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2013/02/11

%同志を比較するのに%を使うとミスリードしやすい [週刊IFWA 2013/2/11]

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■ %同志を比較するのに%を使うとミスリードしやすい

「精神疾患のある成人の喫煙率、正常な人を70%上回る」
http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324406204578288874185505596.html


こういうタイトルの記事があったのですが、このタイトルに直感的に違和感がしました。これを名づけると「%のトリック」とでもいいましょうか。100%が実際の最高値ではありませんが、100%が最大というイメージがあるため、70%がもの凄く大きな数字に見える効果があります。

実際の記事をみると、「...精神的な疾患を抱える成人のうち、喫煙者は3分の1強の36%に達しており、疾患のない成人の喫煙率である21%を70%以上上回っている...」ということで、36%÷21%=1.71で、70%上回るというタイトルになっている訳です。

例えば癌の発病率が5倍とか言えば「なるほど」となりますが、喫煙率が1.7倍というのではあまり驚かないですよね。もっと大きな差として表現したいというのが記事を書いた人の心理だと読み取りました。

記事タイトルのような短い文章で正しく伝えるのは確かに難しいのですが、%と%の比較をする場合は、何%ポイント差が出たというのがミスリードが少なく、さらにそれぞれの絶対値も言わないと、その比較の相対的な程度も読み取れません。

そのため文中の方の表現は、「...精神的な疾患を抱える成人のうち喫煙者は36%、疾患のない成人の喫煙率は21%で15%ポイントの差がある...」というのが最も望ましい表現法だと思っています。

よくあるのが、この場合に%同志の差で「15%の差」という場合もあります。「15%ポイントの差」ではないところがミソです。大抵大げさに表現したいことが多いので、この記事のように「70%の差」と表現するのですが。どうしても比率で言いたいなら、××率はAとBで1.7倍の違いがあったと言って欲しいところです。

当たり前ですが、情報量を減らすことで失うものがあるのです。私が好きな平均のトリックなんかも本質は同じで、代表値で語ることで、多くの情報を捨てるということと表裏一体の関係なのだということです。

この事例では大きな差を感じなかったかもしれませんが、数字は相対的に絶対的に、あるいは提示する順番、分母分子を逆にするといったいろいろな提示の仕方によって大きく印象が変わることがあることを知っておいて欲しいと思います。

2013/02/04

数字を扱うインフォグラフィックに対する願い [週刊IFWA 2013/2/4]


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■ 数字を扱うインフォグラフィックに対する願い

何度かソーシャルメディア上でインフォグラフィックが嫌いといったようなことを発言したことがあるのですが、ここで少しまとめてみました。

ウィキペディアで「インフォグラフィック」の項目を見ると、インフォグラフィックの素材は「情報」「データ」「知識」とあり、ここで話をするのは、あくまで「データ」つまり数字が含まれる情報をインフォグラフィックで表現する時に範囲を限定させて頂きます。

インフォグラフィックは伝えたい情報を、デザインを中心に利用して伝えるのが目的だと思います。伝え方は基本的にテキストをなるべく少なくして、シンボルなどを使ったデザインで見せるものだとは理解しています。

ただ、データを見せるということでは、様々な調査データの発表と同じような要素を最低限見せて、ミスリードしないようにして欲しいと思います。そのようなことから考えると下記のような要素や条件が必要ではないかと考えています。

・情報ソース元を明記する
・違う元データ群を混ぜて、自分の主張に合ったデータだけを選択して、一つのストーリーにしない
・何を伝えたいのかが容易にわかる(奇をてらったデザインにしない)
・タイトルをつける(何を言いたいのかを一目でわかるようにする)
・数値に対応する凡例が解るようにする
・グラフやチャートに実際の数値(%や絶対値)を入れる
・アンケートなどの場合は回答数などの母数を入れる
・複数のグラフやチャートを並べる場合は見る順番がわかり易いこと
・グラフのトリックを使わない(スケール違いや立体化による誇張など)


残念ながら、私の目に触れるインフォグラフィックがたまたまそうなのだと信じたいですが、最近目にする多くが、何を言いたいのか、何が書いてあるのかすらわからないものがあります。極端に言えば、全体で一つの絵画にしか見えないのです。多くの情報を盛り込み過ぎのも多く見かけます。

難しい要求をしているとは思いません。グラフや表を作成するときの基本的項目で最低限押さえて欲しいことを挙げているだけです。例えば凡例などはテキストではなくて、わかり易いアイコンなどでもよいと思うわけです。それが一目瞭然のピクトグラムであれば、伝え方の表現として悪くはないです。

