2008/02/29

2008年に米ネット利用者の8割が動画閲覧者に

eMarketerは2月29日、米オンラインビデオ利用の予測を発表した。

2011年には米全人口の6割がオンラインで動画を利用すると予測している。




Apple’s iTunes Music Storeが米音楽売上で2位

The NPD Groupは2月26日、米音楽市場に関する発表を行った。
http://www.npd.com/press/releases/press_080226a.html

全体では6%増となり、合法的なデジタルダウンロードが急増したが、CDセールス減も大きい。100万人のCD購入者がこの1年で消滅したと推定している。48%のティーンがシングルCDを買っていない。そのティーンのP2Pでの音楽シェアリングが増加しているとのこと。

2,900万人が合法的な音楽ダウンロードを行っており、2006年から500万人増加した。36-50歳のセグメントが売上増に貢献しているらしい。

1月の英サイト、旅行、仕事、税、不動産カテゴリーが好調

comScoreは2月28日、1月のイギリスのインターネット視聴率データを発表した。

フランスと同じで、プロパティは僅差でGoogle、Microsoftの順だ。あとMoneysupermarket.comが60位から20位に上がってきている。






1月の仏サイト、仕事と旅行カテゴリーが好調

comScoreは2月28日、1月のフランスのインターネット視聴率データを発表した。

教育、仕事といった関係のカテゴリーと、ホテル、旅行といったカテゴリーが上昇カテゴリーに多い。プロパティ・ランキングではGoogleとMicrosoftが接戦。






既に終わったブルーレイとHD-DVD戦争だが、ネットでは。。。

competeのブログで2月28日、米ネットに於けるブルーレイとHD-DVDのデータが紹介された。

NetFlixの会員の閲覧データからは、過去4ヶ月間ブルーレイのDVDタイトルの方が人気ではあったが、伸び率(シェア)はどちらも同じ程度だった。一方実際の購買行動に近いという意味で、Best Buyのデータを見ると、この3ヶ月間はブルーレイの伸びが顕著である。




繰り返されるアカデミー賞の熱狂

competeのブログで2月28日、Oscar.comのデータが紹介された。

2月24日のサイト利用者数は20万人を超え、前年より6.4%ダウンに留まった。一方テレビ視聴者の数は、前年比2割減らしい。何年かの傾向を見ると、ネットとテレビとの賑わいで相関はあまり高くないようだと指摘している。




ドミノピザがスーパーボウルの日曜日にシェアを上げる

comScoreは2月25日、米ピザ・チェーンのアクセスデータに関する発表を行った。

いつもの日曜日はドミノピザのネットでのアクセス・シェアは20%なのだが、スーパーボウルの日曜日は31%にシェアが上がったという話。

また気になったのは、注文平均単価が掲載されているが、注文した価格までcomScoreのオンラインのメータで取得できるから、平均単価まで算出しているのだろうか。






2008/02/28

ウェブサーバのシェア、Apacheが約49%

Netcraftが毎月発表しているウェブサーバ調査を久しぶりに見てみた。

このところMicrosoft(のIIS)が好調のようで、2007年2月時点のActiveなサイトのシェアで35.95%を占めるまでになった。




何故ウェブ解析が難しいか(Webアナリストにも必要な3つの素養)

最近いくつか拝聴した話と自分が断片的に思っていた事が、少し整理できてきたようなので、何故ウェブ解析が難しいのかをまとめてみる。少し焦点を絞って議論を進めてみたいので、前提としては、比較的大きな企業で、ウェブサイトが小さな役割ではなくなっているようなケースを想定している。アクセス解析ツールの導入は比較的進んでいるが、活用面でまだまだ効果を発揮できていないというのではないかという、問題意識からだ。当然各社の事情は異なるので、かなり一般化した粗い話にはなる。今回は人材面に話を限定している。

まずメディアやキャンペーンのデータ提供元という視点で考えてみよう。いわゆるマス4媒体時代のメディア・データの扱いはどのようなものだったのだろうか。テレビ広告を行うような大企業であれば、メディア・データは代理店が持ってくるものである。そして結果のデータも少量のデータしか恐らく無かったのだと思われる。つまりサービス提供側にデータがあったので、相対的にサービス提供側が強かったと言える。

しかし現在自社メディア(サイト)を持っている企業では、テレビ広告の効果の一部はサイトのアクセスで測る事も可能だ。またサイトのアクセス・データは自社自身が持っており、しかも全数のアクセス・データから大量のデータ分析が可能になった。

例えば何かの販売データであれば、相当昔はメーカーが出荷データを持っていたので一番強かった。しかしついこの間までは、POSの利用で流通が一番強かった。しかし今や自分でメディアを持った消費者が強くなっているという話がある。素材は全然違うが似たような話で、データや情報を持つものが強いということだ。

だが情報やデータを駆使できる消費者などは少なく、本当に恩恵を受けているのはごく一部の賢い消費者だけだろう。同様にアクセス・データをサイト運営者である企業が持ったからといって、それを賢く活用できるかどうかは別問題だ。むしろやっかいな仕事が増えてしまったと言えるかもしれない。自分でやらなければならないのだから。

オンライン・キャンペーンを行う場合も、一部は広告代理店側にデータはあるかもしれないが、企業サイトへ誘導した場合は、内部の動きやコンバージョンは企業サイトの方に集まる。こういった場合、より深い効果測定をするには、両者の協力で、データを統合的に見ていくことが必要になる。

さて別の面だが、一方でウェブサイトはテクノロジーと共に進化し続けているため、技術面から考えると、ウェブ技術に対する最低限の理解が必要であることに加えて、常に最新のウェブ技術への理解が必要である。当然その技術を使ったウェブ・マーケティング手法もどんどん進化しており、こちらはマーケッターであれば本業としてトレースしていかなければならないだろう。

ということで、ウェブサイトの効果測定をきちんと行うのであれば、企業のウェブサイト運営責任を持つチームの構成員には(全体として)次のものが求められるのではないか。運営チームが広報、宣伝、マーケティングといった部門であれば、ウェブサイトに於ける通常のそれらのコミュニケーション機能をこなしながら、それに加えて必要ということだ。

必要とされる3つの素養:
1.調査データを扱うリテラシー
2.ウェブ技術やその応用
3.ウェブ・マーケティング理論や実務

こう考えてみると、これらを全て兼ね備えた(あるいは兼ね備えられる潜在能力や意欲のある)人材は社内にそうそういるとは思えないし、外部から探すのも難しいだろう。ちなみに私は1がベースの人間だが、相当な時間を2と3のキャッチアップために時間を割いている。

まあ3つ全部でなく、その内の二つの素養を持った人が大勢いて全体的にカバーできれば、それが現実的なところだろう。単純作業は外部のリソースを使うなどのリソース・マネジメントを行えば、ある程度の対処はできるのではないか。今回は「お金」というリソースについての制限は取り敢えず考えないことにする。

仮に問題点が上記で、やる気もお金もあるのに、人材面の問題でウェブ解析が難しい(いっこうに効果を生まない)ということなのであれば、その問題点を潰せばよいということになる。

必要とされる3素養をカバーするために:
1.社内トレーニング
2.社外トレーニング

必要とされる3つの素養のうち二つの素養を持った人が大勢いるのであれば、直ぐにお互いに足りない素養を教えあう事で、全体のレベルアップが可能なはず。しかしこれは忙しい企業内では簡単ではない。本来業務ではないので、OJTの扱いでは誰もやらない。強制的に制度としてトレーニングを行い、しかもモチベーションも維持させるようなインセンティブを与えない限りうまくいかない。

また本当に身に付くトレーニング方法は、教科書を学ぶのではなく、自分で考え、間違い、気付くことで覚えるものなので、できれば、時間の半分以上が演習形式の外部トレーニングがあれば、それをお奨めする。つまり市販の良書を読んだ上で演習中心のトレーニングを受けるということだ。

調べた事はないが、マーケティング調査の講義などは色んなところでやっているのではないか。ただ演習中心でやっているところは少ないかもしれない。またトレーニングというと誤解を生みそうなので書くが、使っているアクセス解析ツールのトレーニングを受けろとはいう狭い範囲の話はしていない。これについては別の機会があれば触れるが、ここではもっとベースの知識レベルを上げるトレーニングの話をしている。

