければ実際起こることなのだ。調査データを扱うリテラシーを持っていれば、指標の定義が厳密に定義されていることが、データの正確性を担保する重要なチェック・ポイントであることを知っているので、こういうすれ違いを減らすことができる。「知っている積り」が間違いのもとなのだ。勿論多くの場合は小さな誤差の話で済むが、いつか致命的な問題を引き起こすこともある。
2.宣伝部がウェブ担当の場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」にやや不安、「2.最新のウェブ技術やその応用」が非常に弱いと考えられる。しかしこの2は意外と様々な専門書は多数あるものの、マーケター向けの平易な教科書と教育コースがあるかどうかはよく知らない。
まあやる気とお金があれば、手っ取り早く、時間をお金で買うということだ。そして無駄なお金を使わないように注意するということにも気を付けたい。せっかく教育投資をした社員が次々と辞めていくようでは意味がないので、総合的な判断が必要だろう。最近の人事事情は詳しくないが。。。
イタリアではWindows Live Messenger利用者がネットユーザの5割
2007年全世界で携帯電話は11.5億台の販売
2008/02/27
第17回WABフォーラム報告
1.グーグルの村上社長
初めて講演を聴いた。ヤフーが本(情報)の目次を作ってきたのに対して、グーグルは本(情報)の索引を作ってきたという比喩には納得した。続いてマイクロソフトのオフィス製品対抗の部分(とは明確には言わなかったが)であるグーグルアップスでは、アプリの内部の情報も索引の延長上といった話に聞こえた。そういう意味で言うと、基本的に何でも情報なので、全てに拡張可能な話になってしまうので、どうかなあと。
2.ヤフーの近藤氏
トップページ変更の影響については、バナーのCTR(新トップページ3つのサイズの今年に入っての平均と、前年通期の平均を比較して)は1.5倍になったとのこと。旧トップページにあったリンク先のページ群のページビュー数の変化は、全体でみるとほぼ横這いで大きな変動は無かったらしい。
3.アサツー ディ・ケイの横山氏
電通の日本の広告費でインターネット広告費の広告制作費が1,412億円ということに関連して、テレビの方の広告制作費が約2,000億円程度だという話だった。なるほどテレビは媒体費のウェイトが非常に高いということなのだということが改めて理解できた。
4.花王の本間氏
CMをネットでも見ることが出来るようにしたら、物凄く見られるようになった。予想以上にネットでCMが見られ、驚いている。ユーザの方が企業より実は進んでいると感じているとのこと。
効果測定に関しては、各氏が色々と意見していたが、
・何をしたくて、どういう反応があるとうれしいかをきちんと定義することが重要
・計測できる指標がでるように、キャンペーン自体をプラニングすることが重要
・昔メディア・データは代理店だけが持っていた。今は広告主も持っており、一緒に協力するしかない
「engagement」の計測は単純ではない

インプレスR&DのWeb担当者Forumで、連載を開始
「リサーチ/データのリテラシー入門 調査統計の基礎知識」ということですが、ネット関連で数字を扱うのは当たり前になっているので、統計というより、あらゆる数字を扱う場合の前提条件としてご参照の程を。
自分の本業のアクセス解析に関しては、山ほど様々な記事が書かれてますので、違うスタンスで久々にメディアに登場。別に5つでなくてもよいのですが、「リサーチ/データリテラシーの5原則」を連載で紹介していく予定。
インタラクティブ広告市場、2012年に全世界でUS$147 billionに
http://www.kelseygroup.com/press/pr080225.asp
2007年の世界の広告市場はUS$600 billionを超える規模だという。年平均2.7%の成長し、2012年にはUS$707 billionになると予測している。
一方インタラクティブ広告市場は2007年にUS$45 billion。年平均23.4%の成長し、 2012年にはUS$147 billionになると予測している。
米国市場は2007年の$22.5 billionから2012年には$62.4 billionと予測している。
Google検索も証明する、米EC行動の季節変動
Malibuが好調
デジタル・マーケット・リーダーの5つの条件
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195129?o12499=
媒体社の回答をベースに、デジタルで主導権を得るための5つのポイントを指摘している。
1.マーケッターへの教育:7割が2010年までの教育投資をする
2.主要顧客へのコンサルティング・サービスの提供:殆んどのマーケットリーダーは既に行っている
3.最も重要な効果測定に集中する:マーケットリーダーはマーケターが何を必要としているか理解している
4.メディア価値をマーケットROIに翻訳:マーケットリーダーはROI計測をきちんとやっている傾向がある
5.何が消費行動を突き動かすか知っている:マーケットリーダーは予測モデルへの取り組みが早い
2007年の米インターネット広告市場は$21.1 billionに
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195115?o12499=
2007年通期で$21.1 billionで110円換算だと約2.3兆円。2006年の$16.9 billion対比で25%増。先日発表の日本の約6,000億円の4倍弱の水準。
第4四半期は$5.9 billionで、前年同期比24%増。
2008/02/26
Facebookの訪問回数シェアが今年に入って低下
1月の米オンライン動画サイト訪問回数シェア、Googleが53.1%