ある制限・制約の中でどれだけ素晴らしいデザインで情報を伝えられるかということだと思うのですが、そこには何でもありの自由が与えられている訳ではなく、「わかり易く伝える」から逸脱して欲しくないと思います。

2013/01/28

私が利用したトリックを暴いてください [週刊IFWA 2013/1/28]

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■ 私が利用したトリックを暴いてください

宣伝も合わせて言ってしまうと、2012年7月に発行した電子書籍を紙で出すという話がありまして、ようやく先週頃から実際にお届けできるようになりました。

AmazonのPOD(注文生産方式)なので基本的には書店で買えませんし、700ページで電話帳のようですから、どうしても物理的に手元に置いておきたい方向けです。
http://www.amazon.co.jp/dp/4844395378/


本の厚さは5cmもあるので、こんな写真↓を紹介しました。
http://ibukuro.tumblr.com/post/41491716074/google


Facebookで久しぶりの投稿をしたのですが、自分でも後で気が付いたトリックを複数利用していました。この写真を見て、どういう方法で何が結果的に誇張されているかわかりますか?

写真を撮ろうとした意図は、この比較した本(こちらはハードカバーですが)と厚さがほぼ同じであるという点だったのですが、写真を撮る構図を調整した結果、こうなりました。

注意深く見るとわかりますが、二つの本が正確には平行に並んでいません。
比較本の方が僅かですが直角に近い置き方をしています。これによって、私の本の厚さは過小評価される(比較して細く見える)のですが、見えている表紙の面は過大評価されます。

厚さと面積が全体量を構成することを考えれば、3次元で写真を撮って比較するのには問題がある訳ではありませんが、傾きを変えることで奥行き効果を歪めるという「操作」はできるのです。

意図的に考えてやった訳ではありませんが、自然に強調したい方を中心に物事を動かしてしまうということでしょうか。自分の何気ない行動について、ハッと気が付きましたのでネタにしてみました。

2013/01/21

「夫婦と子ども二人の標準モデル世帯」はとうの昔に崩壊 [週刊IFWA 2013/1/21]

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■ 「夫婦と子ども二人の標準モデル世帯」はとうの昔に崩壊

人口とかそういったテーマが続きますが、今回は標準モデル世帯についてです。1月18日に国立社会保障・人口問題研究所は日本の世帯数の将来推計を発表しました。
http://www.ipss.go.jp/pp-ajsetai/j/HPRJ2013/t-page.asp


「単独」世帯は2010年時点で既に32.4%を占め、2035年には37.2%になると推計しています。「夫婦と子」世帯は27.9%から23.3%です。まして夫婦と子供二人は標準と程遠いものであることは明らかです。

また現在は人口が減りはじめてますが、総世帯数はまだ減少を開始していません。これは単独の高齢者世帯などが増えているためなのですが、2019年をピークに総世帯数も減少に転じるということです。

ビジネス的な面でも消費や年金みたいな生活に身近な面でも、もう20年後の世界はある程度見通せるのですから、それに対処できるように準備をしておくことが大事でしょう。

シニア向けビジネスへの取り組みなども既に始めているところも多いですし、時代のニーズに合わせて様々なサービスもまだまだ出てくるでしょう。

しかし年金などを考えても、これから負担は増えることはあっても、減ることは絶対にないと覚悟しておかなければならないでしょう。

そんな時、もし「夫婦と子ども二人の標準モデル世帯」だけで例えば年金を計算して何かの論拠にするような場合、必ず自分の場合はどうなのかと考えるべきでしょうし、お役所も様々なバリエーションでの説明が必要になるでしょう。

もう大量生産大量消費の時代でもありません。もちろん大量生産で規模の経済でコストを下げる方策がなくなることはありませんが、もういい加減「総中流」とか「単一民族だから」とか「標準モデル世帯」だとか、「平均らしき幻想」を使ってまとめて語ることから卒業しましょう。

2013/01/14

人口は減り、携帯契約数は伸び、携帯からの電話発信は減少している [週刊IFWA 2013/1/14]

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■ 人口は減り、携帯契約数は伸び、携帯からの電話発信は減少している

先週は年間を通じてのマクロなデータや興味深い業界別の詳細なデータが発表されていました。★を付けているものなどですが、その中の一つがタイトルで付けた携帯電話利用に関するデータです。

速報はすでに昨年中にリリースされていましたが、総務省の「通信量からみた我が国の通信利用状況」によれば、携帯電話の発信数および発信時間は2011年度(2011/4~2012/3)でともに前年比マイナスとなっています。

一方日本の人口は既に減少しはじめていますが、まだ携帯電話の契約数は伸びています。さてあなたが通信事業者だったらこのデータをどう分析しますか?