さてもう少し具体例で話をしてみよう。

1.IS部門がウェブ担当で、アクセス解析も責任を負っている場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」と「3.最新のウェブ・マーケティング理論や実務」が非常に弱いと考えられる。例えば、同じ集計をしようとしても、マーケッターが考える計算式とプログラマーが考える計算式が違う、すなわち話している言葉が違うということがある。しかも違う解釈をしている二人が違いに気がつかずに放置されているなんてことも、きちんと仕様書に計算式が明記されていなければ実際起こることなのだ。調査データを扱うリテラシーを持っていれば、指標の定義が厳密に定義されていることが、データの正確性を担保する重要なチェック・ポイントであることを知っているので、こういうすれ違いを減らすことができる。「知っている積り」が間違いのもとなのだ。勿論多くの場合は小さな誤差の話で済むが、いつか致命的な問題を引き起こすこともある。

2.宣伝部がウェブ担当の場合一般的にこの場合は、必要とされる3つの素養のうち「1.調査データを扱うリテラシー」にやや不安、「2.最新のウェブ技術やその応用」が非常に弱いと考えられる。しかしこの2は意外と様々な専門書は多数あるものの、マーケター向けの平易な教科書と教育コースがあるかどうかはよく知らない。

まあやる気とお金があれば、手っ取り早く、時間をお金で買うということだ。そして無駄なお金を使わないように注意するということにも気を付けたい。せっかく教育投資をした社員が次々と辞めていくようでは意味がないので、総合的な判断が必要だろう。最近の人事事情は詳しくないが。。。

イタリアではWindows Live Messenger利用者がネットユーザの5割

Nielsenは2月26日、1月のイタリアのインターネット視聴率データを発表した。http://www.netratings.com/pr/pr_080226_IT.pdf

イタリア語は読めないが、Googleユーザが2,000万人でトップ、2位のMSNを大きく引き離している。インターネット・アプリケーション利用では、Windows Live Messengerがネットユーザの5割を超える利用となっている。



2007年全世界で携帯電話は11.5億台の販売

Gartnerは2月27日、世界の携帯電話の売上台数を発表した。

2007年は対前年比16%増の11.5億台。インドや中国という市場の伸びが牽引した。2008年は10%程度の伸びと予測している。


2008/02/27

第17回WABフォーラム報告

2月26日午後に開催された、日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会の第17回WABフォーラムから。

1.グーグルの村上社長
初めて講演を聴いた。ヤフーが本(情報)の目次を作ってきたのに対して、グーグルは本(情報)の索引を作ってきたという比喩には納得した。続いてマイクロソフトのオフィス製品対抗の部分(とは明確には言わなかったが)であるグーグルアップスでは、アプリの内部の情報も索引の延長上といった話に聞こえた。そういう意味で言うと、基本的に何でも情報なので、全てに拡張可能な話になってしまうので、どうかなあと。

2.ヤフーの近藤氏
トップページ変更の影響については、バナーのCTR(新トップページ3つのサイズの今年に入っての平均と、前年通期の平均を比較して)は1.5倍になったとのこと。旧トップページにあったリンク先のページ群のページビュー数の変化は、全体でみるとほぼ横這いで大きな変動は無かったらしい。

3.アサツー ディ・ケイの横山氏
電通の日本の広告費でインターネット広告費の広告制作費が1,412億円ということに関連して、テレビの方の広告制作費が約2,000億円程度だという話だった。なるほどテレビは媒体費のウェイトが非常に高いということなのだということが改めて理解できた。

4.花王の本間氏
CMをネットでも見ることが出来るようにしたら、物凄く見られるようになった。予想以上にネットでCMが見られ、驚いている。ユーザの方が企業より実は進んでいると感じているとのこと。

効果測定に関しては、各氏が色々と意見していたが、
・何をしたくて、どういう反応があるとうれしいかをきちんと定義することが重要
・計測できる指標がでるように、キャンペーン自体をプラニングすることが重要
・昔メディア・データは代理店だけが持っていた。今は広告主も持っており、一緒に協力するしかない

2007年末のIP電話の利用数は約1,680万件

総務省は2月27日、12月末の電気通信サービスの加入契約数等の状況を発表した。

「engagement」の計測は単純ではない

Avenue A Razorfishは2008 Digital Outlook reportを発表した。
http://www.avenuea-razorfish.com/reports/RegOutlook2008.html(ここから登録制でレポートを入手可能)

個人的には2008年デジタルメディア10個の課題の中の3つめ「オンライン効果測定の再定義」と下のグラフが気になった。

オンライン効果測定の再定義は、各種計測ツールで広告効果を最後のクリックやインプレッションにすることが多いことに異議を唱えている。まあそうなんだけど、個人的には目新しいことではなく、ツールベンダーが提供できていないということ。

ただあまりにも分析視点が多くなりすぎると、使えこなせなくなるのは間違いないので、デフォルト機能を絞ることと、上級者だけが触れる高度な機能の提供を可能にするインターフェースができるとよいのだが。。。
下図は最近流行り「engagement」の計測が難しいという例として挙げられている。滞在時間が長ければ単純に満足度が高いわけではないよという、あるサイトの例。


インプレスR&DのWeb担当者Forumで、連載を開始

http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2008/02/27/2669

「リサーチ/データのリテラシー入門 調査統計の基礎知識」ということですが、ネット関連で数字を扱うのは当たり前になっているので、統計というより、あらゆる数字を扱う場合の前提条件としてご参照の程を。

自分の本業のアクセス解析に関しては、山ほど様々な記事が書かれてますので、違うスタンスで久々にメディアに登場。別に5つでなくてもよいのですが、「リサーチ/データリテラシーの5原則」を連載で紹介していく予定。

インタラクティブ広告市場、2012年に全世界でUS$147 billionに

Kelsey Groupは2月25日、世界のインタラクティブ広告市場予測を発表した。
http://www.kelseygroup.com/press/pr080225.asp

2007年の世界の広告市場はUS$600 billionを超える規模だという。年平均2.7%の成長し、2012年にはUS$707 billionになると予測している。


一方インタラクティブ広告市場は2007年にUS$45 billion。年平均23.4%の成長し、 2012年にはUS$147 billionになると予測している。

米国市場は2007年の$22.5 billionから2012年には$62.4 billionと予測している。

Google検索も証明する、米EC行動の季節変動

Hitwiseのブログで2月26日、米Google検索に関するデータが紹介された。

GoogleのPPC広告が1月落ちているというUBSのアナリストのレポートに端を発した、「景気後退が検索結果に影響を及ぼしている」という話を3年間のデータから否定したもの。

ショッピングのカテゴリーでGoogleから誘導されるアクセスの割合を3年間のトレンドグラフにしてみると、クリスマスシーズンにピークがあり、1-5月は低迷するという季節性がきれいに出ている。

勿論最初のグラフは軸との交わりが10%で、スケールの見方には注意を要するが、筆者の主旨を伝えるには最適化されている。




Malibuが好調

competeのブログで2月26日、米自動車サイトのデータ紹介があった。

Malibu(サイト?)は2007年12月と2008年1月でユーザ数が急増しているが、ただの閲覧目的が多いだけという主旨だと思うのだが、Browser,Engager,Researcherの区別をどのように行っているのかの説明も記事内にあるとより理解できるのだが。。。

人を何らかの行動によってセグメントしているのか、どこのページあるいはページ群を踏んだ人をセグメントしているのか、よくわからなかった。






デジタル・マーケット・リーダーの5つの条件

IABは2月25日、Marketing & Media Ecosystem 2010 studyを発表した。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195129?o12499=

媒体社の回答をベースに、デジタルで主導権を得るための5つのポイントを指摘している。
1.マーケッターへの教育:7割が2010年までの教育投資をする
2.主要顧客へのコンサルティング・サービスの提供:殆んどのマーケットリーダーは既に行っている
3.最も重要な効果測定に集中する:マーケットリーダーはマーケターが何を必要としているか理解している
4.メディア価値をマーケットROIに翻訳:マーケットリーダーはROI計測をきちんとやっている傾向がある
5.何が消費行動を突き動かすか知っている:マーケットリーダーは予測モデルへの取り組みが早い