2008/02/25
Yahoo! JAPAN、リニューアルで「トピックス」利用者が260万人増


Facebookのアプリケーション関連のページビュー割合が上昇基調
http://blog.compete.com/2008/02/22/15-million-facebook-application-users-in-jan-2008-more-statistics/
1月でFacebookドメイン利用者約3,100万人の約半数が、Facebookのアプリケーション(apps.facebook.com)を利用している。見られているページビューの割合も上昇を続けており、全体の9%弱までに達している。
まだMySpaceに比べて利用者数は少ないが、MySpaceのユーザは停滞していることも考え合わせると、Facebookのアプリケーション戦略は機能しているとブログの筆者は考えている。




金利低下でアクセスが上がる金融サイト
キーワード"Academy Awards"の結果からの行き先サイトは?
エレクトロニクス製品の購入への影響が増す新しいメディア
2008/02/24
mixiのユーザ数は増加も、PCからのPV減が顕著
関連リンク:
mixiの2009Q2、ユーザー数1,700万超えたが、PVは伸びず
mixiの2009Q1、ユーザー数1,700万に迫るも、PVは頭打ち
mixiの2008Q4、ユーザー数1,600万超えるも、PVは頭打ち
2008/12ミクシィ年賀状利用者が対前月比7倍に
携帯からのPVが100億のmixi、PCからは横ばい
『mixi』のユーザー数が1,500万人を突破
2008/02/22
米2007年オンラインのラジオ音楽、48.5億時間視聴
http://www.accustreamresearch.com/news/20080221.htm
オンラインのラジオ音楽は、2007年に対前年比26.1%増の48.5億時間利用された。これに対応した広告売上は$92 millionに相当するという。
AOLが所有するShoutcastが、利用時間シェアの48.4%を占め、Clear Channel Online、Yahoo Music、AOL Radio Networksと続く。
2007年度日本のクチコミブログ広告市場は約32億円
2007年度日本のアフィリエイトサービス市場は約700億円
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000330
http://www.yano.co.jp/press/pdf/330.pdf
2007年度697億9,000万円(対前年比135.0%)の市場が見込まれる。また年度平均25%程の成長が予想され、2010年度には、1,325億円の市場規模に達すると予測される。
「新's」(あらたにす)、 2月1日~3日で332千人訪問
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR02152008.htm
http://www.netratings.co.jp/hot_off/reporter_archive.html
米共和党マケイン氏、ウェブでは精彩を欠く
米検索語の流行、季節変動以外は有名人、政治、エンタメ
米MSN SearchとAskの利用者属性
米国、スーパーボウルの次はアカデミー賞
http://nielsen.com/media/2008/pr_080221a.html
スーパーボウルの次のお祭りはアカデミー賞のようで、消費行動やメディア接触などについて昨年の影響を解説している。
ネットではoscar.movies.yahoo.com, oscar.com, oscars.orgの3サイトの受賞当日の訪問者が前年は180万人だったそうな。
2007年の日本の有料音楽配信売上は700億円を突破

2008/02/21
国内ブロードバンド契約者トラフィックの総量、3年で約2.5倍
Sports IllustratedがSIと略して検索されはじめる
2007年度のオンラインゲーム市場規模はパソコン向け市場820億円
5年以内にウェブ解析ソフトはタダになる
http://thefutureof.webanalyticsdemystified.com/2008/02/18/web-analytics-is-dead-long-live-web-analytics/
・3年でウェブ解析ベンダーは無くなる
正確に言うと、ウェブ解析が主たる売上のベンダーは無くなるという主旨。買収などで吸収されるだろうということだ。ウェブ解析がメインのベンダーは無くなるかもしれないが、「ウェブ解析」は存在し続ける。
・5年以内にウェブ解析ソフトはタダになる
ウェブ解析は付加価値なのだが、タダになり、統合され、オンラインマーケティングのツールとして必須の構成要素になるという。
米新聞サイトのリーチは14%
http://www.scarborough.com/press_releases/WAN%20FINALa%202.20.08.pdf
2004年8月から2007年3月までの50地域88新聞のデータを調査した結果、2007年3月までの1年間でこれら新聞サイトの利用者割合は14%となった。
官公庁の37サイトのうち21がアクセシビリティ対応が不十分
http://www.aao.ne.jp/service/research/cronos2/2008_gov/result.html
調査対象とした官公庁の37ウェブサイトのうち、サイト全体でアクセシビリティ対応が行なわれている可能性が高いAレベルのサイトは2に留まり、対応が不十分と考えられるDレベル以下のサイトが21だった。
2007年の日本のインターネット広告費は6,000億円
2008/02/20
米商務省2007年のEC統計発表、19%増の$136.4 billion