潮目の変わり時は時系列データが重要になるわけですが、一番重要なのは人口減少トレンドに対して相対的に例えば携帯電話契約数、固定電話契約数がどうなっているのかといった見方をまずするでしょう。

固定電話は世帯数にリンクしそうですし、携帯電話は一人1台と考えれば人口にリンクして考えてもいい。あるいはテレビのように複数台利用にも思いが至るでしょうか。

こう考えると全体の数だけ見ていても意味がなく、世帯普及率、個人普及率、男女年齢層別普及率、男女年齢層別平均保有台数といったデータに分解できないかと考えが及んでいきます。

次は携帯電話からの発信数や通信時間の減少はどう考えるのかということです。これは想像ですが、スマートフォンの利用拡大に伴う利用行動の変化が起きているような気もします。それとも東日本大震災による一時的な変化でしょうか。

電話でないコミュニケーション手段への移行がジワジワ進んでいるとすれば、従来の携帯電話とスマートフォンでどの機能が利用されているのか、利用実態の違いがあるのかないのか。

このように、あるデータから芋づる式にそのデータを深堀する思考訓練を自然にできるようになるのは難しいと思いますので、1週間でもいいので、意図的に考えてみる期間を設けては如何でしょう。

2013/01/07

「交通事故死者数は年々減少」から何を読み取るか [週刊IFWA 2013/1/7]

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■ 「交通事故死者数は年々減少」から何を読み取るか

交通事故死は12年連続減少が続いているというニュースを年始早々に見かけた方が多かったのではないでしょうか。死者日報なんていうのもあるのには私もびっくりしました。日本はこういう統計はきちんと取りますね。
http://www.itarda.or.jp/dairy_data.php?d=2012-12-31


まあ人口は減っている訳なので、諸手を上げて喜んでいいかどうかは、12年連続減少という事実だけからは判断しない方がよいと考えられるかどうかがポイントでしょう。またこのデータをどう役立てるかが大事です。

Yahoo!ニュースなどでは、減少傾向について警察庁は「飲酒運転など悪質で危険な運転が減った影響ではないか」とか「65歳以上が51%にのぼり、過去最高となった」「愛知県が最も多い」などの原因や細かい事実について言及しています。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130104-00000020-mai-soci


皆さんはこの解説に納得しましたか?やはり厳罰化は効果があるとか予防の側面などに思いが至りましたでしょうか。私の場合はいつもの手法ですが、トレンドで見ることとセグメントを切ってみることの二つを組み合わせることをまず考えてから、それをどう役立てるかを考えます。

社会実情データ図録という素晴らしいサイトがあります。ここで交通事故死者数に関する長期的なトレンドデータを見ることができます。
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/index.html
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/6820.html


ここに掲載されている図を見ると、サイト運営者のセグメント軸や関連する情報との比較の意図を読み解くことができます。絶対値だけではなく、割合、関連しそうな車両台数などとの関係を見たり、年齢層別、状態別(歩行中なのか自動車乗車中なのかといった分類)、高齢者の状態別などのセグメント軸によって、原因や対策を探る試みが見て取れます。

これ以外にも規制や罰則といった社会的背景や、そもそも総人口などとの比較もなければ精緻な分析はできませんので、答えをここで出そうとは試みませんが、「何故」を何回も繰り返す、まずはここから始めましょう。

厳罰化に関して言えば、他殺による死亡者数も実は年々減っているようです。ニュース報道を見ていると犯罪の凶悪化・悪質化がクローズアップされ、被害者の厳罰を望む声が強調されているようにも思いますが、冷静に数字と向き合うと、また新しい発見があるかもしれません。
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/2776.html


取り上げたデータはあまり楽しいものではありませんでしたが、死亡者が減り続ける傾向は続いて欲しいものです。皆さんも本年よい年でありますように、お祈り申し上げます。

2012/12/31

2013年以降、アクセス解析データの使い手は3層に分離すると予想 [週刊IFWA 2012/12/31]

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■ 2013年以降、アクセス解析データの使い手は3層に分離すると予想

今年、流行った言葉に「ビッグデータ」「アトリビューション」があります。おそらく来年も引き続きこの言葉は流行るに違いありません。しかしこういった言葉は、業界の最先端の状況を示すことにはなりますが、多くの企業にとっては「うちには関係ない」となるでしょう。

アクセス解析では、利用者側は今まで大きく分けて2分されていたと考えています。 1つはブロガーなどの個人、もう一つはウェブサイトを活用している企業です。

来年はこの後者の企業が2つに分かれるのではないでしょうか。1つはeコマースなど、 Webビジネスのインパクトが大きい企業です。こちらは、深い分析をすることによって、大きなリターンを得る可能性があります。