2007年の米インターネット広告市場は$21.1 billionに

IABとPwcは2月25日、2007年第4四半期の米インターネット広告市場を発表した。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/195115?o12499=

2007年通期で$21.1 billionで110円換算だと約2.3兆円。2006年の$16.9 billion対比で25%増。先日発表の日本の約6,000億円の4倍弱の水準。

第4四半期は$5.9 billionで、前年同期比24%増。

2008/02/26

Facebookの訪問回数シェアが今年に入って低下

Hitwiseのブログで2月25日、米Facebookに関して紹介があった。

訪問回数は今年に入って減少傾向だが、1訪問当りの滞在時間(だと思う)は順調に伸びているようだ。




豪、ニュージーランドのCGM活動

Nielsenは2月26日、豪、ニュージーランドのCGMのデータを発表した。

米1月の検索回数シェア、Googleが56.9%

Nielsenは2月25日、1月の米検索シェアを発表した。


カナダでGoogleの月間訪問者数が初の1位に

comScoreは2月25日、カナダのインターネット視聴率データを発表した。

カナダの1月は、税、不動産、職、旅行のカテゴリーが季節的には人気カテゴリーのようだ。






1月の米オンライン動画サイト訪問回数シェア、Googleが53.1%

competeのブログで2月25日、1月の米オンライン動画サイトのデータが紹介された。

Google/YouTubeのシェアが2007年8月以降5割前後で高止まりしている。






2008/02/25

Yahoo! JAPAN、リニューアルで「トピックス」利用者が260万人増

ネットレイティングスは2月25日、1月のYahoo! JAPANに関するデータを発表した。

2008年1月1日にトップページを全面リニューアルしたYahoo! JAPAN のニュースや検索の利用パターンに変化のあることが明らかになった。今回のリニューアルでは、従来右側にあったニュースの見出しが画面中央に移動、記事数も増えた。

その結果、Yahoo! JAPAN全体の利用者数はリニューアル前後でほとんど変化がないにもかかわらず、トップページから誘導されるYahoo!ニュース「トピックス」(dailynews.yahoo.co.jp)については、前月比260万人(13.6%)の増加となった。また個別の記事や写真・動画ニュースの掲載されているYahoo!ニュース(headlines.yahoo.co.jp)も128万人(7.3%)増加した。

一方、トップページに、登録サイトの個別ディレクトリへのリンクがなくなった。このため、Yahoo!カテゴリ利用者数の減少が予測されていたが、実際にはトップページ経由の利用者は242万人から44万人に激減したものの、検索結果ページ(search.yahoo.co.jp)やニュースページ(dailynews.yahoo.co.jp, headline.yahoo.co.jp)のリンクからの流入が大幅に増加したため、Yahoo!カテゴリ全体の利用者は前月から2.2%増となる912万人となった。

なお、日本におけるYahoo!カテゴリの利用者数912万人は、リーチ(利用率)19.1%に相当する。欧米主要国における各国版 Yahoo!カテゴリのリーチはいずれも1%未満にすぎず、これほど多くのネットユーザーがディレクトリから登録サイト検索を行っているのは日本特有の傾向といえる。









American Press Instituteが2月に発表したNewspaper Next2.0で掲載されていた資料から。

彼らのオリジナルではないが、備忘録として数表類を転載しておく。この10年の米国の新聞業界の低迷ぶりがよく分かる。
















Facebookのアプリケーション関連のページビュー割合が上昇基調

competeのブログで2月22日、Facebookのアプリケーション(apps.facebook.com)に関するデータが紹介された。
http://blog.compete.com/2008/02/22/15-million-facebook-application-users-in-jan-2008-more-statistics/

1月でFacebookドメイン利用者約3,100万人の約半数が、Facebookのアプリケーション(apps.facebook.com)を利用している。見られているページビューの割合も上昇を続けており、全体の9%弱までに達している。

まだMySpaceに比べて利用者数は少ないが、MySpaceのユーザは停滞していることも考え合わせると、Facebookのアプリケーション戦略は機能しているとブログの筆者は考えている。











金利低下でアクセスが上がる金融サイト

competeのブログで2月22日、米金融系サイトのデータが紹介された。


日本の感覚とはかなり違いがあるように思うが、借金に対する考え方が異なるのか、金利の動きで金融サイトへのアクセスに大きな変化があるとは、あまり考えなかった視点であった。

金利低下で消費者がお金を借りて、消費意欲を衰えないようにするという施策が、短期的には有効のように解釈できる、とブログの筆者は話している。




キーワード"Academy Awards"の結果からの行き先サイトは?

competeのブログで2月22日、米Academy Awardsに関するデータが紹介されていた。

掲載データは11月下旬からの約3ヶ月間のデータ。Yahoo!やAOLはアカデミー賞関係の特集を行っている。5位のimdbは映画のデータベースサイト。下図でSite Shareなど一部の指標の意味はよくわからない。


エレクトロニクス製品の購入への影響が増す新しいメディア

BIGresearchは2月20日、Simultaneous Media Survey (SIMM)の結果から発表した。

従来の14メディアと新しい7メディアで比較している。


2008/02/24

mixiのユーザ数は増加も、PCからのPV減が顕著

ミクシィの1月31日の2007年度第3四半期決算説明会の資料から。
パソコンとモバイル別のページビュー数の面グラフは、合計とパソコンの凋落は分かり易い。一方一番下のグラフはメディア・パブ作のグラフを拝借したものだが、PCとモバイルのページビュー数の比較はこちらが遥かに見易い。
当然文脈によって異なるのだが、出来れば決算資料でもこちらに相当するものも作ってもらえると、さらに理解が深まると思った。(勿論IR資料もタダではないので、何でも間でも作るという訳にもいかないだろう)

2008/02/22

米2007年オンラインのラジオ音楽、48.5億時間視聴

AccuStream iMedia Researchは2月21日、Net Music Radio 2007 - 2010: Listening Hour Analysis by Site and Brandを発表した。
http://www.accustreamresearch.com/news/20080221.htm

オンラインのラジオ音楽は、2007年に対前年比26.1%増の48.5億時間利用された。これに対応した広告売上は$92 millionに相当するという。

AOLが所有するShoutcastが、利用時間シェアの48.4%を占め、Clear Channel Online、Yahoo Music、AOL Radio Networksと続く。

2007年度日本のクチコミブログ広告市場は約32億円

矢野経済研究所は2月20日、日本のクチコミブログ広告市場に関する調査の結果を発表した。

参入事業者数が大幅に増えた2007年度(2007年4月~2008年3月)は 31億9,500万円にまで成長すると見込まれ、2010年度には132億円を超える市場にまで成長すると予測。


2007年度日本のアフィリエイトサービス市場は約700億円

矢野経済研究所は1月31日、2007年度アフィリエイトサービス市場動向に関する調査結果を発表した。
http://www.yano.co.jp/press/press.php/000330

http://www.yano.co.jp/press/pdf/330.pdf





2007年度697億9,000万円(対前年比135.0%)の市場が見込まれる。また年度平均25%程の成長が予想され、2010年度には、1,325億円の市場規模に達すると予測される。



「新's」(あらたにす)、 2月1日~3日で332千人訪問

ネットレイティングスのメルマガNielsen Online REPORTER2008年2月15日号による。
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR02152008.htm
http://www.netratings.co.jp/hot_off/reporter_archive.html


2月4日の週の速報値では、1週間のデータで足切り以下(20万人以下)であったこともから2月の月次データは月間利用者数は100万を切るのではないか(現時点で不明)と推定している。

