2009/01/31
米Netbookユーザ、11％がメイン・マシンとして利用
2009/1/30のABI Researchのリリースから。
http://www.abiresearch.com/press/1358-ABI+Research+Survey%3A+79%25+of+Respondents+View+Netbooks+as+%E2%80%9CSecondary%E2%80%9D+Devices
79％が2台目マシンとして利用。足して100にならないけど、アンケートの設問と選択肢がわからんので。。。
http://www.abiresearch.com/press/1358-ABI+Research+Survey%3A+79%25+of+Respondents+View+Netbooks+as+%E2%80%9CSecondary%E2%80%9D+Devices
79％が2台目マシンとして利用。足して100にならないけど、アンケートの設問と選択肢がわからんので。。。
世界のIPTV市場、2012年に7,160万契約に
2009/2/2のIn-Statのリリースから。
http://www.instat.com/press.asp?ID=2435&sku=IN0804060MBS
いくら休み中だとは言っても、（週明けの）将来の日付でリリース出すのは如何かと。隠れURLでなく、現時点で既にトップページからのリンクがはってあるからなあ。
http://www.instat.com/press.asp?ID=2435&sku=IN0804060MBS
いくら休み中だとは言っても、（週明けの）将来の日付でリリース出すのは如何かと。隠れURLでなく、現時点で既にトップページからのリンクがはってあるからなあ。
WPPがOmnitureに2,500万ドル出資
国内全産業におけるIT投資、2009年は微増
2009/1/29のIDC Japanのリリースから。
「産業分野別では、特に組立製造、公共／公益、消費者の2008年のIT投資が鈍化しており、2008年のIT投資前年比成長率は2007年の前年比成長率に比べ、3.0ポイント以上下落しています。一方、2008年のIT投資が堅調であった産業分野は、銀行、保険、プロセス製造、運輸／運輸サービス、医療、一般サービス／その他分野で、内部統制、環境対応、事業継続などのコンプライアンス対策や、産業分野特有の課題解決への取り組みでITを積極活用しています。これらの産業分野の2008年IT投資前年比成長率は3.0％以上となっています。その中でも、食の安全／安心に向けたトレーサビリティシステムへの取り組みを中心に、プロセス製造業のIT投資の伸びが活発化しており、この勢いは2009年も継続するものとみています。また、2008年のIT投資額上位の産業は、通信／メディア、組立製造、銀行の各産業分野となっており、この傾向は2009年も持続するものとみています。」
2009/01/30
米モバイルゲームのダウンロード、スマートフォーンの割合が急増
2009/1/30のcomScoreのリリースから。
この1年で米モバイルゲームをダウンロードする人の数が17％増となったが、スマートフォンに限れば4倍近くになった。
12月のインターネット広告出稿、上位のネット関連、金融系が大幅ダウン
2009/1/29のDACのリリースから。
ここのリリースはいつも味気ないので、トレンド・データを作成してみた。金融・保険・証券は相変わらずの2位、自動車系が入っていると思われる「輸送用機器・用品」は減少している。10-12月のいづれかが20位に入ったものだけを、対象としている。
2009年はバーチャル・イベントが成長する（米）
2009/1/14のON24のリリースから。
http://www.on24.com/2009/01/2009_survey_virtual_events_growth.html
よく見たら大本営発表物ですね。つまりこの会社はウェビナーなどを手掛ける会社ということで。しかしリアルの教育をやっていて思うところもあるので、紹介する。
1万人を超える人たちの調査結果。リアルのトレードショー、コンベンション、トレーニング・セミナーがバーチャルなウェビナーなどにシフトしていくだろうということ。まあ時代の流れ的にはそうでしょう。
シフトしていく流れは皆感じているが、やはりリアルの触れ合いが少なくなるのは残念という意見も逆にある。
http://www.on24.com/2009/01/2009_survey_virtual_events_growth.html
よく見たら大本営発表物ですね。つまりこの会社はウェビナーなどを手掛ける会社ということで。しかしリアルの教育をやっていて思うところもあるので、紹介する。
1万人を超える人たちの調査結果。リアルのトレードショー、コンベンション、トレーニング・セミナーがバーチャルなウェビナーなどにシフトしていくだろうということ。まあ時代の流れ的にはそうでしょう。
シフトしていく流れは皆感じているが、やはりリアルの触れ合いが少なくなるのは残念という意見も逆にある。
米ECサイトでクレジット・カード決済利用者が減っている？
2009/1/29のcompeteのブログから。
ここでonline credit card shopperという母数がどういう意味なのか正確に分からんのでなんとも言えん。凡例では単にショッパーとあるし。。。またこの棒グラフ、左の4つが2007/9-12で右の4つが2008/9-12で、直感的に理解できず、英語とあいまって理解に時間が掛かった。グラフで考えさせてはいけない。
2008年の世界の携帯機器（mobile handset）、5.4％増の12.1億台出荷
2009/1/29のABI Researchのリリースから。
2008年上期は対前年同期比で+14％程度だが、3Qでは8％増、4Qは-10％となった。スマートフォンが1.7億台と好調だった。
2009/01/29
ヨーロッパのモバイルSNSが成長中
2009/1/29のcomScoreのリリースから。
モバイルSNSの利用者数は1.5倍となり、携帯ユーザーの5.4％を占める。英国では9.2％を占めている。各国で携帯ではやっていることは多少の違いが見られるのも面白い。
米オンライン利用者、45歳以上が47％を占める
2009/1/28のPew Internet & American Life Projectの記事から。
Generation Y（18-32歳）が30％とボリュームゾーンではあるというものの、45歳以上の割合も高いということで、日本と同じ状況にあるようだ。今やネット（携帯は取り敢えず別として）は別に若者のメディアとは限らない。
4Q2008の米PPC詐欺の割合は17.1％
2009/1/28のClickForensicsのリリースから。
http://www.clickforensics.com/newsroom/press-releases/120-click-fraud-index.html
第3四半期の16.0％から上昇した。 Click Fraud Networkに参加している媒体から取得したデータを基にしている。
http://www.clickforensics.com/newsroom/press-releases/120-click-fraud-index.html
第3四半期の16.0％から上昇した。 Click Fraud Networkに参加している媒体から取得したデータを基にしている。
米スキーリゾートの検索が22％増えている
2009/1/28のHitwiseのブログから。
日本では、スキー場で雪が降るのは年々遅くなるし、人気も落ちてきているようだが、米国ではこんな経済状況の中でも伸びているのか？人気のスキー場も、昨年トップだったところが4位へ転落している。
英不況で、政府のポータルが活用される
2009/1/28のHitwiseのブログから。
「不況」関連の検索が増えており、redundancy（解雇者）の検索の62.8％はDirectgovという政府のポータルサイトへ流れているそうだ。ここから各種政府の関連サイトへトラフィックが流れている。また日本で言うところの厚生労働省のサイトの利用者が増えている。
袖の付いた毛布のサイト、米クリスマス直前に人気
2009/1/28のHitwiseのブログから。
確かにこれはあったかくていいかもしれない。SnuggieとかSlanketといったブランド？が有名らしい。
SnuggieはYouTubeでもFacebookでも人気があるようだ。
米年配の方が家電をネットで買わない理由、クレジット情報の入力
2009/1/28のcompeteのブログから。
これはアンケート調査の結果のようだ。60歳台では3割がクレジット・カード情報を提供すのに懸念を示し、70歳以上では過半数が懸念を示した。
米オンライン・ゲームに費やす時間が、この1年で42％増
2009/1/28のcomScoreのリリースから。
米ネット人口の増加が2008/12年の対前年同月比で4％増なのに対して、オンライン・ゲームサイトのそれは27％増となっている。利用時間シェアは3.7％から4.9％と増加し、総利用時間では42％増だという。トップはYahoo! Gamesで、月間利用者が1,947万人で、20％増。
オンライン・ゲームサイトにおけるディスプレイ（バナー）広告は2008/11で86億インプレッションの29％増。最後の表のGRPs Total Populationってなんだろう。
地上デジタルテレビ放送受信機、国内出荷累計4,590万台
2009/1/28のJEITAの発表から。
地上デジタル放送受信機器の12月の出荷実績は、年末商戦に伴い2,260千台となった。10月以降鈍化した伸び率も若干持ち直し、単月としては過去最高の数量となった。