これらの企業は、かなりの額の費用をかけて、広告効果測定のアトリビューションや各種データの連携と分析をすることによって、コスト以上の効果を生むことが期待できます。

しかし残りの多くの企業にとっては、多額の費用や時間をかけても、それ以上の効果を生む事は期待できないでしょう。そのため、いわゆる定点観測的な意味合いの強いアクセス解析で十分な場合が、依然として多数を占めるのではないでしょうか。

僕らサービス提供側にとっても、数少ない非常に高度なサービスを展開するのか、ボリュームゾーンに残る企業に対するサービスを展開するのか、明確にしていく必要があるでしょう。

サービスを受ける側も提供する側も、流行っている言葉に振り回されることなく、着実に成果を上げていきたいものです。

ちなみに私は大きなプロジェクトには関わりにくいので、ボリュームゾーンのGoogleアナリティクスに特化して、その中の先頭集団で走る積りでいます。さて狙い通りにいきますかね。

2012/12/24

数字は作るもの、決算だって作るもの [週刊IFWA 2012/12/24]

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■ 数字は作るもの、決算も作るもの

アクセス解析のデータの話をするときに、類似の例としてよく挙げるのが企業会計です。こちらは税法、会計法など法律で決められているという制約があり、アクセス解析のように自由気ままではありません。

それでも決算は作るものです。よくニュースになるのは当局と「解釈が違った」と追徴課税される大企業が報道されることがありますが、それは決算が意図して作るものだからです。一定のルールの中でも解釈の幅があるからです。

結構懇親会などではこの話をするし、このメルマガでもお話しているような気もしますが、年末調整の作業などを集中してやっていて、この話を書きたくなりました。

こういう話をすると意外だと思われることも多いのですが、「売上」だって、「費用」だってある程度操作はできます。もちろん合法的にです。例えば大金を払って買った固定資産は、徐々に費用として計上することができるのですが、これは「減価償却費」といわれるものです。

で、この減価償却費は、定率法や定額法という費用計上の方法を選択できるのです。もちろん去年と今年でころころ変えるというのはできませんが、費用計上は二通り選択できるのです。つまり数字は一つだけにはならないのです。

まあこれは一例ですが、こういう例が幾つもありそうだというのは、容易に想像できますよね。こういう話をすると成程を納得していただけます。どんな世界でも、数字は何らかのルールに則って作るもの。

そのルールもグレーはつきものです。だから国と企業、国と国の争いになるのです。国と国では移転価格税制というのがあって、一言で言えば、何をどちらの国で課税するかって話です。全てが大人の事情で調整されるということで、交渉事であることがわかるでしょう。

必ずしも告発される会社の方が悪とは限らない場合も多いのですよ。知らなかったでしょ。見せしめも当然あります。僕らは案件毎に本当の悪か生贄にされたのかかを見極めるリテラシーを持っておくべきだと考えてます。

アクセス解析も何をどういう方法で取得し、どう集計しているのかという基礎がまずは大事だということです。その上での解釈や判断というリテラシーも必要です。

2012/12/17

デマに加担するメディアやブロガーは退場してほしい [週刊IFWA 2012/12/17]

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■ デマに加担するメディアやブロガーは退場してほしい

朝日新聞が「mixi利用者が97%から2%に激減」というデマを飛ばし、著名なブロガーまでそういったデマに加担する現象が拡散し、見るに絶えなかった事件がありました。

これは単に「使っているサービス」と「最も使うサービス」という二つの質問に対する回答をごちゃ混ぜにした初歩的な間違いが原因で、比較対象でないものを比較したミスでした。

Twitterでも誰かが、ちょっと信じられない的なことを言ってみたので、ソースに当たらないとわからないなと思って静観していたわけですが、どこからかソースの情報が流れてきたので確認したところ、デマと確認できました。

最初の朝日新聞の記事は、ここ↓だったようですが、今は修正されているようです。http://www.asahi.com/national/update/1209/TKY201212090269.html

大手のメディアがこういった釣りタイトルで集客しなければならないほど困っているのだろうかと残念な気持ちになりました。

ネタフルさん↓なんかも、ソースを確認もせずに、同じような釣りタイトルを付けてしまうという残念な状況が起きてました。http://netafull.net/survey/042285.html

比較すべき数字を選択できない大手メディアの記者のレベルの低さもさることながら、ソースを確認もしないで釣りタイトルで拡散を試みる方々にも大変残念だと思わざるを得ません。

修正があったのは当然ですが、そもそも拙速に釣りタイトルで自分も釣られてしまうような拡散の仕方は、このソーシャルの時代につきものだと思いますが、簡単な原則である、ソースに当たれくらいやってもらいたいものだと思います。