Nielsen//NetRatings Reporterより転載。転載許諾No.07012007-001」






米共和党マケイン氏、ウェブでは精彩を欠く

competeのブログで2月21日、米大統領候補サイトに関して紹介があった。

米民主党では、このところのオバマ氏の連勝の動きとサイトの閲覧傾向は一致しているが、米共和党候補者サイトはオフラインの実情とは全然傾向が異なるようだ。








米検索語の流行、季節変動以外は有名人、政治、エンタメ

competeのブログで2月21日、米1月の検索キーワードが紹介されていた。

対象としては、アダルトやブランド名などを除くものを対象としたようだ。仕事や税金といった季節変動もの以外としては、急死したHeath Ledger、大統領候補選び関連、映画のCloverfieldなど。

面白かったのは、キーワードごとに3カ月間のトレンドが小さいグラフで表示されていること(恐らく筆者が作成したものとは思えないので、ASPでの出力仕様ではないかと思う)と、2月のデータが推定値であるということ。推定方法はは2月の途中のデータまで使っているのか、1月の週次のデータの勢いを参考にしているのか興味深かった。


米MSN SearchとAskの利用者属性

Hitwiseのブログで2月21日、米MSN SearchとAskの利用者属性分析の紹介があった。

例によって、少々馴染みにくい12のグループのプロット図。




米国、スーパーボウルの次はアカデミー賞

Nielsenは2月21日、2008 Guide to the Academy Awardsを発表した。
http://nielsen.com/media/2008/pr_080221a.html

スーパーボウルの次のお祭りはアカデミー賞のようで、消費行動やメディア接触などについて昨年の影響を解説している。

ネットではoscar.movies.yahoo.com, oscar.com, oscars.orgの3サイトの受賞当日の訪問者が前年は180万人だったそうな。

1月の米検索件数、前月比9%増の約105億回

comScoreは2月21日、米1月の検索サイトシェアを発表した。

2007年の日本の有料音楽配信売上は700億円を突破

日本レコード協会は2月21日、2007年の有料音楽配信売上実績を発表した。

2007年第4四半期は、数量で前年同期比122%の1億1,749万ダウンロード、金額で前年同期比134%の202億200万円。この結果2007年累計は、数量で前年比126%の4億6,500万ダウンロード、金額で前年比141%の754億8,700万円となり、700億円を突破した。

内訳は、インターネットダウンロードが金額で前年比118%の59億2,300万円、モバイルダウンロードが、前年比141%の680億 1,600万円、サブスクリプション等その他が15億4,800万円となった。

なお2007年の音楽ソフト(オーディオ及び音楽ビデオ合計)生産実績金額は、対前年比96%の3,911億1,300万円で、今回の有料音楽配信売上実績と合計すると、4,666億円となり、2006年の4,618億8,600万円に対し、101%となる。


2008/02/21

米EC売上予測、調査会社比較

eMarketerのページで2月21日紹介されていた。

5つの予測の比較、2007-2012まで。


国内ブロードバンド契約者トラフィックの総量、3年で約2.5倍

総務省は2月21日、2007年11月時点の「我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計・試算」を発表した。

ブロードバンド契約者の時間帯別トラフィック(ダウンロード)は21時と23時にピークを示している。下図でA1はDSLとFTTHの契約者、A2はその他のダイヤルアップや専用線などが含まれる。




Sports IllustratedがSIと略して検索されはじめる

Hitwiseのブログで2月20日、米検索ワードに関するデータが紹介された。

日本では何でもすぐ略語になるが、米国では普通そうでもない印象がある。この例は過去3年でなかった検索語のパターンが出てきたという例で「Sports Illustrated」が取り上げられていた。



2007年度のオンラインゲーム市場規模はパソコン向け市場820億円

矢野経済研究所は2月21日、2007年度国内オンラインゲーム市場に関する調査結果を発表した。
http://www.yano.co.jp/press/pdf/337.pdf

2007年度のオンラインゲーム市場規模は、パソコン向け市場が820億円で前年比126.1%。ゲーム専用機(据置型)向けが496億円で144.0%。アーケード市場が1,570億円で141.3%の見込み。2007年度の携帯電話向けゲーム市場規模は957億円で前年比128.0%の見込み。

5年以内にウェブ解析ソフトはタダになる

ある米国のブログでIan Thomas氏( Microsoft Advertiser & Publisher Solutions)の話し。
http://thefutureof.webanalyticsdemystified.com/2008/02/18/web-analytics-is-dead-long-live-web-analytics/

・3年でウェブ解析ベンダーは無くなる
正確に言うと、ウェブ解析が主たる売上のベンダーは無くなるという主旨。買収などで吸収されるだろうということだ。ウェブ解析がメインのベンダーは無くなるかもしれないが、「ウェブ解析」は存在し続ける。

・5年以内にウェブ解析ソフトはタダになる
ウェブ解析は付加価値なのだが、タダになり、統合され、オンラインマーケティングのツールとして必須の構成要素になるという。

米新聞サイトのリーチは14%

Scarborough Researchは2月20日、米主要新聞サイトに関するデータを発表した。
http://www.scarborough.com/press_releases/WAN%20FINALa%202.20.08.pdf

2004年8月から2007年3月までの50地域88新聞のデータを調査した結果、2007年3月までの1年間でこれら新聞サイトの利用者割合は14%となった。

官公庁の37サイトのうち21がアクセシビリティ対応が不十分

アライド・ブレインズは2月18日、「官公庁・独立行政法人ウェブサイト全ページクオリティ実態調査」の官公庁の集計結果の一部を発表した。
http://www.aao.ne.jp/service/research/cronos2/2008_gov/result.html

調査対象とした官公庁の37ウェブサイトのうち、サイト全体でアクセシビリティ対応が行なわれている可能性が高いAレベルのサイトは2に留まり、対応が不十分と考えられるDレベル以下のサイトが21だった。

2007年の日本のインターネット広告費は6,000億円

電通は2月20日、2007年の日本の広告費を発表した。

総広告費は7兆円で、対前年比+1.1%。新聞広告費は同-5.2%、テレビ広告費は同-0.9%。一方インターネット広告費は同+24.4%、衛星メディア関連広告費は同+10.8%などとなっている。

前回までと一部集計方法が変わっている点に注意。インターネット広告費は、新ルールでは既に2006年で雑誌広告を抜いていたことになる。特に意図したものではないと思うが、集計方法の違いで順位が変わってしまうということ。

インターネット広告費6003億円のうち、媒体費は4591億円。モバイル広告費は621億円、検索連動広告費は1282億円と算出している。












2008/02/20

行動ターゲティングがROIを上げるのに重要、ad:tech参加者調査

MarketingSherpaは2月12日、ad:tech参加者への調査結果を発表した。

インターネットマーケター421人から回答を得た調査。










米商務省2007年のEC統計発表、19%増の$136.4 billion

米商務省(Department of Commerce)は2月15日、米EC統計を発表した。

全小売売上は2007年に対前年比4.0%の伸びだった。小売売上に占めるオンライン売上の割合は、2006年の2.9%から2007年は3.4%になった。








アクセスにあまり変化のない米Facebookのプライバシー設定ページ

competeのブログで2月19日、米Facebookのプライバシー設定ページのデータに関して紹介があった。

このところ論争があったFacebookのbeacon program(オンラインでの自身の活動に関する情報を友人と共有するためのプログラム)。

beaconのuniversal opt-out(意思を聞いて事前に了解を得る「オプトイン」との違いが個人的には理解できていないが。。。)機能の発表後も、あまりプライバシー設定ページへのアクセスが増えていないという。

ブログの筆者は、Facebookはもっとプライバシーに対する教育をユーザに施さないとまずいのではないかという主旨。


米国、若い妊婦さんに効率的にリーチするにはYahoo!よりMSN

competeのブログで2月19日、米国での若い妊婦を対象属性とした話がでていた。

利用者数の多いドメインでの対象属性の構成割合と絶対値の例、そしてYahoo!とMSNの各チャネルでの比較の二つだ。




米オンラインユーザは、ネットをテレビの倍利用

IDCは2月19日、U.S. Consumer Online Behavior Survey Results 2007の結果を発表した。
http://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS21096308

オンラインユーザのメディア接触時間は週に70.6時間。その内オンラインが32.7時間、テレビが16.4時間、新聞雑誌が3.9時間だった。

オンライン行動で頻度の高いのは、検索エンジンの利用(84%)、地図やナビゲーションサービスの利用(83%)、個人的な調べ事(77%)、メール(76%)となっている。