2009/01/28
中部大学が総合でトップ、大学入試広報WEBサイト総合調査から
2009/1/27のディスコの全国大学入試広報WEBサイト総合調査トップ100から。
DARS指数とは、SEO（サーチエンジン最適化）、コンテンツ（必要な情報）、ファインダビリティ（情報の見つけやすさ）、ユーザビリティ（使いやすさ）、APO（アクセスページ最適化）、EFO（エントリーフォーム最適化）の6項目について計80個のチェックポイントを設け、総計を240点満点とし、その数値を100点満点換算に置き換え、数値化したもの。
1.SEO（サーチエンジン最適化）
受験生を大学WEBサイトへ集客するポイントとなる検索エンジン対策がどの程度実施されているかをWEBサイトの内的要素から診断。
2.コンテンツ（必要な情報）
受験生向けに展開されている入試関連コンテンツ（情報）について、その「質」「量」「鮮度」「精度」などの観点から診断。
3.ファインダビリティ（情報の見つけやすさ）
受験生が大学WEBサイトを訪れた際にその訪問理由である入試情報や資料請求などのページを容易に見つけることができるかを診断。
4.ユーザビリティ
受験生をはじめとする訪問者に対して、大学WEBサイトが「見やすい」「分かりやすい」「使いやすい」かを診断。
5.APO（アクセスページ最適化）
受験生が実際に大学に訪れるために、WEBサイト内でのそのアクセス方法などの情報を的確かつ親切に発信しているかを診断しています。
6.EFO（エントリーフォーム最適化）
受験生など出願につながる訪問者に対し、資料請求ページが使いやすくわかりやすいページになっているかを診断。
2008Q3の国内PC出荷、台数ベースでは対前年比1.2％減
2009/1/27のJEITAの発表から。
http://www.jeita.or.jp/japanese/stat/pc/2008/index.htm
http://www.jeita.or.jp/japanese/stat/pc/2008/index.htm
12月単体では、台数ベースが2.1％増で、金額ベースが11.2％減。Q3では、台数ベースが1.2％減で、金額ベースが11.8％減。単価は下がっているので、ノート型でも台数は対前年比+だが、金額ベースでは-となっている。
米トップ10新聞社サイト、全体で利用者はこの1年16％増
2009/1/26のNielsenのリリースから。
ここも2008年の日付のリリースになっている。いやあこれで何件みたかなあ。自分もこれだけ書いているので、100％やっていると思うけど、企業のリリースなら何人かでチェックしているはずだ。まあ一番見ないポイントの一つだろうけど。数字なんかでも絶対にあらためて見ないところが間違っていたりするもんだ。しかしこれだけあると、うんざりしてくるなあ。昨年はこんなにあったかなあ。世界共通で、よくしでかす間違いの一つのようだ。
2007/12の3,460万人から2008/12の4,000万人と利用者数はこの1年で16％増となっているが、広告市場は激減しているだろうから、相当厳しいのではないかと。新聞社サイト以外の12月のデータもある。
米大統領就任式、ネットのライブ視聴はどうだったのか
2009/1/27のcomScoreのリリースから。
他のリリースが単なるその日のデータだったが、こちらはリリースが遅いが違う切り口で提供している。当日の昼の0-1時のデータにフォーカスしている。
三井住友銀行が、ネットバンキング、モバイルバンキングともに1位
2009/1/27のゴメス・コンサルティングのリリースから。
「2009年1月 オンラインバンクランキング」及び「2009年1月 モバイルバンキングサイトランキング」を発表した。
「ゴメスが前回ランキングを公表した2007年7月以降、新規参入銀行による特色のあるオンラインバンクサービスが相次いで開始されています。今回のランキングでは、住信ＳＢＩネット銀行、イオン銀行、じぶん銀行の新規参入3行のほか、静岡銀行インターネット支店が新たにノミネートされ、既存銀行に引けを取らないサービスレベルを実現しています。また、既存銀行のオンラインバンクサービスにおいても、ウェブサイトのユーザビリティ改善や、取り扱う金融商品の多様化といったサービス強化が見られます。一方で、金融業界を取り巻く環境悪化の流れを受け、手数料や各種の優遇サービスについては縮小の動きも一部に見られ、ユーザー側にとっては、各行のサービス見直しに伴う自身への影響を見極める必要があると言えそうです。」とのこと。
「「転職情報サイトランキング」の主なノミネート基準は、以下の通りです。
ユーザーの視点を基に、1．「ウェブサイトの使いやすさ」、2．「情報量とコンテンツ」、3．「ウェブサイトの安定性と信頼感（モバイルにおいては「信頼・安心感」）」、4．「便利な機能・サービス」、5．「金利と手数料」の5つの切り口（モバイルでは1～4の4つの切り口）から設定した合計約 600（モバイルでは約300）の調査項目により当社アナリストが評価を行い、総合的に優れたインターネットバンキングサービスならびにモバイルバンキングサイトのランキングを決定しております。」が、調査手法の説明から。
ユーザーの視点を基に、1．「ウェブサイトの使いやすさ」、2．「情報量とコンテンツ」、3．「ウェブサイトの安定性と信頼感（モバイルにおいては「信頼・安心感」）」、4．「便利な機能・サービス」、5．「金利と手数料」の5つの切り口（モバイルでは1～4の4つの切り口）から設定した合計約 600（モバイルでは約300）の調査項目により当社アナリストが評価を行い、総合的に優れたインターネットバンキングサービスならびにモバイルバンキングサイトのランキングを決定しております。」が、調査手法の説明から。
「転職情報サイトランキング」うんぬんは、前のリリースのコピペ？
2009/01/27
12月日本の主要ショッピングサイトの総利用時間が増加
2009/1/27のネットレイティングスのリリースから。
リリースの日付がここも2008年になっている。楽天が運営する日本最大のショッピングサイト楽天市場の総利用時間は3ヵ月連続で増加している。また、楽天市場を追走するショッピングサイトであるamazon.co.jp、Yahoo!ショッピングの総利用時間も楽天と同様に増加している。特に Yahoo!ショッピングは対前月比で36%も増加している。
米国ほど、12月のショッピングが激増するという訳でもない日本。
インターネット広告市場は2013年に8,500億円規模に
2009/1/27のシード・プランニングのリリースから。
2017年には1兆円規模って、10年先は誰もわからんだろう。2009年は二桁増の11.2％増と予測。
米ネットサービスのGo Daddyが、Super Bowlでの広告で成功しつつある
2009/1/26のcompeteのブログから。
Super Bowlの広告といえば、Budweiser, Coke, Pepsiなどといったところがいつも話題の中心だが。
2013年に世界でNetbookの出荷台数が139百万台規模に
2009/1/26のABI Researchのリリースから。
http://www.abiresearch.com/press/1355-35+Million+Netbook+Shipments+Expected+in+2009%3A+An+Era+Begins
2009年には世界で3,500万台のNetbookが出荷されると予想。
http://www.abiresearch.com/press/1355-35+Million+Netbook+Shipments+Expected+in+2009%3A+An+Era+Begins
2009年には世界で3,500万台のNetbookが出荷されると予想。
2009/4にモバイル広告DBサービスをリリース、ビデオリサーチインタラクティブ
2009/1/26のビデオリサーチインタラクティブのリリースから。
http://www.videoi.co.jp/release/20090126.html
4月のサービス開始を前に、2008年12月度のモバイル広告出稿量データをまとめましたそうな。
＜調査結果の主なポイント＞
●2008年12月度に出稿されたモバイル広告（主にピクチャー広告）の想定広告費は、30億円超
●出稿している広告主数は、約400社に達する
●想定広告費の業種別シェアをみると、「IT業種」が全体の過半数を占めている。さらに「IT業種」の中でも、モバイルコンテンツサービスが圧倒的なシェアを誇る
●なお、同時期のPCインターネット広告（バナー広告/テキスト広告）の推定広告費は、約160億円
http://www.videoi.co.jp/release/20090126.html
4月のサービス開始を前に、2008年12月度のモバイル広告出稿量データをまとめましたそうな。
＜調査結果の主なポイント＞
●2008年12月度に出稿されたモバイル広告（主にピクチャー広告）の想定広告費は、30億円超
●出稿している広告主数は、約400社に達する
●想定広告費の業種別シェアをみると、「IT業種」が全体の過半数を占めている。さらに「IT業種」の中でも、モバイルコンテンツサービスが圧倒的なシェアを誇る
●なお、同時期のPCインターネット広告（バナー広告/テキスト広告）の推定広告費は、約160億円
モバイル系の統計も今年から充実してきそうな気配があるのは、歓迎すべきことだ。
関係ないが、ビデオリサーチインタラクティブのサイトは全体的に薄い色の文字で構成されており、非常にコントラストが低く、見にくい。コーポレート・カラーの関係とかもあるかもしれないが、ユーザーにとって、サイト全体がコーポレートカラーのために見にくくなるということであれば、それは本末転倒だろう。ビデオさんがどうこうということではなく一般論だが。また年取ったからかもしれないが、未だに文字のサイズが極小のサイトが多いと感じるが、今やPCサイトのボリュームゾーンは、エンジニアでもなければ20代でもないんだが。