またソースに当たって、それでこの記事を書いたなら、己のリサーチ・リテラシーの低さを恨み、今後安易にデータ関係のネタは披露しないようにして頂きたいなと思います。

2012/12/10

テストだけで中級者以上の実力を評価するのは難しい [週刊IFWA 2012/12/10]


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■ テストだけで中級者以上の実力を評価するのは難しい

社団法人データサイエンティスト協会(仮)という団体を立ち上げるとい
う発表が11月30日にあったようです。Facebookページを紹介しておきます。
http://www.facebook.com/DataScientist.jp

活動としては「スキル要件定義/標準化のさらなる具体化と、認定制度策定/テキスト作成」とあります。私もITSSをモデルにしてアクセス解析の教育の体系化を考えたことがありますが、認定制度やテキストを作成するのを目的にすると段々本質から外れていってしまうので、諦めました。

まず問題の一つは、プログラミングみたいに、書いて動く動かないという不正解が明確にあるものと異なって、単純な正解/不正解が明らかな問題というのは初心者クラスの知識を問う質問くらいしかなくなるということです。

もちろんプログラミングだって、最終的には動くけど、効率よく書けているのか、他人が読みやすいのか、結果がでるのが早ければいいのか、様々な観点があって、正解は一つではないはずです。

どのような業務でも事情は似通っていると思いますが、単純なYES/NO的な問題は初心者レベルでしか用意できません。あとは様々な外部環境、内部要因、条件などで正解なんてものは変わってくるし、多くの失敗を経験しているかどうかのほうが、余程信用度に関係してくると思っています。

調査データをどう解釈するかとか、そもそもどういう仮説を提起するのかといったような課題に対して、正解は一つではないし、正解があるのかも分からないことがあります。

私もアクセス解析イニシアチブでテスト問題を100問以上作った分科会の取りまとめ役をやりましたが、お金を取って、中級以上のレベルの人を正しく評価できる試験を責任を持って提供する自信はなく、今のところ成果物としては発表していません。

もう一つの問題は、今や弁護士クラスですら資格を持っていても、食べられないような時代です。競合との相見積もりで最後の差別化みたいな意味はあると思いますが、マイナーな資格が明らかな差別化やすぐにお金や仕事に結びつくかというのは疑問に思っています。

これからはアナリストの時代だともてはやして業界を盛り上げることも大事ではあるのですが、変な幻想を抱かせたくないという想いもあります。そんな生易しい社会ではないと思っています。

この特定の団体に対する批判や意見ということでなく、他の業界でも普通にあるこういった動きに対して、応援の気持ちも忘れたくないのですが、拙速ではなく責任を持って取り組んで頂きたいなという願いを込めて敢えて辛口で書きました。期待しています。

2012/12/03

人口分布で20年先の状況は掴める [週刊IFWA 2012/12/3]

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■ 人口分布で20年先の状況は掴める

先週は人前で合計6時間話をした後、懇親会と称して飲み会になだれ込みました。そこでいろいろと質問された流れで、自分の転職の変遷についてお話をしました。

日本全体でも会社でも、将来を占う上で非常に分かりやすい指標があります。それが人口ピラミッドです。会社の場合は従業員の構成ピラミッドを意味します。

特に人口ピラミッドは20年後位の国の姿が今からある程度の精度で予想できる(移民政策など劇的なことが起きなければという前提はありますが)統計値です。

65歳以上に年金を配布するなら、どの位払えばどれだけ財源が必要なのかは、誰の目にも明らかですが、この現実から顔を背けて来たのが現在の姿だと言えます。

会社においては、その会社の成長ステージによっては、若年層が一定の割合で入ってくる可能性があり、日本の人口ほど予想は単純ではありませんが、よほどの成長業種でもない限り、大抵は現在の従業員ピラミッドで将来は占えます。

私の転職話に戻りますが、入社してすぐそういう実態は掴めますので、この会社はこのくらいまでが成長限界だなというのが、私の転職の目安であったことというか、結果論的によいタイミングで転職してラッキーだったという話をしました。

データは嘘をつくし、落とし穴もありますが、こういった正直なデータもあります。これから衆議院選挙も始まりますが、自分の主張のために都合よく使うだけではなく、厳しいデータでも国民に正しく伝えて、自助努力を促すような努力もして欲しいものです。

2012/11/26

これから米国発のデータは暫く年末商戦データで賑やかに [週刊IFWA 2012/11/26]

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■ これから米国発のデータは暫く年末商戦データで賑やかに

このところブログで紹介するデータをかなり絞り込んできているので、量的には少なくなってきましたが、逆に見やすくなったかもしれません。

量と質の問題は難しい課題なんですが、データは幾らでも作れますから、あまりゴミのようなデータを流布しないためにも、少々絞っていく方針でしばらくいくことになると思います。