アクセスにあまり変化のない米Facebookのプライバシー設定ページ
米国、若い妊婦さんに効率的にリーチするにはYahoo!よりMSN
米オンラインユーザは、ネットをテレビの倍利用
http://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS21096308
オンラインユーザのメディア接触時間は週に70.6時間。その内オンラインが32.7時間、テレビが16.4時間、新聞雑誌が3.9時間だった。
オンライン行動で頻度の高いのは、検索エンジンの利用(84%)、地図やナビゲーションサービスの利用(83%)、個人的な調べ事(77%)、メール(76%)となっている。
2012年に米音楽CDの売上はダウンロード売上に抜かされる
http://www.forrester.com/ER/Press/Release/0,1769,1200,00.html
米国のデジタル音楽売上は今後5年、年率23%の伸びで増え、2012年には$4.8 billionになると予測している。一方CDの売上は2012年に$3.8 billionと予測している。
2008/02/19
Mosaicという12グループ60タイプの米国消費者分類
Hitwiseが2007年に買収したExperianによって作られたMosaicという消費者分類がある。これは米国で居住エリアや行動特性などによって消費者を12のグループ、60タイプに分けたもの。前のエントリーで紹介した図はこの12グループのプロットだ。
他にも以前米国66のマーケットセグメントというエントリーもご紹介したので、併せてご参照まで。
英語のままだが、下記そのまま転載しておく。
Affluent Suburbia: The wealthiest households in the U.S. living in exclusive suburban neighborhoods enjoying the best of everything that life has to offer.
Upscale America: College-educated couples and families living in the metropolitan sprawl earning upscale incomes providing them with large homes and very comfortable and active lifestyles.
Small-town Contentment: Middle-aged, upper-middle-class families living in small towns and satellite cities with moderate educations employed in white-collar, blue-collar and service professions.
Blue-collar Backbone Budget-conscious, young and old blue-collar households living in older towns working in manufacturing, construction and retail trades.
American Diversity: A diverse group of ethnically mixed singles and couples, middle-aged and retired with middle-class incomes from blue-collar and service industry jobs.
Metro Fringe Racially mixed, lower-middle-class clusters in older single-family homes, semi-detached houses and low-rise apartments in satellite cities.
Remote America: A mix of farming and small industrial rural communities with outdoor oriented lifestyles living primarily in America’s heartland.
Aspiring Contemporaries: Young, mostly single, ethnically diverse, online active households living in new homes or apartments with discretionary income to spend on themselves.
Rural Villages and Farms Rural, middle-class married families and couples of varied ages, living and working in agricultural and mining communities.
Struggling Societies: Young minorities, students and single parents trying to raise families on low-level jobs in manufacturing, health care and food services.
Urban Essence: Young, single and single-parent minorities living in older apartments working at entry-level jobs in service industries.