大企業のＩＴ投資の効果が十分に得られている、1割未満
2009/1/26の野村総研のリリースから。
「今こそ自社の変革や成長に向けて、積極的なIT活用を考えるべき」というタイトルのリリース。だから、野村総研の出番ですというリリースかな。ちょっと意地悪な見方かなあ。
米国のどこぞの媒体系団体での例だったと記憶しているが、不況になると「この時期に広告を一杯出して頑張った会社が、次の10年にシェアで勝っている」などという「統計」の例をあげて、業界あげてセールスしていたこともあった。しかしこの場合は、必ずしもそれが原因（不況時に広告を一杯出して頑張った）と結果（シェアを上げた）であるということにはならないし、統計なんて都合のよいデータを集めれば、いくらでも作れる。
景気がよいときは、効率化なんてやっている暇は無いかもしれないが、不況時には必須になるのだから、じっくり考えるよい機会でもある。本当は常にやっている会社が強いことは言うまでも無い。アクセス解析も、同じ道を辿って欲しくないが、どうやらそんな雰囲気はある。多くの企業が必要性を感じ、ツールを入れるのだが、成果に結び付けないということ。IT投資もそうだが、結局は所詮ツール。どう使うか、使わせて効果を上げるか、この普段のビジネスへの浸透が最重要課題か。
2009/01/26
英アダルト・サイトの利用者数がSNSカテゴリーに抜かれる
2009/1/26のHitwiseのブログから。
久しぶりのアダルトネタか。公式には発表しにくいデータなので、滅多にこの手の数字は表に出てこないが。米国では2007年に同様にSNSがアダルトに追いついたが、その後は一進一退だという。
2009/01/24
デスクトップもノートブックもNECがトップ、全国有力家電量販店の販売実績から（GfK）
2009/1/23のGfK Japanの「GfK Certified 2008」から。
2008年の年間合計で、全国有力家電量販店の販売実績（データベース名称：ACSISS-E）より数量シェアを算出したもの。35カテゴリについて発表しているが、ここではパソコン関係の3つだけ紹介。
PCは、2006年以降デスクトップPCからノートブックPCへのシフトが続いており、デスクトップPCは数量ベースで5%減とマイナス成長。対して、ネットブックがPC売り場への集客効果にもプラスの作用をしたことと、スペックが向上しながら平均単価の下落が大きく値ごろ感が高くなった通常のノート PCの販売もプラス成長で、ノートPC全体の数量前年は15%増と大きく伸びた。
デスクトップPCは、4年連続で日本電気が首位の座を堅持した。富士通は4年連続の2位、ソニーが3年連続で3位となった。日本電気は昨年よりシェアを1.3%伸ばし、25.4%獲得。特に、デスクトップPCの46%を占める一体型においてメーカーシェアが高いことが、首位獲得の要因。
ノートPCは、デスクトップPC同様、4年連続で日本電気が首位の座を堅持した。2年連続で2位は富士通、３位は東芝となった。ノートPCの売れ筋は、画面サイズ 15.4インチワイド、CPUはCore2Duo、搭載メモリ容量は2GB、HDD容量は、120GB-250GBとスペック上での差別化が難しくなっている。その中で日本電気は毎商戦、画面サイズ15.4インチのスタンダードノートであるLL750シリーズがモデル別販売数量の1位を維持し、2位の富士通に6.3%の差をつけて1位となった。
netbookは、2008年の日本のPC市場で一番注目されたASUSが、52.1%のシェアで首位となった。2位は、8月から市場に参入したエイサー。
2008米新聞広告は16.4％減、新聞のオンライン分野も0.4％減
2009/1/14のeMarketerの記事から。
2009年の新聞広告も対前年比で二桁のマイナスと予想。新聞のオンライン分門も2009年は4.7％マイナスとかなり厳しいようだ。
オンライン百科事典、Wikipediaが96.7％を占める
2009/1/23のHitwiseのブログから。
ブリタニカがオンラインでユーザに編集権を与えるようなことをしていくことを発表したらしいが、時既に遅しか。1セッション当たりの利用時間もWikipediaは10分なのに、ブリタニカは3分以下。
ブリタニカのサイトの流入は42％がグーグルからで、検索語のトップは"encyclopedia"だが、3位にある。
世界のネット人口10億人超、アジア太平洋地域が4割を占め日本は3位
2009/1/23のcomScoreのリリースから。
何度2008年の日付のリリースを出し続けるんだ。世界の隅々まで調査している訳ではないので、調査対象国だけ合わせても10億人を超えたということ。ちなみにPCからアクセスした人に限るデータなので、携帯は除く。
中国が約1.8億人、米国が約1.6億人、日本が約6千万人などとなっている。地域別ではアジア太平洋地域が41％、ヨーロッパが28％、北米が18％。全体でのリーチ上位は、グーグルが77％、マイクロソフトが64％、ヤフーが56％となっている。
ビデオリサーチ、ネット広告と交通広告を加えた6媒体広告出稿データ提供開始
2009/1/22のビデオリサーチのリリースから。
サービス名は『iNEX2 6媒体広告統計』で2009年1月からサービス開始。媒体毎に作成されている広告統計（ビデオリサーチのテレビ・ラジオ広告統計、エム・アール・エス広告調査株式会社の新聞・雑誌・交通広告統計、株式会社ビデオリサーチインタラクティブのインターネット広告統計）を紐づけた「共通コード（AV6）」を利用することで、本サービスのご提供が可能になったそうだ。
2009/01/23
2008Q3、米メールの開封率19.8％、メールクリック率5.9％
EpsilonのQ3 2008Email Trends and Benchmarkから。http://www.epsilon.com/EPS_EmailTrendReport_Final.pdf
開封率が最も高い業種は、金融系で29.9％。クリック率が最も高いのはCPGで11.0％
米自動車サイト、コンバージョンは横這いも、購入層自体が減少
2009/1/22のcompeteのブログから。http://blog.compete.com/2009/01/22/december-auto-demand-sales/
ここでのshopperとかconversionはどういうデータによって作られたのだろう。正確にはわからんなあ。
米金融機関サイト、口座を持っている利用者も利用時間は減少
2009/1/22のcomScoreのリリースから。
リリースが2008年の日付になっているが、ここ上場企業だよね。大丈夫かなあ。それはさておき、ここではLiquid deposit account (LDA)という人たちが対象となっている。これは小切手とか預貯金とかで口座を実際もっている利用者という意味合いのようだ。そういう人たちでもアクティビティは落ちているということで、当然経済情勢悪化によるものだろう。
トップ3のシェア（LDAの顧客の）が、60％から80％と寡占化しているが、生き残った金融機関も、その中でのサービス競争は厳しいものになるだろうという論調。
米職探しのサイト利用が伸びている
2009/1/22のcomScoreのリリースから。
日本でも間違いなく追随しているのではないか？2008/12の月次データを対前年同月比で比較すると、職探しのカテゴリーのサイト訪問者数が全体で51％増加している。サイトによっては全体よりはるかに成長しているサイトもそれ程伸びてないサイトも各種ある。
利用者属性を見ると、男女比率が2007/12は54：46だったのが46：54に逆転。女性の方が先にクビになるという傾向があるのだろうか？年齢では25-49の働き盛りの割合が増加している。雇用統計などと共に紐解くと面白いのだろう。
2009年はNetbookが米国でも躍進か？
2009/1/22のThe NPD Groupのリリースから。
http://www.npd.com/press/releases/press_090122.html
ここの販売追跡サービスによると2008/12にLaptopパソコンが23％増の190万台売れたらしい。Netbookを除くと9％増ということで、Netbookが全体を牽引している。2008年通期では、Laptopパソコンが21％増、Netbookを除くと16％増だという。Netbookが伸びたのは、第4四半期からのようだ。
http://www.npd.com/press/releases/press_090122.html
ここの販売追跡サービスによると2008/12にLaptopパソコンが23％増の190万台売れたらしい。Netbookを除くと9％増ということで、Netbookが全体を牽引している。2008年通期では、Laptopパソコンが21％増、Netbookを除くと16％増だという。Netbookが伸びたのは、第4四半期からのようだ。
米世帯の5.7％650万世帯が、デジタルテレビ対応してない
2009/1/22のNielsenのリリースから。
人種ではヒスパニックや黒人系、年齢（世帯主の？）では35歳以下で遅れているようだ。エリア別では、12％が未対応という場所もあれば、1％台のところもある。確か米国は2009/2に地デジ完全移行のスケジュールだったかと。
ホンダが米新車購入者のサイト満足度調査で最高点
2009/1/22のJ.D. Power and Associatesのリリースから。
http://www.jdpower.com/corporate/news/releases/pressrelease.aspx?ID=2009007