米国に目を向けると、彼らの年末商戦はオンラインだけでなくリアルでも小売マーケットで大きな売上規模になるため、10月くらいから去年の振り返り記事のようなものが出始め、11月に入ると予測やスタート状況のデータなども出始めています。

先々週になりますが、米Census Bureauから2012Q3の小売市場のデータが出てますが、ECは対前年同期比で二桁成長が続いていています。

日本の年末商戦はそんなに特別な盛り上がりが社会全体にあるようには感じませんが、米国と日本と、年末年始に掛けて、様々なユニークなデータが賑わって欲しいと思います。

日本は年末まで選挙関連のデータで賑わいそうですが、それに埋もれないような元気が出るようなデータや分析のリリースが増えることを願ってい
ます。

2012/11/19

ストックとフローは意識していたが、リニアとノンリニアは意識してなかった [週刊IFWA 2012/11/19]

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■ リニアとノンリニアは意識してなかった

私が記事や本を書く場合に常に意識していることは、フローをストックにして、使いまわすということを前提にスタートするということです。例えば、ウェブメディアの記事→セミナー→本→eラーニングのコンテンツのように展開していきます。

最近動画コンテンツも作っていこうと考えていたのですが、違和感を持っていました。この違和感は、自分が動画を見る側になった時、全編見るだろうかと考えた時、否だからです。たとえそれが5分か10分でもです。何故なら一定の時間を拘束されるからです。

映画のような娯楽コンテンツでもない限り見る方に相当な覚悟がいる。しかも提供側の視点からすれば、教育的な内容のものは5分や10分では精々一つのことしか言えない。それで本当に目的を達成できるのか。手間と成果のバランスが悪過ぎるのです。

http://www.advertimes.com/20120507/article65121/
この記事↑を見て頂ければと思うのですが、メディアにはリニアとノンリニアの軸があるということで、動画はリニアなコンテンツに分類されますと言われて、ああ、これが私の違和感の理由だと思いました。


ウェブコンテンツでも広告のランディングページで縦長で1ページで完結させるフォーマットの是非などもよく議論になりますが、リニアでコンテンツを見せるということに置き換えられます。Flashが批判されるのは、強制的にリニアで見せられるからとも言えます。

上記のページの筆者はストックとフロー、権威性と参加性、リニアとノンリニアの3軸がメディアには重要と述べるわけですが、様々なことが腑に落ちました。

2012/11/12

今年はソーシャルというよりモバイルの年だったか [週刊IFWA 2012/11/12]

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■ 今年はソーシャルというよりモバイルの年だったか

ブログで取り上げるデータの質や量を見ていると、ソーシャル関連はどうもぱっとしないけど、スマートフォンやタブレットなどのモバイル・デバイスの普及は本物だなと感じます。

もちろんソーシャル・メディアの効果測定とかデータで評価するようなネタはそう簡単にでてくるものでもないし、あらゆるビジネスに関係するとも限らないということだからでしょう。

一方モバイル関連はデバイス・メーカー、OS事業者、アプリ開発者、通信キャリア、広告・プロモーション、情報提供者、消費者とあらゆる階層に亘って影響を及ぼすので、冷静に考えても各種データの重みや広がりはかなり違うはずです。

mixiからTwitter、Facebookとツールはどんどん変わってくるという意味でのソーシャル・メディアの変遷は次々と流れが速いですが、どれもそのツールやアプリの中での表層的な話だけで、コミュニケーション・メディアの本質が大きく変わるものではないとも言えます。

アクセス解析でもソーシャルの計測ということで、一時期あるいは今でもですが、新しいジャンルとしての興味は続いているようにも思いますが、継続的な盛り上がりを感じられなくなりました。

こう書いていて気が付いたのですが、ソーシャルとモバイルというのは、音楽と音楽を聴くデバイスとの関係と似ている気がします。ちょっと考えれば分かりますが、そもそも同列で語るべきレベルのものではないです。

下記のようにカテゴリー別に情報整理していると、そもそもこれらのカテゴリー分けがいかに適当かということも思い知らされますが、情報量に合わせた分類をせざるを得ないのでやむを得ません。

まあ我々はどうしても物理的なものつまりデバイスに大きく振り回される存在であるとも言えましょうか。

2012/11/05

ヤフーが第三者配信アドサーバーを採用 [週刊IFWA 2012/11/5]