Varying Lifestyles: Residents who primarily live in group quarters including students, military personnel and institution populations.
米1月のネット好調カテゴリーは、税金、政治、就職、不動産、旅行
2008/02/18
3割はアクセス解析ツールのベンダーに不満
オンラインビデオ視聴のヘビーユーザ、普通ユーザの11倍
寄付ページの閲覧率はクリントン氏が15%でリード
トラフィックのピーク前に検索連動型広告がピークになる英ECカテゴリー
米ヤフー検索利用者は若く、グーグル利用者はオンラインで金を使う
ヤフー検索からの流入が多いMapQuestユーザは若い
バレンタインで賑わうレストラン情報サイト
Googleのブラックリストに載り、衰退するサイト
わかりにくいダッシュボード
プリペイド携帯、TracFoneがVirgin Mobileに客を奪われている?
米TVネットワークサイト間のユーザ重複は少ない
2007年豪オンライン広告、34.5%増の$ 1,346 million
プロが作ったオンライン動画は、2007年に335億回閲覧された
http://www.accustreamresearch.com/news/20080213.htm
プロが作ったオンライン動画とはUGV(一般ユーザが作ったビデオ)は含まれていないということ。全体では、2006年対比で50.3%増となった。内訳は娯楽系が26.8%、ニュースや情報が21.4%、音楽が20.8%、テレビ番組が13.8%となっている。
多分米国におけるデータだと思う。
英モバイルユーザはネットユーザより広告に反応
米ブロガーは相対的に、若年層、ヒスパニックや黒人系の割合が高い
2008/02/17
プライムタイムの番組はDVR視聴で視聴率が3-5%上乗せ
http://nielsen.com/media/2008/pr_080214.html
DVR視聴も含めると、夜の9時台で3%、11時台で5%上昇するという。ポイント(%の上乗せ)なのか、視聴率間での増加比率なのかはっきりしないが、ポイント(20%の視聴率に+3ポイントで23%の意味)なら、かなりのインパクトがある。
機械の進化やモバイルなど機器の多様化などが進むと、精度の高い調査はどんどん難しくなっていく。
2007年10-12月期の通信産業の売上、前年同期比で-4.4%
http://www.soumu.go.jp/s-news/2008/080215_4.html
http://www.soumu.go.jp/s-news/2008/pdf/080215_4_bs1.pdf
ケーブルテレビが+1.9の他は、民間放送、電気通信事業ともにマイナス。
2008/02/14
出会い系サイトのカテゴリー、この1年で利用者が26%増
2007年第4四半期国内PC出荷台数は、前年同期比11.9%増
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080214Apr.html
2007年第4四半期(10月~12月)のx86サーバーを含む国内PC出荷台数は、前年同期比11.9%増の334万台。
家庭市場は、前年同期比16.2%増と回復を見せ、プラス成長になった。例年1月出荷開始となる春モデルの出荷時期を一部のベンダーが12月に前倒ししたことが今期の高い成長率に大きく寄与した。ビジネス市場も、需要の冷え込みから抜け出し、前年同期比で9.1%増のプラス成長に転じた。
IDC Japan PCsグループマネジャーの片山雅弘氏は「2007年第4四半期の家庭市場は、春モデルを前倒したことによりプラス成長となったが、エンドユーザーの動向を反映したものではない。2008年は北京オリンピックもあり、薄型テレビの影響など、市場の動向を慎重に見る必要がある。しかし一方で、ビジネス市場は好転し、2008年のPC市場全体をけん引する原動力が窺がえる」と分析している。
電通の4-12期業績、インタラクティブとOOHは二桁増
米マーケティングや分析専門家の7割が2008年のweb分析予算のアップを計画
http://www.webanalyticsassociation.org/en/rel/?298
回答者の74%は、現在利用しているツールを最大限活用したり、サイトやキャンペーンの効果を最大化するためのデータ活用のために、コンサルティングやスタッフに投資する計画だという。全世界500人以上の回答者の調査結果。
58%の米ネットユーザがオンラインショッピング時に困惑した
http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_Online%20Shopping.pdf(レポート)
http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_Online.Shopping.Topline.pdf(質問票)
オンラインユーザの66%がオンラインショッピングを経験し、その内の78%が便利と感じ、68%が時間の節約と感じている。一方オンラインショッピング経験者の75%が、クレジット情報や個人情報をしたくないとも感じている。
32ページのレポートで、サンプリングの詳細データまで付いている。
英オンラインユーザの7割が、購入の決め手はネットでの評判
2012年の世界のモバイル検索市場は$3.8 billionに
2008/02/13
IE7の自動配布の影響は大きそう
この何ヶ月間はIEのバージョンの変化が注目される。個人的には、一部サービスが使えないサイトがあるので、IE7への移行に踏み切っていないのだが、如何がしたものか。。。