米国の調査。製造会社のサイトが対象。ホンダが1000点満点で882点。他の上位はPorsche (867)、Mitsubishi (866)、 Kia (865)、Acura (862)。
http://www.jdpower.com/corporate/news/releases/pressrelease.aspx?ID=2009007
米国の調査。製造会社のサイトが対象。ホンダが1000点満点で882点。他の上位はPorsche (867)、Mitsubishi (866)、 Kia (865)、Acura (862)。
2009/01/22
イギリスでTwitterが第2波の上昇、1年で10倍に
2009/1/21のHitwiseのブログから。
この1年で10倍のトラフィックになっている。Twitterからの流出先はFacebookが多いらしい。
Omniture Test&Targetを提供開始
2009/1/21のオムニチュアのリリースから、そのまま。
http://www.omniture.com/press/631
http://www.omniture.com/press/631
Omniture Test&Targetでは、主要なテストとターゲティング手法の実施、自動化、および効果測定を直感でわかりやすいインターフェースから行うことができます。実施と管理を一つのアプリケーションで行えるため、テストの結果に基づいた最適なターゲティングを迅速に行うことができます。特徴は以下のとおりです。
ウェブサイト、Eメール、ディスプレイ広告などのコンテンツのテストや分析レポートを通じ、コンテンツ効果の評価と最適化を行えます。
サイト訪問者行動に基づいて自動的に作成されるプロファイルや、マーケター自身で定義した各セグメントに対しターゲットされたクリエイティブやプロモーション要素を出し分けることでコンバージョンを向上させます。
視覚的にわかりやすいインターフェースと操作性を備えており、特殊な実装や設定を行うことなくウェブサイト上でプレビューを確認しながら直接テストを設計できます。
高性能アクセス解析専用サーバー 『Visionalist アプライアンス』を1/30から販売
2009/1/22のデジタルフォレストの新着情報から。
http://www.digitalforest.co.jp/archives/2009/01/_visionalist_1.html
高いセキュリティの確保、低コスト運用を求めながら、アクセス解析による多角的なマーケティング分析を実現したいという企業のニーズに応えたハードウェア製品。
現在、Webアクセス解析はASP型が主流である一方、金融機関などインターネット環境における高いセキュリティを望む企業においては、サーバーインストール型のアクセス解析ツールを求める傾向があります。しかし、インストール型では、コストと導入までの時間がかかるため、ハードルが高いことが課題でした。『Visionalist アプライアンス』 は、これらの課題を解決するために誕生しました。
なるほど。
http://www.digitalforest.co.jp/archives/2009/01/_visionalist_1.html
高いセキュリティの確保、低コスト運用を求めながら、アクセス解析による多角的なマーケティング分析を実現したいという企業のニーズに応えたハードウェア製品。
現在、Webアクセス解析はASP型が主流である一方、金融機関などインターネット環境における高いセキュリティを望む企業においては、サーバーインストール型のアクセス解析ツールを求める傾向があります。しかし、インストール型では、コストと導入までの時間がかかるため、ハードルが高いことが課題でした。『Visionalist アプライアンス』 は、これらの課題を解決するために誕生しました。
なるほど。
2009/01/21
NHKオンデマンド、2009/1/4時点で会員登録数1万8千人
2009/1/8のNHKのリリースから。
http://www9.nhk.or.jp/pr/keiei/shiryou/kaichou/2009/01/005.pdf
http://www9.nhk.or.jp/pr/keiei/toptalk/kaichou/k0901.html#05
もう古い情報だが、他社報道があったのだが、原典が見つからずに紹介してなかった。NHKのPRページはとにかくわかりにくいし、古い情報が今更という時期に載っていたりして、WEBへの対応が遅いのではないかと感じる。
12月いっぱいのデータでは、購入数が1万1千件、ビデオビューが22万回。うち12万回が番組で残りは無料のお試し動画視聴などらしい。
http://www9.nhk.or.jp/pr/keiei/shiryou/kaichou/2009/01/005.pdf
http://www9.nhk.or.jp/pr/keiei/toptalk/kaichou/k0901.html#05
もう古い情報だが、他社報道があったのだが、原典が見つからずに紹介してなかった。NHKのPRページはとにかくわかりにくいし、古い情報が今更という時期に載っていたりして、WEBへの対応が遅いのではないかと感じる。
12月いっぱいのデータでは、購入数が1万1千件、ビデオビューが22万回。うち12万回が番組で残りは無料のお試し動画視聴などらしい。
米Twitter、Diggと同じくらいポピュラーに
2009/1/20のHitwiseのブログから。
ユーザの中心は25-34歳、一方Diggユーザが比較的散らばっている。また流入元は、Diggが4割弱をGoogleが占めているのに対して、TwitterはGoogle、Facebook、MySpace、Gmailなどに散らばっている。
2009/01/20
2008年のデジタル音楽の売上は25％増、音楽販売のデジタル比率は2割に
2009/1/16のIFPIのリリースから。
http://www.ifpi.org/content/section_resources/dmr2009.html
2008年のデジタル音楽市場は37億ドル規模。音楽市場のデジタル比率は2007年の15％から20％に増加。一方ファイル共有によって400億ファイル、95％が著作権違反のものだと推定している。
http://www.ifpi.org/content/section_resources/dmr2009.html
2008年のデジタル音楽市場は37億ドル規模。音楽市場のデジタル比率は2007年の15％から20％に増加。一方ファイル共有によって400億ファイル、95％が著作権違反のものだと推定している。
米小売大手のCircuit Cityが店を閉じる、確かに昨年末はサイトも不調だった
2009/1/19のHitwiseのブログから。
富裕層からのアクセスは少なく、BestBuyなどにトラフィックも流れていたようだ。
何故Hitwiseのグーグル・シェアが高いのか（comScoreの見解）
2009/1/19のcomScoreのブログから。
海の向こうでも日本と同様にシェアについて議論されている。当事者が語っている。comScoreとNielsen、Hitwiseが対象となっている。HitwiseはISPからデータを貰っているのに対して、残りの二つはエンドユーザの調査サンプルのPCの行動データから集計している違いがある。
Hitwiseの使っているISPとはどのISPかなど不透明な部分が多いのは確かだ。ダイヤルアップユーザの多いUnited Online/NetZeroのデータが多いのではないかと指摘している。普通のISPはプライバシーの問題などで、消極的だが、ここは積極的に外にデータを売っているようだ。comScoreのパネルのISP別データを集計したものがあるようだが、確かにこのISPはグーグルシェアが高い。
なるほど、ここまでの議論はもっともらしい気がする。
2009/01/18
IABのドキュメントの時間計測の例の意味がわからん
IABのAudience Reach Measurement Guidelines原案についての追記。
http://www.iab.net/media/file/Audience_Reach_Guidelines.pdf
同ドキュメントにおいて、閲覧時間、特に最後のページの扱いをどうしているのかを説明する必要があると述べている。1ページしか見なかった場合のカウント方法に加え、セッション滞在時間の最後のページの扱いの2点だ。
他にもセッションを区切る場合の時間間隔と、短時間閲覧を計算に入れるか入れないか、タブで複数サイトを閲覧している場合、などが議論になるとしている。
それにしても時間計測の例は理解できなかった。パネル調査ベースのネット視聴率を想定した場合とセンサスベースつまりアクセス解析ベースを想定したものを二つ（もう一つはタブブラウザの例があるが）を取り上げているが、誰か教えて欲しい。
青がセッション繋がりで、黒の横棒が計測対象時間の60分の間に生きているセッションで、縦棒がイベントを起こした時間という想定なのだが、session3と5の二つでまず30分の間隔が空いてないのに、二つのセッションを分けて判別することが、ネット視聴率のメーターで判定できるのか疑問だ。もちろんブラウザを閉じるといった能動的な行動を取得しているということなら分かるが、放っておくことの方が多いのではないか。
パネルベースでもイベントを起こしてないのに、セッション終了時をどう判定するのか理解できないが、なぜか本当（推定？）のセッション終了時をカウントできるように計算している。うーん、わからない。そもそもこの文脈に於ける青のセッションの意味をきちんと理解しないといけないようだが、「the blue bar denotes the duration of the session」とあるだけで、これ以上深く理解することはできない。ドキュメントの記述がアホなのか、自分の英語力がないためか、どっちだ。