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■ ヤフーが第三者配信アドサーバーを採用

先週は日本でアドテック開催、米国ではGoogle Analytics Summit 2012などが開催され、様々な情報が飛び交っていました。

どちらにも言えることは、より効果測定の精度が高くなる動きが進んでいるということでしょう。

例えばアドテックでは、最終日にヤフーが認定第三者配信アドサーバーとしてMediaMindを採用するというニュースが流れましたし、GAサミットの方では、デバイスに関わらずユーザーIDを付与したり、ユーザーでセグメントできたり広告データを統合するような仕組みのアナウンスもあったようです。

結局、訪問ベースではなく人ベースで、広告接触やコンテンツ接触などを経て態度変容というのか、サイトの目標に向かって進んでいくので、それらのデータが統合的にないと総合評価が難しいわけです。

まあビッグデータではありませんけど、データ処理のスピードも速くなってきたので、データ統合して全体最適を求める流れに、仕組みやシステムの方が追いついてきたということでしょう。

かと言って、皆がこれに取り組む必要があるかというと、違うと思います。全体最適化する前に、まだまだ例えばリスティングなどですら、部分最適化もできてないサイトが全体最適ができるとは思えません。

また費用対効果がどの位見込めるかということなしに投資はできませんから、まずは大規模ECサイトなどから、成功例が出てきて欲しいと思います。そこから徐々に投資判断が進んでいくのではないでしょうか。

2012/10/29

同様のサービスが急に出てくるのは偶然なのか [週刊IFWA 2012/10/29]

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■ 同様のサービスが急に出てくるのは偶然なのか

前回のメルマガで、サイバー・コミュニケーションズが広告に対する反応を脳波などのデータで計測し、ビジネスに役立てる取り組みをするというリリースを紹介しました。

一方、先週の更新情報では日立の脳計測技術を使ってインテージがリサーチのサービスとして提供を開始するというリリースの紹介があります。

この二つは研究結果の公表とサービスのリリースということで、若干性質が異なること、応用分野も広告効果測定と一般的なリサーチと違うので、お互いの情報を事前に知っていた可能性は低いような気がします。

話はかわって、10月の上旬にGoogleがタグ管理ツールの提供を開始してから、広告効果系のツールベンダーを中心に、多くの類似サービスのアナウンスが追随しました。

こちらの内情も詳しくは知りませんが、タグ管理ツールは内々にテスト的に使って頂くなどということは既に普通に行われていたのではないかと思うので、Googleの発表を契機に雪崩を打ったように、サービスとしても公開する決心をさせたという流れにみえます。

サービス提供会社にとっては、追随するのか最初に発表するのか、有料なのか無料なのか、いろいろと判断が難しいのではないかと思いますが、恐らく内部では各社いろいろな議論があったのではないかと想像します。

昔サービス提供側にいた頃のことが思い起こされます。渦中に入ると、お客さんの方から競合他社のサービス開始準備の情報を教えてくれる場合もあります。この場合は、お客さん側としては選択肢を増やしたいがために、複数社にサービス提供をして欲しいとの意図があるわけです。

一方そういうアンテナに届かない場合は全く知らなかった、予想もしてなかったというケースもあります。この場合は、社内ではどうするんだという話で、対応検討会議などでドタバタすることになります。

2012/10/22

脳波による好感度やストレスの調査が日本でも [週刊IFWA 2012/10/22]

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■ 脳波による好感度やストレスの調査が日本でも

先週くらいから、今までと違ってブログで紹介する記事の本数を少なくして、量から質というところに気を配るようにしました。そのため下記の更新情報は減って、ある意味見やすくなったとも言えます。

そんな中で、注目した一つの記事としては、広告のカテゴリーで★印をした「サイバー・コミュニケーションズ」のリリースです。
http://www.cci.co.jp/special/newsrelease/pdf/2012_1016.pdf


脳の特定部位の反応がどういう意味を持つのか、連動するのかという知見が脳科学の進歩で溜まってきており、それをビジネスに役立てるという調査研究も進んできているということは知っていました。

しかし日本の著名な企業がリリースを出して、調査結果を発表したのはあまりみたことがありません。被験者が20名とそれ程多くはありませんが、手間や費用を考えるとよくぞやったというのが正直な感想です。

ネット広告代理店のサイバー・コミュニケーションズですから、内容は彼らのど真ん中のテーマである「広告に対する反応」です。

この調査では、脳波だけではなく、皮膚反応や目の動きといった体の各部の反応を取得しています。結果の解釈や判断はまだまだ難しいこともあろうかとは思いますが、多面的なデータ取得法としては面白い取組みだと思います。

良くも悪くも体は嘘をつかないということを逆手にとって、嘘発見器のように暴きだす世界がすぐそこまで来ているという事です。しかし何事も使いようです。こういう特定のツールだけに囚われないことも大事です。