2012年に米音楽CDの売上はダウンロード売上に抜かされる

Forrester Researchは2月19日、音楽のデジタル化について発表した。
http://www.forrester.com/ER/Press/Release/0,1769,1200,00.html

米国のデジタル音楽売上は今後5年、年率23%の伸びで増え、2012年には$4.8 billionになると予測している。一方CDの売上は2012年に$3.8 billionと予測している。

モバイルでゲームをダウンロードする割合は1年前から微減

M:METRICSは2月19日、世界8カ国の12月のモバイルに関する調査結果を発表した。

2008/02/19

Mosaicという12グループ60タイプの米国消費者分類

2月18日の米ヤフー検索利用者は若く、グーグル利用者はオンラインで金を使うで「ライフスタイル属性」と記述した12個のユーザ・セグメントに関して、オリジナル記事で補足があった。

Hitwiseが2007年に買収したExperianによって作られたMosaicという消費者分類がある。これは米国で居住エリアや行動特性などによって消費者を12のグループ、60タイプに分けたもの。前のエントリーで紹介した図はこの12グループのプロットだ。

他にも以前米国66のマーケットセグメントというエントリーもご紹介したので、併せてご参照まで。

英語のままだが、下記そのまま転載しておく。
Affluent Suburbia: The wealthiest households in the U.S. living in exclusive suburban neighborhoods enjoying the best of everything that life has to offer.

Upscale America: College-educated couples and families living in the metropolitan sprawl earning upscale incomes providing them with large homes and very comfortable and active lifestyles.

Small-town Contentment: Middle-aged, upper-middle-class families living in small towns and satellite cities with moderate educations employed in white-collar, blue-collar and service professions.

Blue-collar Backbone Budget-conscious, young and old blue-collar households living in older towns working in manufacturing, construction and retail trades.

American Diversity: A diverse group of ethnically mixed singles and couples, middle-aged and retired with middle-class incomes from blue-collar and service industry jobs.

Metro Fringe Racially mixed, lower-middle-class clusters in older single-family homes, semi-detached houses and low-rise apartments in satellite cities.

Remote America: A mix of farming and small industrial rural communities with outdoor oriented lifestyles living primarily in America’s heartland.

Aspiring Contemporaries: Young, mostly single, ethnically diverse, online active households living in new homes or apartments with discretionary income to spend on themselves.

Rural Villages and Farms Rural, middle-class married families and couples of varied ages, living and working in agricultural and mining communities.

Struggling Societies: Young minorities, students and single parents trying to raise families on low-level jobs in manufacturing, health care and food services.

Urban Essence: Young, single and single-parent minorities living in older apartments working at entry-level jobs in service industries.

Varying Lifestyles: Residents who primarily live in group quarters including students, military personnel and institution populations.

米1月のネット好調カテゴリーは、税金、政治、就職、不動産、旅行

comScoreは2月18日、米インターネット視聴率データを発表した。

納税の季節となり、TaxACTといった上昇率トップ3が関連サイト。米大統領候補選びも佳境を迎えているので今年は政治カテゴリーも増加。あとは新年を迎えて新居や新職という季節のようだ。








2008/02/18

2009年のフォーマット別オンライン広告市場予測5社比較

eMarketerは2月19日、記事で各社の米オンライン広告市場予測の一覧表を掲載したので、転載する。

3割はアクセス解析ツールのベンダーに不満

2月14日に投稿したWAAのレポートのオリジナルが入手できたので、データを紹介する。本調査は2007年11月末から12月頭に掛けてWAAがウェブ分析のユーザ向けに行ったもの。


フリーのツールでも不満足な割合は27.7%とそれ程高くない。自分の知識を磨く必要性を感じている分野はWeb2.0技術の計測に関してが最大で63.8%。

2008年の重点課題は、ウェブ解析からビジネス判断をすること(69.7%)が2位で、前年時点から最も伸びている。重点投資は新しいツールやスタッフに。49.3%はトレーニングに投資。

動画、RSS、UGC計測のためのKPIの確立が必要と感じているのがそれぞれ6割弱。RSSは2007年でできてないと感じているギャップが一番大きい。




























オンラインビデオ視聴のヘビーユーザ、普通ユーザの11倍

comScoreは2月14日、米オンライン動画ユーザの視聴動向データを発表した。

ユーザをヘビー、ミドル、ライトと分け、それぞれ上位20%(利用時間の?)、次の30%、残りの50%としている。1ヶ月平均でヘビーユーザは一人当たり841分、ミドルユーザは77分、ライトユーザは6分だ。

ネットの利用分布はロングテールで、べき分布していることは周知の事実なので驚くにあたらないが、ネットのヘビーユーザは平均値を上げがちなので分布を見るのは大事だ。

ヘビーユーザはニッチなサイトで時間を使い、ミドルユーザはテレビ番組のサイトをよく見るようだ。






寄付ページの閲覧率はクリントン氏が15%でリード

comScoreのブログで2月14日、米大統領候補サイトのデータ紹介があった。

1月のサイト訪問者数はオバマ氏がクリントン氏の倍と強さを見せた。寄付ページへのコンバージョン率はオバマ氏が12%、クリントン氏が15%とクリントン氏優勢だ。






トラフィックのピーク前に検索連動型広告がピークになる英ECカテゴリー

Hitwiseのブログで2月14日、英オーガニックと検索連動型広告のトレンドに関して紹介があった。

旅行とショッピングという二つのカテゴリーで分析を行っている。旅行カテゴリーはショッピングのカテゴリーよりも倍ほど検索連動型広告からの流入があるという。データは15カ月分だが、季節変動が顕著に見受けられるとしている。

最初の折れ線グラフは一番下が8%からスタートしているので注意。




米ヤフー検索利用者は若く、グーグル利用者はオンラインで金を使う

Hitwiseのブログで2月15日、米ヤフー検索とグーグルの比較が紹介されていた。

ヤフー検索利用者の年齢構成は確かにグーグルより若干若年層に厚い。グーグルは少し高年齢と考えれば、使えるお金も少しは多いだろう。日本はどうだったかなあ。

上記仮説から、二つのサイト利用者のライフスタイル属性(2次元の位置)と、オンラインでの消費傾向(オフライン調査によるデータから取得し、バブルの大きさで表現)の図を作成したところ、図の右側に大きなバブルがあり、仮説は正しそうだという主旨。




ヤフー検索からの流入が多いMapQuestユーザは若い

Hitwiseのブログで2月13日、米GoogleMapsとMapQuestユーザ属性について紹介した。

両者を比較してそれほど大きな違いはないが、若干GoogleMaps利用者の年齢は高めだ。これはヤフー検索ユーザとグーグル検索ユーザの属性の違いによるものだという。


バレンタインで賑わうレストラン情報サイト

Hitwiseのブログで2月14日、米バレンタイン関連のデータが紹介されていた。

グリーティングカードサイトや花とギフトのカテゴリーが賑わうのは周知の事実だが、なるほどレストランの予約などのサイトも賑わうのか。二つ目の図のopentable.comなどがそういうサイトらしい。
キーワードワンキングはそれぞれにボリュームがあると、なおよいのだが。






Googleのブラックリストに載り、衰退するサイト

Hitwiseのブログで2月13日、Googleの検索で1位から7ページ目に転落した米サイトが紹介されている。

自動車保険のGoCompareというサイトの例だ。1位表示からの転落で、次点の2サイトが急速にアクセスを増やしている。




わかりにくいダッシュボード

competeのブログで2月15日、米Nascar.comのデータが紹介されていた。

時系列のデータにスピードメータを使い、ハンドルに量的データを載せて(要素はカーナンバーで表示)見せるのは、ご愛嬌とは言え、非常にわかりにくいものだった。
ハンドルグラフ(とでも言おうか)の方は、途中でスケールも0.5、1、5刻みと変化しており、実態とイメージが大きく乖離する恐れがある。




プリペイド携帯、TracFoneがVirgin Mobileに客を奪われている?