http://www.iab.net/media/file/Audience_Reach_Guidelines.pdf
同ドキュメントにおいて、閲覧時間、特に最後のページの扱いをどうしているのかを説明する必要があると述べている。1ページしか見なかった場合のカウント方法に加え、セッション滞在時間の最後のページの扱いの2点だ。
他にもセッションを区切る場合の時間間隔と、短時間閲覧を計算に入れるか入れないか、タブで複数サイトを閲覧している場合、などが議論になるとしている。
それにしても時間計測の例は理解できなかった。パネル調査ベースのネット視聴率を想定した場合とセンサスベースつまりアクセス解析ベースを想定したものを二つ（もう一つはタブブラウザの例があるが）を取り上げているが、誰か教えて欲しい。
青がセッション繋がりで、黒の横棒が計測対象時間の60分の間に生きているセッションで、縦棒がイベントを起こした時間という想定なのだが、session3と5の二つでまず30分の間隔が空いてないのに、二つのセッションを分けて判別することが、ネット視聴率のメーターで判定できるのか疑問だ。もちろんブラウザを閉じるといった能動的な行動を取得しているということなら分かるが、放っておくことの方が多いのではないか。
パネルベースでもイベントを起こしてないのに、セッション終了時をどう判定するのか理解できないが、なぜか本当（推定？）のセッション終了時をカウントできるように計算している。うーん、わからない。そもそもこの文脈に於ける青のセッションの意味をきちんと理解しないといけないようだが、「the blue bar denotes the duration of the session」とあるだけで、これ以上深く理解することはできない。ドキュメントの記述がアホなのか、自分の英語力がないためか、どっちだ。
どのような場合にどのグラフを使えばよいか
丁度グラフに関する連載をしているが、私の記事と同時にこちらを紹介している方がいらっしゃったので、紹介しておく。
http://www.flickr.com/photos/amit-agarwal/3196386402/
http://www.flickr.com/photos/amit-agarwal/3196386402/
IABのAudience Reach Measurement Guidelines原案は結構曲者だ
http://www.iab.net/media/file/Audience_Reach_Guidelines.pdf
調査データに正確性を求めるのは正論だが、この複雑な世の中においてあまりに厳格にしてしまうと誰も使えないものになりかねない。IABのAudience Reach Measurement Guidelines原案はそんなことを考えさせるものだ。
テレビ視聴率だって、厳密に言えば、ビデオ再生、職場での視聴、その他いろいろあるけど、全てに対応して100倍のコストを掛けて正確性を上げても、誰も買えないサービスとなってしまう。調査の限界を知った上で、コスト効率が最適のところに収束せざるを得ない訳だ。
ネット視聴率やネット広告配信データにしても同じだと思う。またこのネット視聴率とネット広告配信データの二つも性格が違うので、それを多分一つのガイドラインで話すことで、難しさを増しているような気がする。
さて少し具体的にこのガイドラインの内容を紹介しながら、話を進めていこう。基本的にこのガイドラインの対象前提などとしては、ネット視聴率や広告計測系データに関したもので、さらに
・クライアント主導の行動の計測
・ロボットなどは対象外
・キャッシュからのアクセス含むが、オフライン行動は除く
・調査機関の関係者のアクセスは除く
・透明性と説明責任
そして、まずAudience Reach Measurementsの4定義がされる
・Unique Cookies
・Unique Browsers--クッキーは削除される可能性があるので、unduplicated Cookied Browsersともいえる。クッキー削除率の違いによってUnique Cookiesとの乖離が様々になる
・Unique Devices--1台で複数ブラウザ利用の場合があるからということだろう
・Unique Users あるいはUnique Visitors--複数のPC、携帯その他のデバイスを一人で何台も使う場合があるから。
ということで、分類としては尤もだなあと思う。ネット視聴率でパネルベースだと、複数PCにソフトをインストールして、人ベースで登録させることが可能なので、携帯などの他デバイスとの重複を除くところまでは無理だが、最大限ユニークユーザの計測に近いところまでできているが、広告配信などcookieベースが主なサービスは、それがユニークユーザと随分乖離しているだろうといわれると、そうですねという返事しかできないかもしれない（最新の広告配信テクノロジーではどこまで可能なのか誤認識があるかもしれないので、間違っていたら指摘して欲しい）。このガイドラインの範囲外だろうが、アクセス解析の基本cookieベースが多いと思うので、こちらも事情は同じ。
で、結局メディアや広告主はUnique CookiesからUnique Usersを知るための信頼のおけるアルゴリズムを必要としている。ということで、クッキー削除率や利用デバイス、利用場所などのいろいろな調査データなどからこのアルゴリズムを作るべきというのだが、未来永劫無理だろう。
確かに、Unique Usersと表現していることの多い指標の本当の定義がこの4つの定義のどの意味で使っているかを、サービス提供者ははっきり示せというのは、正しい要求だろう。またネット視聴率での拡大推計のためのロジックも明示すべしというのも正しい要求だと思う。しかしそれぞれの考え方、手法が異なるので、全てをあるロジックに統一するというのは無理なので、自分でもよく言うが、結局調査データは、
・何を集めているのか（データの限界を知る手掛かりになる）
・どういう方法で集めているのか（サンプリングなど調査品質を決める重要な項目）
・どう集計しているのか（次の指標にマッチした集計に本当になっているのかの計算式）
・その指標の定義は何か（まさに今回の4つの定義のような、「意味」を示す）
をきちんと説明することに尽きるのだ。アクセス解析でも、ネット視聴率でも、広告配信データでも全て基本は同じだと考える。あまりにバラバラな基準があれば、それは同じにしていく努力を業界としてはしていく必要はもちろんあるので、こういった議論のベースを作ってもらうことで、話も進んでいくことを期待したい。非常に長く、細かい英語のドキュメントなので、最後まで読破していない。間違った文脈になっている可能性もあることをご容赦頂きたい。
調査データに正確性を求めるのは正論だが、この複雑な世の中においてあまりに厳格にしてしまうと誰も使えないものになりかねない。IABのAudience Reach Measurement Guidelines原案はそんなことを考えさせるものだ。
テレビ視聴率だって、厳密に言えば、ビデオ再生、職場での視聴、その他いろいろあるけど、全てに対応して100倍のコストを掛けて正確性を上げても、誰も買えないサービスとなってしまう。調査の限界を知った上で、コスト効率が最適のところに収束せざるを得ない訳だ。
ネット視聴率やネット広告配信データにしても同じだと思う。またこのネット視聴率とネット広告配信データの二つも性格が違うので、それを多分一つのガイドラインで話すことで、難しさを増しているような気がする。
さて少し具体的にこのガイドラインの内容を紹介しながら、話を進めていこう。基本的にこのガイドラインの対象前提などとしては、ネット視聴率や広告計測系データに関したもので、さらに
・クライアント主導の行動の計測
・ロボットなどは対象外
・キャッシュからのアクセス含むが、オフライン行動は除く
・調査機関の関係者のアクセスは除く
・透明性と説明責任
そして、まずAudience Reach Measurementsの4定義がされる
・Unique Cookies
・Unique Browsers--クッキーは削除される可能性があるので、unduplicated Cookied Browsersともいえる。クッキー削除率の違いによってUnique Cookiesとの乖離が様々になる
・Unique Devices--1台で複数ブラウザ利用の場合があるからということだろう
・Unique Users あるいはUnique Visitors--複数のPC、携帯その他のデバイスを一人で何台も使う場合があるから。
ということで、分類としては尤もだなあと思う。ネット視聴率でパネルベースだと、複数PCにソフトをインストールして、人ベースで登録させることが可能なので、携帯などの他デバイスとの重複を除くところまでは無理だが、最大限ユニークユーザの計測に近いところまでできているが、広告配信などcookieベースが主なサービスは、それがユニークユーザと随分乖離しているだろうといわれると、そうですねという返事しかできないかもしれない（最新の広告配信テクノロジーではどこまで可能なのか誤認識があるかもしれないので、間違っていたら指摘して欲しい）。このガイドラインの範囲外だろうが、アクセス解析の基本cookieベースが多いと思うので、こちらも事情は同じ。
で、結局メディアや広告主はUnique CookiesからUnique Usersを知るための信頼のおけるアルゴリズムを必要としている。ということで、クッキー削除率や利用デバイス、利用場所などのいろいろな調査データなどからこのアルゴリズムを作るべきというのだが、未来永劫無理だろう。