2012/10/15

「デジタルマーケターが読むべき100冊+α」で紹介された [週刊IFWA 2012/10/15]

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■ 「デジタルマーケターが読むべき100冊+α」で紹介された

先週末、翔泳社から「デジタルマーケターが読むべき100冊+α」という本が出版されました。第4章「デジタルマーケティングを知る44冊」の中で、小川さんによる選書の中に、私が関与した2冊が選ばれていました。

「アクセス解析」というテーマで選ばれた2冊が下記です。
・Google アナリティクス 完全マニュアル
http://xfusion.jp/pr201207ga.html
・Webアナリスト養成講座
http://www.amazon.co.jp/dp/4798117897


上のは、最近出した電子出版(PDF)です。マニュアルなので、700ページと膨大な量で、とても紙にするような代物ではありませんでしたので、ファイルで直販しています。

下のは、翻訳本です。原文自体がくどい文体で、アマゾンの評価でも日本語訳はダメと評価は低いですし、次の改訂版が英語で出ているので、もう古い感じは否めませんが、いわゆるアクセス解析だけの内容ではないので、視野を広げる意味ではよい本だと思います。

拙著以外で小川さんが紹介した8冊は下記です。
・繁盛するWebの秘訣「ウェブ解析入門」(江尻俊章)
・入門 ウェブ分析論(小川卓)
・リスティング広告 プロの思考回路(共著)
・あの繁盛サイトも「LPO」で稼いでる(川島康平)
・マンガでわかるWebマーケティング(村上佳代)
・Webマーケティング基礎講座(共著)
・DSP/RTBオーディエンスターゲティング入門(共著)
・アトリビューション(共著)


「デジタルマーケターが読むべき100冊+α」全体では、撰者の中には全くデジタルとは関係ない本を推薦している方もいました。とにかく読めば良いというものでもありませんし、自分の専門以外の様々な経験を共有する機会を広げる読書も有意義なものだと思います。

2012/10/08

サイトリニューアルは何のためか [週刊IFWA 2012/10/8]

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■ サイトリニューアルは何のためか

先週は下記の通り多くのリンクを紹介したのですが、残念ながら個人的に刺さるデータは少なかったです。数少ない★印が付いた一つから巻頭コラムは紹介します。

ユーザビリティに興味を持っている方なら定番のサイトですが、「ニールセン博士のAlertbox」の日本語版で次の記事が紹介されていました。
「ホームページデザインの変化」
http://www.usability.gr.jp/alertbox/homepage-design-change.html


簡単に言うと、各サイトのスクリーンショットを毎年収集し、前年のものと比べたところ、1年前の状態から40%程度の変化があるという話です。

個人的には、平均で4割もリニューアルがあるのかという感じを持つのですが、この記事を読むと、昔から比べれば比較的安定期に入ったのかなあとも感じます。

この記事でも書いてますが、「ユーザーは変化を嫌う」ものです。しかし運営者側は、うまくいっていたどしても、何かをしていないと落ち着かないという意識を持つという心理が常にあります。

結局は仮説をもって実行に移す、あるいはテストをした結果、より効果の出た方にシフトしていくということであればよいのですが、単にそろそろリニューアルする時期だろうということで、進めては欲しくないなあと思います。

コンサルティングの仕事の依頼の多くも、このリニューアルに絡んで話が来ることのですが、印象としてはやはりそろそろリニューアルだろうという前提で話が進むケースが多いように感じます。本来は順序が逆だろうと思うのですが。

2012/10/01

定点観測データって大事だ [週刊IFWA 2012/10/1]

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■ 定点観測データって大事だ

事あるごとに言っていると思うので、個人的にはまたかよという感じではありますが、役所が行っている定点観測データもあれば、民間がやっている定点観測データもあり、これらは継続して行って欲しいと願ってます。

先週のデータでは総務省の「社会生活基本調査」を紹介して★印も付けてますが、メディア接触などについても実態が時系列でどう変化しているのかがわかる有効なデータだと思います。

こちらはブログで紹介してませんが、博報堂生活総合研究所が1992年から隔年で実施している「生活定点」調査をダウンロードできるようにするというアナウンスもありました。http://seikatsusoken.jp/teiten/

同じ方法で市場規模を継続的に測る調査は非常に有効で、電通の日本の広告費なんていうのをはじめとして、この博報堂の調査、NHK放送文化研究所の生活時間調査などを年代別に見ていくと、世代での違いや時代での変化などが読み取れると思います。http://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/lifetime/index.html

それ以外にも、様々な業界のデータをもっと愚直に出してくれる企業・団体が増えるといいなあと思っています。欧米みたいに特定業種に特化した専門調査会社なんかが日本では少なくて、なかなかそういったデータが流通していないですが。