世界13カ国で2,600人の社員やIT専門家を対象に行われた調査の結果。当然だが国によって大きく違いがあるので、そこはまず注意が必要。
「ソーシャルメディアは業務には関係なくても、ワークライフバランスに貢献する」と考える会社員は51％に上っている。しかし41％が職場でSNSの利用を制限され、35％が「Twitter」へのアクセスを制限されているという。SNSの利用制限は日本が24％で13カ国の中では一番低い。
64％が会社やITチームに対して「勤務中に職場の機器からソーシャル・メディアを利用することを認めるべきである」と考答えている。また動画がコミュニケーション上重要であるという認識が高い（68％）のに対して、41％は職場で利用することができないという。
66％が「個人的なもの、仕事上のものに関わらず、どのようなデバイスからでも、必要なアプリケーションや情報にいつでも自由にアクセスできるようにするべきである」と答えている。
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