competeのブログで2月14日、米プリペイド携帯のサイト分析を紹介していた。

プリペイド携帯のTracFoneのサイトをベースに、競合のサイトとのユーザ重複状況を見ると、結構比較されているようだということがわかる。四半期のトレンドで見ると、重複ユーザの割合が増えてきているので注意すべきだろうという主旨のようだ。



米TVネットワークサイト間のユーザ重複は少ない

Nielsenは2月14日、VideoCensusを発表した。

テレビネットワークサイトでは、18-34歳の女性の方が男性より閲覧傾向が高く、逆にCGMサイトでは男性の閲覧傾向が高い。
米2007年12月、YouTubeで約6,700万人が約26.4億回動画を閲覧した。










1月の米Googleサイトの利用者数は1億2,400万人

Nielsenは2月14日、1月の米インターネット視聴率データを発表した。

2007年英で利用者最大のサイトは、Google Search

Nielsenは2月14日、2007年の英インターネット視聴率データを発表した。

主要指標別のトップ3位を紹介している。






2007年豪オンライン広告、34.5%増の$ 1,346 million

IABオーストラリアは2月14日、2007年第4四半期の広告に関するレポートを発表した。

32ページに亘るレポートで、ディスプレイ広告、検索広告、クラシファイドの3分類でのデータもある。




プロが作ったオンライン動画は、2007年に335億回閲覧された

AccuStream iMedia Researchは2月13日、Online Video 2007 - 2011: Views, Category Share and Usage Analyticsというレポートを発表した。
http://www.accustreamresearch.com/news/20080213.htm

プロが作ったオンライン動画とはUGV(一般ユーザが作ったビデオ)は含まれていないということ。全体では、2006年対比で50.3%増となった。内訳は娯楽系が26.8%、ニュースや情報が21.4%、音楽が20.8%、テレビ番組が13.8%となっている。

多分米国におけるデータだと思う。

英モバイルユーザはネットユーザより広告に反応

BMRBとM:Metricsは2月11日、共同調査の結果を発表した。

「広告を見た製品を買う傾向がある」というのは全体では26%、モバイルユーザでは33%、インターネットユーザでは28%という。つまりユーザ全体の特性として、モバイルユーザは広告に影響される人達の割合が多いということ。




米ブロガーは相対的に、若年層、ヒスパニックや黒人系の割合が高い

BIGresearchは2月12日、Simultaneous Media Survey (SIMM)の結果から発表した。

成人の26%が定期的か時々ブログを書いている。


2008/02/17

2007年の中国のオンライン広告は、9.4 billion人民元

Nielsenは2月1日、2007年の中国のAdRelevanceのデータを発表した。

プライムタイムの番組はDVR視聴で視聴率が3-5%上乗せ

Nielsenは2月14日、テレビ視聴率に関する発表を行った。
http://nielsen.com/media/2008/pr_080214.html

DVR視聴も含めると、夜の9時台で3%、11時台で5%上昇するという。ポイント(%の上乗せ)なのか、視聴率間での増加比率なのかはっきりしないが、ポイント(20%の視聴率に+3ポイントで23%の意味)なら、かなりのインパクトがある。

機械の進化やモバイルなど機器の多様化などが進むと、精度の高い調査はどんどん難しくなっていく。

2007年10-12月期の通信産業の売上、前年同期比で-4.4%

総務省は2月15日、通信産業動態調査の結果(速報)を発表した。
http://www.soumu.go.jp/s-news/2008/080215_4.html
http://www.soumu.go.jp/s-news/2008/pdf/080215_4_bs1.pdf

ケーブルテレビが+1.9の他は、民間放送、電気通信事業ともにマイナス。

2008/02/14

出会い系サイトのカテゴリー、この1年で利用者が26%増

Hitwiseは2月13日、米出会い系サイトのデータを発表した。

2/9の週のデータが対象となっている。SinglesNet.comが14.5%のシェアでトップ。この1週間での同カテゴリーサイトの利用時間は17分7秒。再訪問率が高いのが特徴のようだ。






2007年第4四半期国内PC出荷台数は、前年同期比11.9%増

IDC Japanは2月14日、2007年第4四半期国内PC市場速報を発表した。
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080214Apr.html

2007年第4四半期(10月~12月)のx86サーバーを含む国内PC出荷台数は、前年同期比11.9%増の334万台。

家庭市場は、前年同期比16.2%増と回復を見せ、プラス成長になった。例年1月出荷開始となる春モデルの出荷時期を一部のベンダーが12月に前倒ししたことが今期の高い成長率に大きく寄与した。ビジネス市場も、需要の冷え込みから抜け出し、前年同期比で9.1%増のプラス成長に転じた。

IDC Japan PCsグループマネジャーの片山雅弘氏は「2007年第4四半期の家庭市場は、春モデルを前倒したことによりプラス成長となったが、エンドユーザーの動向を反映したものではない。2008年は北京オリンピックもあり、薄型テレビの影響など、市場の動向を慎重に見る必要がある。しかし一方で、ビジネス市場は好転し、2008年のPC市場全体をけん引する原動力が窺がえる」と分析している。

電通の4-12期業績、インタラクティブとOOHは二桁増

電通は2月12日、4-12月期の業績を発表した。

売上高は対前年同期比で-2.5%、営業利益は-12.5%となった。業務区分別に見ると、4マス媒体が対前年同期比でマイナスとなっているのに対して、インタラクティブメディアとOOH(アウト・オブ・ホーム)メディアは2桁増。


米マーケティングや分析専門家の7割が2008年のweb分析予算のアップを計画

WAA(Web Analytics Association)は1月17日、2008 Industry Outlook Surveyの結果を発表した。
http://www.webanalyticsassociation.org/en/rel/?298

回答者の74%は、現在利用しているツールを最大限活用したり、サイトやキャンペーンの効果を最大化するためのデータ活用のために、コンサルティングやスタッフに投資する計画だという。全世界500人以上の回答者の調査結果。

58%の米ネットユーザがオンラインショッピング時に困惑した

Pew Internet American Life Projectは2月13日、「Online Shopping」レポートを発表した。
http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_Online%20Shopping.pdf(レポート)
http://www.pewinternet.org/pdfs/PIP_Online.Shopping.Topline.pdf(質問票)

オンラインユーザの66%がオンラインショッピングを経験し、その内の78%が便利と感じ、68%が時間の節約と感じている。一方オンラインショッピング経験者の75%が、クレジット情報や個人情報をしたくないとも感じている。

32ページのレポートで、サンプリングの詳細データまで付いている。

英オンラインユーザの7割が、購入の決め手はネットでの評判

Bazaarvoiceは2月5日、英オンラインユーザに対する調査結果を発表した。

Jupiter Researchとの共同調査。製品購入も際に最も役に立つのは製品のレイティングやレビューだ。また賛否両論のあるレビューの方が信頼感がある。






2012年の世界のモバイル検索市場は$3.8 billionに

eMarketerは2月13日、世界のモバイル検索市場予測を発表した。

アジア太平洋地域は日韓中印が含まれるようで、2012年に約$1.2 billionと予測している。


2008/02/13

IE7の自動配布の影響は大きそう

日本でいよいよIE7の自動更新インストールが始まるようだ。色んなサイトのアクセス環境のレポート見ても、まだWindows VistaやIE7への移行は少ないが、強制的にIE7への移行が進んで行きそう。

この何ヶ月間はIEのバージョンの変化が注目される。個人的には、一部サービスが使えないサイトがあるので、IE7への移行に踏み切っていないのだが、如何がしたものか。。。

ウェブ制作上でのインパクトは私にはわからないが、IE7対応が遅れているサイトでは急務かも。VistaやIE7対応は折込済みだとは思うが、実態はどうか。。。

2007年1年間でのSNSサイト訪問者数は約2,100万人

ビデオリサーチインタラクティブは2月13日、SNSサイト及びCGM全体の視聴動向を発表した。

集計対象としたSNSサイト全体の昨年1年間の推定訪問者数は2,129万人を数え、2006年結果(1,465万人)に対し145%の伸張率を示している。一方、訪問者ひとり当たりの平均視聴ページは対前年比88%、平均滞在時間は同103%にとどまっている。

