2010年上半期国内企業VoIP機器市場、対前年同期比3.4％減

2010/10/4のIDC Japanのリリースから。
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20101004Apr.html

・2010年上半期（1～6月）は対前年同期比3.4％減の466億円、2009年の大幅縮小から下げ止まり傾向

・リプレイス需要が増加、2009~14年の年間平均成長率1.9％で2014年には923億円に回復

・今後はアプリケーション活用のためのインフラとしての提案や他IT機器との一元管理の提供などが成功要因

関連リンク：

世界のモバイルVoIP利用時間、2015年まで倍増が続き2010年の30倍に（Juniper Research）

2012年に世界のモバイルVoIP利用者は1億人を超える（Juniper Research）

2013年に米職場でのVoIP浸透率は79％に（In-Stat）

2008年国内企業VoIP機器市場、売上で前年比2.8％減（IDC Japan）

2012年に世界のモバイルVoIP利用者は1億人を超える

2010/5/27のJuniper Research のリリースから。

http://www.juniperresearch.com/viewpressrelease.php?pr=187

http://www.juniperresearch.com/shop/products/whitepaper/pdf/Whitepaper%20-%20Mobile%20Voice-sec.pdf

2013年に米職場でのVoIP浸透率は79％に

2010/2/2のIn-Statのリリースから。
http://www.instat.com/press.asp?ID=2720&sku=IN1004350CT

2009年末時点では42％と推定している。

2008年国内企業VoIP機器市場、売上で前年比2.8％減

2009/9/30のIDC Japanのリリースから。

http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20090930Apr.html

・2008年の国内企業VoIP機器市場規模は、エンドユーザー売上額ベースで前年比2.8％減の940億6,800万円

・2008年後半からの経済状況の変化が大きく影響し、IP-PBXとVoIPゲートウェイの売上額が減少

・同市場の低迷は2009年も継続と予測、今後5年間の年間平均成長率も0.2％に留まる

国内企業VoIP機器市場、2012まで年間平均成長率4.7％

7/29のIDC Japanのリリースから。
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080729Apr.html

2007年の国内企業VoIP機器市場規模は、前年比6.2％増の968億円。

2012年の世界のトリプルプレイ予測

eMarketerは4月11日、世界と米国のトリプルプレイ市場予測を発表した。

http://www.emarketer.com/Article.aspx?id=1006173

2012年全世界では5億3360万世帯がブロードバンド接続し、約2億世帯でVoIPが利用、IPテレビの利用はは6千万世帯を超えると予測している。

米国ブロードバンドの中核をになうケーブルテレビサービスでは、2012年にそのうちの58.7％がVoIPを利用すると予測している。

2007年の国内企業VoIP機器市場は904億円

IDC Japanは1月15日、国内企業VoIP機器市場規模予測を発表した。
http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20080115Apr.html

2006年～2011年の年間平均成長率（CAGR: Compound Annual Growth Rate）3.7％で成長し、2011年には1,029億円に達する見込み。製品セグメント別予測では、IP-PBXは成長が鈍り、CAGR 0.5％、VoIPゲートウェイとIPフォンに関してはそれぞれCAGR 11.1％、12.7％になるとIDCでは予測している。

IDC Japanが2007年7月に企業エンドユーザーに対して実施した「ネットワーク機器利用動向調査」によると、 VoIPシステム／サービスの利用は従業員1,000人以上の大企業ほど導入率が高く、IP-PBXとVoIPゲートウェイを組み合わせた、企業VoIP システムを導入済みのユーザーが64.5％に達している。

米VoIPユーザ数は2011年に3,700万人に

Yankee Groupは7月30日、コンシューマVoIPマーケットの予測を発表した。
http://www.yankeegroup.com/press_release_tile22.jsp

多数のケーブルテレビ局を運営する事業者とブロードバンドVoIPプロバイダーによって牽引されていくとのこと。