ウェブ制作上でのインパクトは私にはわからないが、IE7対応が遅れているサイトでは急務かも。VistaやIE7対応は折込済みだとは思うが、実態はどうか。。。
2007年1年間でのSNSサイト訪問者数は約2,100万人
集計対象としたSNSサイト全体の昨年1年間の推定訪問者数は2,129万人を数え、2006年結果(1,465万人)に対し145%の伸張率を示している。一方、訪問者ひとり当たりの平均視聴ページは対前年比88%、平均滞在時間は同103%にとどまっている。
SNSサイト訪問者の性・年令別構成割合の特徴として、ブログや動画共有サイトにくらべ、女性比率が高く、なかでも女性20~34才のF1層の高さが目立っている。
CGMトータルの2007年年間での推定訪問者数は、3,656万人となった。また、それぞれの重複状況をみると、SNS/ブログ/動画共有サイトのいずれにも訪問したユーザーは1,690万人に達し、CGMトータルの46%を占めている。

2月頭で既に2008年のマーケティング予算の下方修正が3割

北欧の高いインターネット普及率
同記事の中で、各種調査機関とのデータ比較を行っている。対象とする年齢の違いや、インターネットユーザの定義が異なっていたりする(過去一度でも、月に一回以上とか)訳だ。
関連リンク:
2013年にアジア太平洋地域のブロードバンド普及率は39%に
2013年に英国のインターネット普及率は70.7%に
インターネット利用者数9,091万人、普及率75.3%。通信利用動向調査から%
中国のネット普及率は22.6%で、絶対値は3億人弱
2010年にアルゼンチンのブロードバンド普及率が5割突破
2013年度末に光ファイバー回線加入件数は2,200万と予想
2013年に世界40カ国でブロードバンド契約数は6.8億に
光回線利用世帯がDSL回線利用世帯を逆転
2013年にはヨーロッパの世帯の71%にブロードバンドが普及
ヘビークリッカーがクリック率のデータを歪めている
http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2060
ディスプレイ広告のクリックの半分は、ネット利用者の6%を占めるヘビークリッカーによって生じているとのことだ。このヘビークリッカーは25-44歳で年収4万ドル未満、ノンクリッカーの4倍のネット利用時間。ノンクリッカーと比較してオークション、ギャンブル、就職情報サイトなどを見ている割合が、高いという。
クリック率という指標より、ブランド力を測定するようなより信頼できる指標作りが必要と言っている。話題になるように「クリックは死んだ」といった分かり易い表現をリリースのサブタイトルで付けているが、使えない指標になるわけではない。気をつけて使えということで、あらゆる調査データに通じることだ。
詳しい情報はリリースでもないが、別途続報が出るかもしれない。
アップルのテレビ広告で賑わうCMソングの検索
2007年12月のバナー広告出稿量トップはソフトバンク
ネットレイティングスの提供するAdRelevance Expenditureの2007年12月のデータをNET Marketing Onlineが紹介している。出稿媒体トップ10と出稿広告主トップ10を見ることができる。
ネットレイティングスが該当情報を公開していないようなので、掲載媒体のリンクだけ貼っておく。
2007年12月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20080212/147025/
2007年9月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071114/140619/
2007年8月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071008/136857/
2007年7月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070907/134276/
2007年6月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070816/132278/
2007年5月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070703/128899/
2007年4月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070605/126433/
2007年3月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137743/
2007年2月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137768/
2007年1月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137696/
2006年12月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137691/
2006年11月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137677/
2006年10月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071016/137624/
2006年9月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071016/137613/
2008/02/12
ドイツのサイトは意外と海外からのアクセスも多い