SNSサイト訪問者の性・年令別構成割合の特徴として、ブログや動画共有サイトにくらべ、女性比率が高く、なかでも女性20~34才のF1層の高さが目立っている。

CGMトータルの2007年年間での推定訪問者数は、3,656万人となった。また、それぞれの重複状況をみると、SNS/ブログ/動画共有サイトのいずれにも訪問したユーザーは1,690万人に達し、CGMトータルの46%を占めている。






2月頭で既に2008年のマーケティング予算の下方修正が3割

BtoBonlineは2月11日、米B to Bのマーケターに行った調査結果を発表した。

1月下旬から2月上旬に掛けて684人を対象にして行ったもの。真っ先に削減対象になるのは紙媒体で、増えたときに追加したいのはオンライン予算とのことだ。

しかしマーケティング予算の修正があったかどうかの問いで、「米国の不況が心配される訳ですが」といった言葉で始まる質問文は、教科書的に言うと誘導質問で宜しくない。まあ予算の修正があったかどうかの事実は、この言葉で影響されないとは思うが、気持ちを聞くような場合は明らかに影響されるだろう。

北欧の高いインターネット普及率

eMarketerは2月13日、ヨーロッパ各国のインターネット人口予測を発表した。
http://www.emarketer.com/Article.aspx?id=1005935

同記事の中で、各種調査機関とのデータ比較を行っている。対象とする年齢の違いや、インターネットユーザの定義が異なっていたりする(過去一度でも、月に一回以上とか)訳だ。































































関連リンク:

韓国のインターネット普及率は77.2%、男性は82.4%
2013年にアジア太平洋地域のブロードバンド普及率は39%に
2013年に英国のインターネット普及率は70.7%に
インターネット利用者数9,091万人、普及率75.3%。通信利用動向調査から%
中国のネット普及率は22.6%で、絶対値は3億人弱

2010年にアルゼンチンのブロードバンド普及率が5割突破
2013年度末に光ファイバー回線加入件数は2,200万と予想
2013年に世界40カ国でブロードバンド契約数は6.8億に
光回線利用世帯がDSL回線利用世帯を逆転
2013年にはヨーロッパの世帯の71%にブロードバンドが普及



ヘビークリッカーがクリック率のデータを歪めている

Starcom, Tacoda, comScoreの3社は2月12日、クリック率に関する調査結果を発表した。
http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2060

ディスプレイ広告のクリックの半分は、ネット利用者の6%を占めるヘビークリッカーによって生じているとのことだ。このヘビークリッカーは25-44歳で年収4万ドル未満、ノンクリッカーの4倍のネット利用時間。ノンクリッカーと比較してオークション、ギャンブル、就職情報サイトなどを見ている割合が、高いという。

クリック率という指標より、ブランド力を測定するようなより信頼できる指標作りが必要と言っている。話題になるように「クリックは死んだ」といった分かり易い表現をリリースのサブタイトルで付けているが、使えない指標になるわけではない。気をつけて使えということで、あらゆる調査データに通じることだ。

詳しい情報はリリースでもないが、別途続報が出るかもしれない。

アップルのテレビ広告で賑わうCMソングの検索

competeのブログで2月12日、米アップルのテレビCMのオンライン効果に関して紹介があった。

iPodやMacbook AirのテレビCMで、有名でないミュージシャンの曲を利用したらしい。2007年8月から2008年1月までで、このCMに関する検索が100万件を超したという。




2007年12月のバナー広告出稿量トップはソフトバンク

ネットレイティングスの提供するAdRelevance Expenditureの2007年12月のデータをNET Marketing Onlineが紹介している。出稿媒体トップ10と出稿広告主トップ10を見ることができる。

ネットレイティングスが該当情報を公開していないようなので、掲載媒体のリンクだけ貼っておく。

2007年12月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20080212/147025/

2007年9月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071114/140619/

2007年8月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071008/136857/

2007年7月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070907/134276/

2007年6月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070816/132278/

2007年5月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070703/128899/

2007年4月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20070605/126433/

2007年3月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137743/

2007年2月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137768/

2007年1月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137696/

2006年12月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137691/

2006年11月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071017/137677/

2006年10月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071016/137624/

2006年9月データhttp://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071016/137613/

http://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20071016/137611/

2008/02/12

変動率の高いキーワード、最近亡くなったheath ledger

Hitwiseの米1月26日週と前週のデータの変動率の大きかったものから。
この俳優、若くして亡くなったようなので、非常にインパクトがあったのかなあと。


2008年1月の米検索回数シェア、Googleが66.0%

Hitwiseの1月26日までの4週間データから

1月の米検索語はmyspace

Hitwiseの1月26日までの4週間の米検索語シェアデータから


2008年1月の米トップ20ウェブサイト

Hitwiseの1月の米トップ20サイトから


ドイツのサイトは意外と海外からのアクセスも多い

comScoreは2月12日、ドイツのインターネット視聴率データを発表した。

スイスやオーストリアなどでドイツ語が使われるのは知っているが、サイトでドイツ国外からのアクセスが多くあるのは意外だ。残念ながらProperty名しかなくサイトを確認できないことが多いが、英語で書かれているサイトが多いとは思えない。

comScoreの測定しているヨーロッパ各国の中にスイスやオーストリアまで含まれているかよく分からないが、ドイツ語の障壁は日本語の障壁ほどではなくても高そうだが。。。


2008年にアジア太平洋地域のネットユーザが5億人突破

eMarketerは2月12日、世界のインターネット利用者予測を発表した。

2007年は世界66億人のうち、17.5%にあたる11.5億人がインターネットユーザだ。2012年には17億人がユーザになっているという。






21%の米インターネットユーザのスタートページは検索サイト

The University of Southern Californiaは2008 Digital Future Reportを発表した。
http://www.digitalcenter.org/pages/current_report.asp?intGlobalId=19
http://www.digitalcenter.org/pdf/2008-Digital-Future-Report-Final-Release.pdf

1月にリリースされたデータだが、pdfの方は100項目のトピックでデータが紹介されている。タイトルにあるのはその中から、目に付いた一つ。最近はあまり話題にならないが、懐かしかったので。

スーパチューズデイの結果が米ニュースサイトのアクセス急増を呼ぶ

Hitwiseのブログで2月11日、米ニュース系サイトに関して紹介があった。

2月6日の米ニュース系サイトのアクセスは過去3年で2番目を記録したという。トップは2005年8月28日のハリケーンカトリーナの影響によるもの。

事件、事故、天災、スポーツ・イベント、皇室・王室、スターといった話題は万人受けするので、テレビ視聴率などでも上位に上がってくるものだが、政治はそれ程上位に来ないイメージを私は持っているので、確かに話題かなと。




2011年に世界の音楽市場、オンラインとモバイルで過半数に

eMarketerは1月29日、世界の音楽消費データを発表した。

音楽マーケット全体は、2006年の$31.8 billionから2011年には$26.2 billionと減少する。2011年にはオンラインが$7.5 billion、モバイルが$7.3 billionとなり、合計で全体の56.5%となると予測している。


2012年に米出会い系サイト、$1.9 billion市場に

JupiterResearchは2月11日、出会い系サイトの市場予測を発表した。
http://www.jupiterresearch.com/bin/item.pl/press:press_release/2008/id=08.02.11-paid-content-forecast.html/
2007年の$900 millionから2012年には$1.9 billionになると予測している。

2008年1月の米Googleのシェアは66%

Hitwiseは2月6日、米検索サイトのシェアを発表した。

健康と医療カテゴリーのサイトは、44%の流入を検索サイトから得ており、検索サイトの影響が大きい。




Hyundai, Paramount, GoDaddyがスーパーボウルでアクセス急増

Hitwiseは2月7日、米スーパーボウル広告主サイトのデータを発表した。

2月3日スーパーボウル当日の広告主サイトのアクセスを、前日比で比べたものと、4日と3日を対比したものだ。


Barackobama.comが候補者サイトで36%のシェア

Hitwiseは2月5日、米大統領候補サイトに関して発表した。

2月2日の週の結果だ。


中国の携帯ユーザの35%、携帯で音楽を聞いている

M:Metricsは2月9日、世界の携帯ユーザの調査結果を発表した。http://www.mmetrics.com/press/PressRelease.aspx?article=20080211-china-market