確かに、Unique Usersと表現していることの多い指標の本当の定義がこの4つの定義のどの意味で使っているかを、サービス提供者ははっきり示せというのは、正しい要求だろう。またネット視聴率での拡大推計のためのロジックも明示すべしというのも正しい要求だと思う。しかしそれぞれの考え方、手法が異なるので、全てをあるロジックに統一するというのは無理なので、自分でもよく言うが、結局調査データは、
・何を集めているのか（データの限界を知る手掛かりになる）
・どういう方法で集めているのか（サンプリングなど調査品質を決める重要な項目）
・どう集計しているのか（次の指標にマッチした集計に本当になっているのかの計算式）
・その指標の定義は何か（まさに今回の4つの定義のような、「意味」を示す）
をきちんと説明することに尽きるのだ。アクセス解析でも、ネット視聴率でも、広告配信データでも全て基本は同じだと考える。あまりにバラバラな基準があれば、それは同じにしていく努力を業界としてはしていく必要はもちろんあるので、こういった議論のベースを作ってもらうことで、話も進んでいくことを期待したい。非常に長く、細かい英語のドキュメントなので、最後まで読破していない。間違った文脈になっている可能性もあることをご容赦頂きたい。
米年末EC商戦、上位ECサイトは検索からのトラフィック割合を増やす
2009/1/16のHitwiseのブログから。
年々、検索からの流入割合が増えているようだ。検索エンジンマーケティングが上手になってきているってことか。
しかしこの二つのグラフはいただけない。何度となく指摘している点なので、しつこいですけど。
1.％と％の増加率をまた％で表していて紛らわしい。何ポイント増加という表現にしようよ
2.上のグラフだけ、縦軸のスタートが20％からで、変化を強調しすぎ
米テレビのデジタル完全移行が、ネットでも話題に
2009/1/19のNielsenのブログから。
2009年2月完全地デジ移行らしい。日本に先行して進められているが、やはり問題噴出ということで、ネットのブログなどでも語られているようだ。
人は数値による規則を欲しがるが、唯一の数字による答えを提供することは出来ない
また久しぶりだが、ユーザビリティの大御所がよいことを言っているので。
http://www.usability.gr.jp/alertbox/20081215_interaction-elasticity.html
いろんなアクセス解析の指標に対する、平均値とか、ベンチマークについても当てはまる話だ。以下からが引用。
人々はいつも数値による規則を欲しがる:
ホームページから製品のページまで何回のクリックにするべきか？
ナビゲーションメニューには、いくつのリンクをおくべきか？
ページをダウンロードするのに何秒間であればユーザがそこを去らずに待つことが出来るか？
悲しいかな、そのような質問に対し、唯一の数字による答えを提供することは出来ない。
ちょっと省略して、
要するに、あなたが何を数えているのかを理解せずに、単純に数えることは出来ないということだ — あなたの顧客に対して、何が使いやすく、また何が使いにくくするのかを評価出来るようにユーザビリティの原則を理解しなければならない。
それでも、たいていの場合はより短いパスが勝ると言える: 4回の簡単なクリックの方が、5回の簡単なクリックよりも使うのに便利だ。なぜなら、余計な一回のクリックだけユーザの作業が多くなる。同様に、カテゴリのラベルは明確で意味があるものという前提でいうならば、より短いメニューの方が、より素早く目を通すことが出来る。
ユーザビリティに関するほとんどの質問は、二分して答えられるものではない。あるやり方では100％の成功が得られ、他方のやり方では必ず失敗するというような単純なカットオフは存在しない。むしろ、あるデザインは別のデザインよりも優れており、より多くのビジネスを促進するということだ。
http://www.usability.gr.jp/alertbox/20081215_interaction-elasticity.html
いろんなアクセス解析の指標に対する、平均値とか、ベンチマークについても当てはまる話だ。以下からが引用。
人々はいつも数値による規則を欲しがる:
ホームページから製品のページまで何回のクリックにするべきか？
ナビゲーションメニューには、いくつのリンクをおくべきか？
ページをダウンロードするのに何秒間であればユーザがそこを去らずに待つことが出来るか？
悲しいかな、そのような質問に対し、唯一の数字による答えを提供することは出来ない。
ちょっと省略して、
要するに、あなたが何を数えているのかを理解せずに、単純に数えることは出来ないということだ — あなたの顧客に対して、何が使いやすく、また何が使いにくくするのかを評価出来るようにユーザビリティの原則を理解しなければならない。
それでも、たいていの場合はより短いパスが勝ると言える: 4回の簡単なクリックの方が、5回の簡単なクリックよりも使うのに便利だ。なぜなら、余計な一回のクリックだけユーザの作業が多くなる。同様に、カテゴリのラベルは明確で意味があるものという前提でいうならば、より短いメニューの方が、より素早く目を通すことが出来る。
ユーザビリティに関するほとんどの質問は、二分して答えられるものではない。あるやり方では100％の成功が得られ、他方のやり方では必ず失敗するというような単純なカットオフは存在しない。むしろ、あるデザインは別のデザインよりも優れており、より多くのビジネスを促進するということだ。
12月の米検索エンジンシェア、グーグルが68.0％（compete）
2009/1/16のcompeteのブログから。
タイトルには、MSNにClub Live含むのシェアで記載。含む、含まないの2種類を出しているところが紛らわしい。
2009/01/16
米クーポン系検索語、商品狙い撃ち目的が7割
2009/1/15のHitwiseのブログから。
米クーポン系サイト利用は年々増加しているようだ。クリスマスシーズンにピークはあるものの、年々全体として上がっている傾向が下図からも見える。しつこいが縦軸は4％からスタートしているから要注意だが。
クーポンサイトからの行き先は、百貨店、コンピュータ、家電などのカテゴリーに行くことが多い。また単純に「クーポン」といったものより、「ピザハットクーポン」のように、目的が明確なものが31：69と多いらしい。一番下の円グラフがそれだ。正確には同じ意味合いではないと思うが、通常の検索行動でも、ナビゲーショナル・サーチが主流になってきているのと近い関係にあるか。
米12月のネット利用、ショッピング、運送、天気サイトが賑わう
2009/1/15のcomScoreのリリースから。
リリース本文の日付けが2008/1/15になっているのはご愛嬌。年が明けるとよくやるよね。運送関係はショッピングの配送という関係があるようだ。天気サイトは厳しい寒さと関係あると分析している。あと電子カードは同じくクリスマスとか年末年始とか挨拶状の季節でもある。
この1年で35歳以上の電子メールサービス利用が増加
2009/1/15のcomScoreのリリースから。
電子メール・サービスの15-24歳の利用者数がこの1年でマイナス、一人当たり利用時間も大幅減少。一方中高年は人数も時間も伸びている。1年でこれ程になるとは、確かに確実な傾向のように思えるが、中長期的にはどんどん若者は減っていくので、各年齢区分内における割合の変化を見ていくことも中長期の指標としては重要だ。携帯にシフトしている傾向なのだろうか。携帯データが少なすぎて判断できない。
2008年11月では、3,240万人が電子メールを利用し、前年同期比で22％の増加。約2,700万人が利用したYahoo! Mailが圧倒的な第1位で、前年同期比22％の増加。710万人が利用したWindows Live Hotmailが第2位、270万人が利用したGoogle Gmailが第3位となった。ということだが、電子メール利用者全体の定義はウェブベースの電子メール・サービスと本文で1回言っているが、図表などにもしつこく表記した方がよいのでは。
米1日1時間以上のネット利用者が48％に
2009/1/2のGallupの調査から。
この約1年で、1日1時間以上のネット利用者の属性変化の大きいところは、18-29歳が12ポイント増、3万ドル未満の年収の人が10ポイント増など。
IP電話の顧客満足度、KDDIとNTT西がトップ
2009/1/15のJ.D.Powerのリリースから。
http://www.jdpower.com/corporate/news/releases/pressrelease.aspx?ID=2009004
5つの要素から分析したもの。5つとはコスト、サービス・品質、セールスの反応、トラブル対応、セットアップ・プロセス。この2社は1000点満点で744点だった。
http://www.jdpower.com/corporate/news/releases/pressrelease.aspx?ID=2009004
5つの要素から分析したもの。5つとはコスト、サービス・品質、セールスの反応、トラブル対応、セットアップ・プロセス。この2社は1000点満点で744点だった。
4Q2008の世界のPC出荷台数、対前年同期比0.4％減にとどまる
2009/1/14のIDCのプレスリリースから。
Gartnerの推定では、伸び率1.1％増だったが、まあ大体横這いちゅうことでしょう。2008年通期では台数ベースで10.5％増とのこと。Gartnerの推定は10.9％増だった。
11月の移動電話国内出荷台数は、対前年比5ヶ月連続マイナス
12/10のJEITAの統計資料から。
2008年度4月～11月累計では、24,860千台、前年同期比75.8%。ワンセグ搭載率も90.5％と、はじめて9割を超え、統計開始以来の累計出荷台数では、46,702千台となった。
