http://www.iabcanada.com/newsletters/072709.shtml
WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。








Nielsen Onlineは日本市場でのBuzzMetricsサービスの開始に先立ち、自主調査として「エコロジー製品・ハイブリッドカーBuzz分析」を実施しました。それによると、トヨタのハイブリッドカー新型プリウス発売前のBuzz(2009年1月~4月)を対象とした結果から、以下のようなことがわかりました。
ホンダのハイブリッドカーのインサイトとプリウスのBuzzボリューム・トレンドには高い相関関係が見られた。2車種を常に比較しながら語られていた状況が伺えた。
インサイト、プリウスともよく語られている内容は「価格と燃費」。インサイトの価格については好意的なコメントが多く、価格の高いハイブリッドカーのイメージを変えた。
CGM にプリウス、インサイトに関する意見を述べた消費者が接触した情報源の中では、ブログとニュースの割合が高かった。次いでテレビ広告、ウェブサイト。プリウスの予約受付が4月1日(発売は5月18日)開始のため、プリウスは「ブログ」の接触割合がインサイトに比べて多くなっている。
イベントトラッキングとアドバンス セグメントについて簡潔にまとめています。http://www.kagua.biz/operation/advanceds-event.html
2009/7/28のSymantecのJuly 2009 MessageLabs Intelligence Reportから。 http://www.messagelabs.com/resources/press/34634
メールに起因するウイルスは0.34%の発生率、フィッシングサイトへの誘導は0.31%とのこと。
2009/6/16のThe Conference BoardのThe Consumer Internet Barometerから。 http://www.conference-board.org/economics/consumerBarometer.cfm
米国1万世帯の調査から。状況把握29%、ニュースを見る26%、業務関係22%。


関連リンク:
CPGメーカーの米Aliceがオンライン直販開始、コンバージョン率は3.5%












検索エンジン・シェアは過去4週データで、サイト・ランキングは単週のデータ。グーグルの検索シェアは72.69%。bingは6.81%にまで上昇。


口コミ数が多い施設ほど、口コミへの返信を実施しており、口コミへの返信は売上げに貢献しているらしい。













タイトルには、MSNにClub Live含むのシェアで記載。


「株式会社サイバー・コミュニケーションズにおいて、インターネットユーザーを対象にした、インターネットバナー広告とテレビコマーシャルにおける純粋想起の広告効果に関する調査を実施いたしました。
今回の調査において、インターネットユーザーが純粋想起する際の純粋想起単価を算出し、TVCM と比較した際にバナー広告のコスト効率が良いこと、また純粋想起率を向上させるために、バナー広告の出稿量がどの程度必要なのかについて検証することができました。あわせて、TVCMとバナー広告を組み合わせたクロスメディア展開を行うことで、純粋想起された企業名や商品名について、ユーザーの「興味」「理解」「行動」「クチコミ(共有)」のといった全行動段階において、単体での出稿よりも高い評価が得られました。
cci では今回の調査結果も踏まえ、インターネット広告における最適なメディアプランニング等の一層の販売促進と、クロスメディア効果における有効性についての啓蒙を図り、今後も広告市場の活性及び発展に寄与してまいります。」とのことだ。
まずは、このような調査の試みを進めている点に対して、最大の賞賛をさせて頂きたい。こういったベンチマークデータがネットでなさすぎるために健全な業界の発展がいまいちであると認識している。しかしながらその上で、この調査で気になる点が幾つもあるので指摘しておきたい。
・ウェブアンケートの偏りがまず気になる
大抵ネットのヘビーユーザであることが多い。実施協力 :株式会社クロスマーケティングとあるので、ここの130万人のモニターに対する偏りが一つ。
・インターネット利用者についてだけ、テレビとネットを比較して優劣を決めてよいのかという点
テレビの効率はネットユーザだけで測るべきものでないと思うのだが、調査設計上相対比較などが困難なのかもしれないので、これは次に期待したい。非ネットユーザも含め、男女年代別くらいにセグメントして、どの層にはどうアプローチすべきかという基準がないと、いわゆる「使えない平均値」(数字のお遊び)でしかない。行動に移せる調査データ(基準値)を作って欲しい。
・べき分布している指標の平均値を比較する意味の疑問
下記にもリリースからの図を付けておくが、この手の調査は非常に出している広告が中心に認知されるデータになることは、火をみるより明らかである。これはべき分布というのだが、これをみてわかるとおり全体をならした平均値自体の意味についても、個人的には危ないものだと考えている。
・そもそも平均値自体が危ない、相当ぶれるまた「1-2個」「3-4個」などという曖昧な聞き方で1.5個、3.5個と集計しているのか、11以上はどう代表値としておいて計算しているのかなど、突っ込みたいところは山のようにあり、このように平均値の計算はいかようにでも操作可能だ。
精緻にこのリリースのロジックが正しいかを検証した訳ではないが、こんな単純化した計算でいいのか、直感的に疑問を感じた次第である。識者や関係者の意見を伺って勉強したい。


アクティブユーザID数の伸びと比べても増加率が違う。iPhoneその他の携帯デバイスの保有率とアクセスが増えているため、一人当たりのユニークブラウザ数が増えているためか? 利用PCとモバイル数、その中で利用している複数ブラウザ数、全てを別々にカウントしてしまうからだが、本当にそれだけなのか。。。





関連リンク:




広告業全体では、2008年11月から7カ月連続で対前年同月比2桁のマイナス。ネット広告も4ヶ月連続のマイナスが続いている。新聞、雑誌は惨憺たるもの。テレビも4ヶ月連続で二桁マイナス。


Eric T. PetersonのThe Big Book of Key Performance Indicatorsから。
カート投入率(Cart Start Rate)
ECではカートとチェックアウト・プロセスを表現する特別な指標がいくつかある。カート投入率はどれだけ多くの訪問が、ショッピング・カートに少なくとも一つの品目を入れたかを知ることができる。
定義(Definition)
単純に:
ショッピング・カートにアクセスしたセッション数÷総セッション数=カート投入率
セッションベースでカート投入の有無を決定することができないなら、訪問者ベースでもよい(可能なら)。しかしこの指標でページビュー数をベースにしてはいけない(あるいはどんなコンバージョン率でもそうだが)。
説明(Presentation)
カート投入率は背景情報も伝えるために、常に「カート完了率」「チェックアウト開始率」「チェックアウト完了率」とともに提示すべきである。
期待値(Expectation)
カート投入率は、何をどのように売っているのかをよく示している。ある会社はユーザーが商品をカートに追加した時に価格を見せる悪い習慣をはじめている。いくつかのお店はカートに商品を追加する時に、配送コストや消費税をチェックできるようにしているし、他でも全く理由もなく欲しいリストなどを見せる。
行動(Action)
カート投入率が突然下がったら、その理由は競合が同じ商品の価格を突然値下げしたか、何らかの強力なオファーを出したからだろう。この場合は、大体同じ訪問者数や訪問数を維持するだろう。なぜならショッパーは依然価格調査を続けるからだ。しかしカートに入れる数は少なくなる。この指標が突然あるいは定常的に落ちていることに気が付いたら、商品の閲覧から購入に移る割合が落ちていないかを調べ、ショッピング検索を通じて価格を直そう。