2008年にアジア太平洋地域のネットユーザが5億人突破
21%の米インターネットユーザのスタートページは検索サイト
http://www.digitalcenter.org/pages/current_report.asp?intGlobalId=19
http://www.digitalcenter.org/pdf/2008-Digital-Future-Report-Final-Release.pdf
1月にリリースされたデータだが、pdfの方は100項目のトピックでデータが紹介されている。タイトルにあるのはその中から、目に付いた一つ。最近はあまり話題にならないが、懐かしかったので。
スーパチューズデイの結果が米ニュースサイトのアクセス急増を呼ぶ
2011年に世界の音楽市場、オンラインとモバイルで過半数に
2012年に米出会い系サイト、$1.9 billion市場に
http://www.jupiterresearch.com/bin/item.pl/press:press_release/2008/id=08.02.11-paid-content-forecast.html/
2007年の$900 millionから2012年には$1.9 billionになると予測している。
2008年1月の米Googleのシェアは66%
Hyundai, Paramount, GoDaddyがスーパーボウルでアクセス急増
中国の携帯ユーザの35%、携帯で音楽を聞いている
2007年末に世界7カ国で行われた調査結果。欧米と同様、中国も携帯ユーザは18-34歳が中心。
2007年米インターネット広告市場、27%増の$25.5 billion
http://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS21080108
2007年第4四半期は、対前年同期比26%増だった。2007年第4四半期のGoogleのシェアは、0.5ポイントダウンして23.7%となった。検索広告とディスプレイ広告の内訳などはプレスリリースには載っていなかった。
携帯位置情報サービス利用者は全世界で2011年に3億人に
http://www.gartner.com/it/page.jsp?id=600011
利用者は2007年の1,600万人から2008年に4,320万人となり、サービスによる売上も2007年の$485.1 millionから$1,307.3 millionとどちらも2.7倍となると予測している。売上は2011年には$8 billionと予測している。
2008/02/09
12月の米オンライン動画視聴回数、100億回超に
2008/02/08
スーパーボウル広告主サイト、翌日倍増したのはMyspace
米Yahoo!のディスプレイ広告の強さは、高いCPM
バレンタインで盛り上がる英オンライン・グリーティング・カード・サイト
米TV番組LOSTと連動するファンサイトの閲覧
YouTubeがグーグル全体の16.6%のPVを占める
BMWサイトがリニューアル、ディーラ検索の使用率がダウン
国内企業向け無線LAN機器市場、2011年まで年間平均成長率14%で成長
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080207Apr.html
企業ユーザーにおける無線LAN環境の導入状況について、従業員数10人以上の企業を対象とした調査では、50%強の企業が無線LANを導入しているとの結果が出ている。その一方で、未導入企業のうち7割程度は今後の導入予定はないと回答している。
2008/02/07
オバマ氏サイトのユーザ属性は少し尖がりすぎ
2008年にロシアがヨーロッパで第2のインターネット利用者数に
検索でも注目され始めた中国株、Baidu.comがトップ
2008/02/06
12月はWILLCOMサイトがキャンペーンで利用者増

日本の月間利用者急上昇サイト
2006/08-2007/12のデータが存在していた。
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/200712.html
この間は省略するが、URLパターンは同じ
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/200608.html
一人当たり平均視聴ページが落ちているSNSサイト
動画共有サイト 接触状況 時系列推移(2007年1-12月)
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/streaming/200712.html
Blogサイト 接触状況 時系列推移
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/blog/200712.html
SNSサイト 接触状況 時系列推移(2007年1-12月) http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/sns/200712.html
Wikipedia 接触状況 時系列推移 http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/wiki/200712.html











































































































































































