2008年度4月～11月累計では、24,860千台、前年同期比75.8%。ワンセグ搭載率も90.5％と、はじめて9割を超え、統計開始以来の累計出荷台数では、46,702千台となった。
グーグルが示したNetRatingsのサーチシェア調査に誤解あり
ネットレイティングス調べという形でグーグルが2008年12月22日に開催した同社会見において、Google41%、Yahoo44%という発表を行ったという報道があった。
http://www.atmarkit.co.jp/news/200812/22/google.html （＠ＩＴ「Yahoo！の背中見えた？ グーグル日本法人が「よい年だった」」）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081222/321902/ （ITpro）
そんなにシェアで差が縮まっているかなあという違和感を覚えたのは記憶しているが、報道記事はそのままこのブログには引用しない方針なので放っておいた。すると2009年1月15日ネットレイティングスのNielsen Online REPORTER 2009年1月15日号において、これをやんわり否定しているとも取れるメールが飛んで来た。
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR01152009.htm （オリジナル）
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20386502,00.htm （CNET Japanへの寄稿、内容は同じ）
なるほど、そういう理由だったかと氷解した。詳しくは既に下記SEM酒場でよい記事が出ているのでご参照いただきたい。このブログの筆者はネットレイティングスの視聴率サービスも利用されているようで、この44％、41％シェア算出のトリックについて、自分で元データを確かめている。まさにメディア報道の表層だけで拙速に判断せず、自分できちんと金を払って価値あるサービスを使い、正しく判断活用し、情報発信している姿勢な見習いたいものだ。
SEM酒場（http://sem-bar.blogspot.com/2009/01/yahoo-japan-google.html）
少し補足すると、そもそも日本で、検索シェアと題して公表しているデータは非常に少ない。最近ではcomScoreがリリースしたこれくらいのものだろう。こちらのデータは一番下に貼り付けておいた。
http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2599
ここでも下にほとんど見えない注釈に目を凝らそう。GoogleにはYouTubeでの検索も入っているという。つまり前提（何を母数にするか、何を対象に含めるか）でシェアなんて、いくらでも操作できる。これを知らずしてメディアもユーザも妄信してはいけない。私が常日頃から言っているとおり、原典にあたることだ。今回は有料サービスなので、一般の人は無理だが。
ここまでの深読みできる業界関係者で、ブロガや記事を書く人はまずいない（事情を知っている人は相当いるに違いないが）と思うので、こういった↓紹介は、致し方ないと思う。
http://search.submit.ne.jp/blog/news/aboutnews/003059.html
http://www.atmarkit.co.jp/news/200812/22/google.html （＠ＩＴ「Yahoo！の背中見えた？ グーグル日本法人が「よい年だった」」）
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081222/321902/ （ITpro）
そんなにシェアで差が縮まっているかなあという違和感を覚えたのは記憶しているが、報道記事はそのままこのブログには引用しない方針なので放っておいた。すると2009年1月15日ネットレイティングスのNielsen Online REPORTER 2009年1月15日号において、これをやんわり否定しているとも取れるメールが飛んで来た。
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR01152009.htm （オリジナル）
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20386502,00.htm （CNET Japanへの寄稿、内容は同じ）
なるほど、そういう理由だったかと氷解した。詳しくは既に下記SEM酒場でよい記事が出ているのでご参照いただきたい。このブログの筆者はネットレイティングスの視聴率サービスも利用されているようで、この44％、41％シェア算出のトリックについて、自分で元データを確かめている。まさにメディア報道の表層だけで拙速に判断せず、自分できちんと金を払って価値あるサービスを使い、正しく判断活用し、情報発信している姿勢な見習いたいものだ。
SEM酒場（http://sem-bar.blogspot.com/2009/01/yahoo-japan-google.html）
少し補足すると、そもそも日本で、検索シェアと題して公表しているデータは非常に少ない。最近ではcomScoreがリリースしたこれくらいのものだろう。こちらのデータは一番下に貼り付けておいた。
http://www.comscore.com/press/release.asp?press=2599
ここでも下にほとんど見えない注釈に目を凝らそう。GoogleにはYouTubeでの検索も入っているという。つまり前提（何を母数にするか、何を対象に含めるか）でシェアなんて、いくらでも操作できる。これを知らずしてメディアもユーザも妄信してはいけない。私が常日頃から言っているとおり、原典にあたることだ。今回は有料サービスなので、一般の人は無理だが。
ここまでの深読みできる業界関係者で、ブロガや記事を書く人はまずいない（事情を知っている人は相当いるに違いないが）と思うので、こういった↓紹介は、致し方ないと思う。
http://search.submit.ne.jp/blog/news/aboutnews/003059.html
しかし相当な影響力のもっていらっしゃるAd Innovator様が2009年予想のトリで「7.[国内] Googleの検索シェアがYahoo! Japanを超える」の根拠として、万が一この44％,41％報道だけを利用しているのなら、ちょっと厳しいかなと思う。文脈全体を否定するものでは当然ないが、数字が一人歩きする影響力の増幅が懸念されるので。http://adinnovator.typepad.com/ad_innovator/2009/01/%E6%98%8E%E3%81%91%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%8A%E3%82%81%E3%81%A7%E3%81%A8%E3%81%86%E3%81%94%E3%81%96%E3%81%84%E3%81%BE%E3%81%99%E4%BB%8A%E5%B9%B4%E3%82%82ad-innovator%E3%82%92%E3%82%88%E3%82%8D%E3%81%97%E3%81%8F%E3%81%8A%E9%A1%98%E3%81%84%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%99.html
改めて自戒の念もこめて、原典が確かめられないメディアの報道は、そのまま流してはいけないなあと再確認するとともに、メディアにおかれては、通信社じゃないんだから、そのまま鵜呑みにして情報を流すだけでは、何の付加価値も無いということを自覚して欲しいものだ。自分はこの44％41％のシェアには違和感を覚えた。記者の皆さんは違和感がなかったのだろうか。あったのなら、何故ネットレイティングスに確認しなかったのだろうか。まあ情報が氾濫していて、時間に追われて、それを流すだけでも大変なのはわかるが、そんな時代だからこそ、きちんとした判断でよりよい情報に加工して流してもらいたいものだ。
今回利用されたデータを元に第3者機関発表のクレジットを付けて独自にシェアを作ったのは、まあ故意でなければ致し方ないかとおもうので、当然関与された関係者を非難する積りもないので、念のため。情報提供する側も使う側も、メディアで流す人も、こういった経験を糧にしていって欲しいということに尽きる。
米国の検索エンジン・シェア（月次データの2-3年分推移）の各社比較
米ネット視聴率会社comScore,Hitwise,Nielsenが過去発表してきた検索エンジンシェアを元に作図したものが下記である。データがある部分全てから作図しているので、各社の横軸、つまり時系列のスパンが異なるので注意してほしい。comScoreだけ勢いに違いが感じられるのは、視覚のトリックによるもの。
じゃあ、どれが正しいのかなんて、野暮なことは言わない。一応検索回数をベースにしたシェアという点では同じだが、何を全体の100としているかとか、それぞれの検索回数の定義とか当然違ったりする（多分）ので、どれもそれなりに正しいとしかいいようがない。
最も大事なのは、トレンドで相対的な位置がどう変化しているかを見るということだ。当然ながら恐らくまともな調査らしいので、全てヤフーは減少傾向、グーグルは上昇傾向で全て一致している。
シェアの絶対値も大事だが、競合分析に於いて最も大事なのは、コンテキストの中でデータを読むこと。ここの例では、時系列変化と競合との相対的位置、この二つ。シェア報道にはこの視点が不可欠。そうでない視点が最近見られたが、こちらは別の記事で紹介する。