2007年末に世界7カ国で行われた調査結果。欧米と同様、中国も携帯ユーザは18-34歳が中心。




2007年米インターネット広告市場、27%増の$25.5 billion

IDCは2月11日、米インターネット広告について発表した。
http://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prUS21080108

2007年第4四半期は、対前年同期比26%増だった。2007年第4四半期のGoogleのシェアは、0.5ポイントダウンして23.7%となった。検索広告とディスプレイ広告の内訳などはプレスリリースには載っていなかった。

携帯位置情報サービス利用者は全世界で2011年に3億人に

Gartnerは2月7日、全世界の携帯位置情報サービスに関して発表した。
http://www.gartner.com/it/page.jsp?id=600011

利用者は2007年の1,600万人から2008年に4,320万人となり、サービスによる売上も2007年の$485.1 millionから$1,307.3 millionとどちらも2.7倍となると予測している。売上は2011年には$8 billionと予測している。

2008/02/09

Yahoo!の検索件数増加も、シェアは17%を切る

competeは2月8日にブログで、米1月の検索エンジンシェアを紹介した。

12月の米オンライン動画視聴回数、100億回超に

comscoreは2月8日、12月の米オンライン動画利用に関して発表した。

12月はオンライン動画視聴が盛んになる時期らしいが、100億回を超えた。Googleが前月の31.3%から32.6%にシェアを上げた。オンライン動画利用者全体は1億4千万人規模で、YouTubeが7,760万人を占める。

Fox Interactive MediaはMySpace.comによるもの。


2008/02/08

スーパーボウル広告主サイト、翌日倍増したのはMyspace

Nielsenは2月7日、米スーパーボウルの広告に関する要約を発表した。

主にテレビ広告系のデータが中心だが、ネットに関係したものを二つピックアップした。Pepsiの広告がネットで最も話題になったようだ。最下表で%の定義がよく分からないが。。。




米Yahoo!のディスプレイ広告の強さは、高いCPM

MediaPostが発行しているOMMA magazineが、各種データからまとめた米ディスプレイ広告媒体の比較があった。原典が見当たらないので、eMarketerで掲載されていた表を載せる。

RPMはRevenue per thousandのこと。一人当たりの売上は高く競争力が高いが、1インプレッション当たりの売上は高くないということ。







バレンタインで盛り上がる英オンライン・グリーティング・カード・サイト

Hitwiseのブログで2月7日、バレンタインにちなんだ、英ネット視聴率データが紹介された。

Moonpig.comというカードサイトが英国では人気のようだ。前年のデータだが、「バレンタイン」に関する検索語もこの時期にピークを迎えるようだ。日本では年末年始の年賀状関連がカード系サイトでは最大のイベントだが、国によって事情は違いそうだ。





米TV番組LOSTと連動するファンサイトの閲覧

Hitwiseのブログで2月7日、米LOSTに関するデータを紹介した。

テレビドラマを全く見ないのでLOSTと言われてもピンと来ないが、日本のテレビ局サイトなどでも人気番組に左右される傾向がある。season 4(第4話と言うのでしょうか)に先駆けて作られた(スポンサーの?)サイトもアクセスが急増したとか。



YouTubeがグーグル全体の16.6%のPVを占める

Hitwiseのブログで2月7日、米グーグルプロパティの内訳データを紹介した。

以前、セッションベースの内訳を掲載したが、今回はページビュー数ベースということで。個人的にはイメージ検索は殆んど使わないのだが、13.3%あるとは。


BMWサイトがリニューアル、ディーラ検索の使用率がダウン

competeのブログで2月7日、米BMWサイトのリニューアル前後のデータ紹介があった。

サイト内の3つのページ(ツール)の利用率の変化を見ただけだが、こういうことをサイト運営者側も常に意識してデータを見るかどうかが重要。この例ではディーラ検索の使用率が落ちていた。


国内企業向け無線LAN機器市場、2011年まで年間平均成長率14%で成長

IDC Japanは2月7日、国内企業向け無線LAN機器市場動向を発表した。

http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080207Apr.html



企業ユーザーにおける無線LAN環境の導入状況について、従業員数10人以上の企業を対象とした調査では、50%強の企業が無線LANを導入しているとの結果が出ている。その一方で、未導入企業のうち7割程度は今後の導入予定はないと回答している。


2008/02/07

オバマ氏サイトのユーザ属性は少し尖がりすぎ

Hitwiseのブログで2月6日、米大統領候補サイト利用者の分析が紹介されていた。

マケイン氏とクリントン氏、マケイン氏とオバマ氏で二つのグラフを用いて説明している。オバマ氏の入っているチャートでは、Urban Essenceなどのindexが非常に高く、特定の属性の含まれている割合が多いことから、クリントンとマケイン両氏がバランスがよいという指摘をしている。

次いで、Independents(独立志向の強い人?)の傾向の強さをバブルの大きさで表現したグラフでは、マケイン氏が強さを発揮しているという論調のようなのだが、バブルの大きさがそれ程違いがないのと、英語力の無さで、正しく理解できたか不安。。。そもそもこの属性グループはIPアドレスから割り振っているのだろうか。






2008年にロシアがヨーロッパで第2のインターネット利用者数に

eMarketerは2月7日、ロシアのインターネット利用者数予測を発表した。

インターネット利用者の割合は、2007年が25%なのに対して、2012年には43%と予測している。


検索でも注目され始めた中国株、Baidu.comがトップ

competeの2月6日のブログで、米国で上場されている中国株の検索に関して紹介があった。

2007年9月から中国株が検索される回数が増加し、Baidu.comが最も多かった。


2008/02/06

12月はWILLCOMサイトがキャンペーンで利用者増

ネットレイティングスのメルマガNielsen Online Reporter2008年2月1日号による。 http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR02012008.htm

例年12月は年賀状関連のサイトが伸び率ランキングの上位を占めている。その多くはイラストなどの年賀状素材に関連するサイトであり、個人の運営と思われるものが目立つという。

例えば無料年賀状素材(nengarank.com)という名のサイトは258万人の利用者を集めている。日本郵政グループの日本郵便が運営する郵便年賀.jp(yubin-nenga.jp)、キヤノンが提供している年賀状作成おたすけサイト(c-ij.com)の利用者数がともに210万人なので、それを上回るものである。
年賀状関連以外では、WILLCOM(willcom-inc.com)が、新規契約者向けのキャンペーンで多くの利用者を集めたようだ。@type(type.jp)は人材紹介のサイトで、非公開求人のプロモーションとしてメール広告を活用していた。

セントラルファイナンス(cfweb.co.jp)も@typeと同様にメール広告を利用し、そこからローンカードの申し込み案内へと誘導していたようだ。

「Nielsen Online Reporterより転載。転載許諾No.07012007-001」


日本の月間利用者急上昇サイト

ビデオリサーチインタラクティブのデータアーカイブから。時間があったらいずれ季節変動の傾向を整理したいので、備忘録的なリンク集ということで。

2006/08-2007/12のデータが存在していた。
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/200712.html
この間は省略するが、URLパターンは同じ
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/200608.html

一人当たり平均視聴ページが落ちているSNSサイト

ビデオリサーチインタラクティブのサイトをよく見ると、データアーカイブで様々なデータが公開されている。プレスリリースではないので、基本的にリンクを貼るだけにしておく。タイトルに関連するデータは、最近の3つのリリースでまだ紹介されていないSNSのデータからの私のコメント。

動画共有サイト 接触状況 時系列推移(2007年1-12月)
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/streaming/200712.html

Blogサイト 接触状況 時系列推移
http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/blog/200712.html

SNSサイト 接触状況 時系列推移(2007年1-12月) http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/sns/200712.html

Wikipedia 接触状況 時系列推移 http://www.videoi.co.jp/data/monthly_data/wiki/200712.html