日本の検索サイトの利用状況（ネットレイティングス）
ネットレイティングスのメルマガNielsen Online REPORTER 2009年1月15日号による。
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR01152009.htm
http://www.netratings.co.jp/hot_off/reporter_archive.html
検索サイトの利用状況は、視聴率の中でも特に顧客の関心が高いデータであり、どのような指標でみるべきかについてはさまざまな意見がある。特にメディアが好んでとりあげる「シェア」に関しては、定義や集計方法次第で結果が大きく変わってしまうため、日本ではニールセン・オンラインから検索シェアの公表は一切行っていない。
また、ニールセン・オンラインの新 NewViewにてレポートされている「検索チャネル/サーチ・カテゴリ」は、検索サイト（Google、Ask.jp、Baiduなど）においては各サイトのトップページの利用状況（利用者数、ページビューなど）も含まれてレポートされている一方、ポータルサイト（Yahoo!、MSN/Windows Liveなど）においては各サイトのトップページの利用状況（利用者数、ページビューなど）が含まれていないため、検索サービスの利用状況を双方のサービス間で比較する場合には適正ではない。
検索エンジン別のクエリー（検索語入力）回数の推計ができれば理想だろうが、視聴率データからは技術的な制約もある。そこで、視聴率から比較的簡単に算出でき、実情に近い指標と思われるのが「検索結果表示ページ」のページビュー数である。ポータルトップページの検索窓、ツールバーやブラウザの検索メニューなど検索の入口は多様であっても、検索を行えばその結果ページは必ず表示されるからだ。
そこで、昨年10月に導入した新仕様のデータを使い、家庭＋職場における主要検索サービスの検索結果表示ページビュー数を算出してみたのが以下の結果である。１回の検索語入力で何ページも開く場合もあるので検索回数とは異なるものの、検索サイトは検索連動広告ビジネスと不可分であり、結果表示のページビュー数はスポンサーサイト／リンクの表示回数とも相関があるため、参考になろう。
これをみると、Yahoo!が提供する検索サービスが、家庭と職場の合算で35億3600万ページビュー、Googleが提供する検索サービスが同25億6800万ページビューとなっており、この２サービスが突出して利用されていることがわかる。
検索市場は世界的に見ればGoogleが圧倒的首位に立っているものの、日本ではYahoo!検索が長くトップを維持している。中国や韓国でも地元生まれのサービスが強い。14日付日本経済新聞の記事によれば、今月１日Google日本法人社長に就任した辻野晃一郎氏は「海外ブランドではなく自国ブランドとして存在感を強めないとトップシェアは狙えない」とし、世界均一戦略を修正して日本独自の営業戦略をとることを明らかにしている。両者の競争はますますホットになりそうだ。
Nielsen Online Reporterより転載。転載許諾No.07012007－001
http://www.netratings.co.jp/hot_off/archives/NNR01152009.htm
http://www.netratings.co.jp/hot_off/reporter_archive.html
検索サイトの利用状況は、視聴率の中でも特に顧客の関心が高いデータであり、どのような指標でみるべきかについてはさまざまな意見がある。特にメディアが好んでとりあげる「シェア」に関しては、定義や集計方法次第で結果が大きく変わってしまうため、日本ではニールセン・オンラインから検索シェアの公表は一切行っていない。
また、ニールセン・オンラインの新 NewViewにてレポートされている「検索チャネル/サーチ・カテゴリ」は、検索サイト（Google、Ask.jp、Baiduなど）においては各サイトのトップページの利用状況（利用者数、ページビューなど）も含まれてレポートされている一方、ポータルサイト（Yahoo!、MSN/Windows Liveなど）においては各サイトのトップページの利用状況（利用者数、ページビューなど）が含まれていないため、検索サービスの利用状況を双方のサービス間で比較する場合には適正ではない。
検索エンジン別のクエリー（検索語入力）回数の推計ができれば理想だろうが、視聴率データからは技術的な制約もある。そこで、視聴率から比較的簡単に算出でき、実情に近い指標と思われるのが「検索結果表示ページ」のページビュー数である。ポータルトップページの検索窓、ツールバーやブラウザの検索メニューなど検索の入口は多様であっても、検索を行えばその結果ページは必ず表示されるからだ。
そこで、昨年10月に導入した新仕様のデータを使い、家庭＋職場における主要検索サービスの検索結果表示ページビュー数を算出してみたのが以下の結果である。１回の検索語入力で何ページも開く場合もあるので検索回数とは異なるものの、検索サイトは検索連動広告ビジネスと不可分であり、結果表示のページビュー数はスポンサーサイト／リンクの表示回数とも相関があるため、参考になろう。
これをみると、Yahoo!が提供する検索サービスが、家庭と職場の合算で35億3600万ページビュー、Googleが提供する検索サービスが同25億6800万ページビューとなっており、この２サービスが突出して利用されていることがわかる。
検索市場は世界的に見ればGoogleが圧倒的首位に立っているものの、日本ではYahoo!検索が長くトップを維持している。中国や韓国でも地元生まれのサービスが強い。14日付日本経済新聞の記事によれば、今月１日Google日本法人社長に就任した辻野晃一郎氏は「海外ブランドではなく自国ブランドとして存在感を強めないとトップシェアは狙えない」とし、世界均一戦略を修正して日本独自の営業戦略をとることを明らかにしている。両者の競争はますますホットになりそうだ。
Nielsen Online Reporterより転載。転載許諾No.07012007－001
2009/01/15
ネットブック購入者のPCリテラシー、通常のノートPC購入者より高い
2009/1/14のGfK Japanのレポートから。
GfK-CCI調査は、16歳以上に対してネットで調査する月次の消費者パネル調査。6000-8000人が対象。
男性の割合が高い。参考情報をノートPC全体とネットブックで比較すると、ネットブック購入者では情報源にインターネットを用いる割合が高い。特に「その他ホームページ」「口コミサイト」などが高く、独自の情報源を参考にしていることが考えられる。通常のノートPC購入者と比較して、ネットブック購入者は独自に情報を収集してから購入にいたる傾向が強いことから、ネットブック購入者のPCリテラシーは通常のノートPC購入者と比較して高いと考えられる。
ネットブック購入者の購入理由をみると、6月以前は買い増しの割合が88%、7月以降では77%とノートPC全体の割合と比較して高いまた、買い増しが中心であることから、ネットブックは2台目需要のサブ機として購入されるケースが多いと考えられる。しかしながら、ネットブック購入者における6月以前の買換え率が3%であったことに対して、7月以降では割合が19%に増加しており、買換え需要も取り込んできていると考えられる。
2009のCESで紹介された製品、ネットでは何が最も語られているか
2009/1/14のNielsenのブログから。
CESはエレクトロニクス・ショーのようなもの。1/8発売のPalm Preという携帯が、ブログなどのネットで語られているようだ。
米大人のネットユーザの35％がSNS利用も、10代の65％利用に遠い
2009/1/14のPew Internet & American Life ProjectのDecember 2008 tracking surveyから。
大人（18歳以上）のネットユーザーの中でSNS利用者（正確にはプロファイルを持っているという定義）の割合は、2005年の8％から、2008年には35％になった。
大人（18歳以上）のネットユーザーの中でSNS利用者（正確にはプロファイルを持っているという定義）の割合は、2005年の8％から、2008年には35％になった。
世界の4Q2008PC出荷、2002年以来最低の増加率
2009/1/14のGartnerのリリースから。
世界の4Q2008PC出荷台数は7810万台で、対前年同期比で1.1％の増だった。ミニノートなどが好調ということで、単価は下がり金額ベースでは10.1％マイナス。ちなみに2008年通期では台数ベースで10.9％増とのこと。
2009/01/14
米4Q2008のeCPMは0.26ドル
PubMatic Q4 2008 AdPrice Index Reportから。http://www.pubmatic.com/adpriceindex/
http://www.pubmatic.com/adpriceindex/AdPriceIndex_Quarterly_Q4_08.pdf（16ページ）
媒体サイズは、小が月間百万ページビュー以下、中が1億ページビュー以下、大が1億ページビュー超。全体のデータはこの大中小がそれぞれ65％、20％、15％のウェイトで計算されている。業界別では、SNSが最も安く、ビジネス金融が最も高い。
http://www.pubmatic.com/adpriceindex/AdPriceIndex_Quarterly_Q4_08.pdf（16ページ）
媒体サイズは、小が月間百万ページビュー以下、中が1億ページビュー以下、大が1億ページビュー超。全体のデータはこの大中小がそれぞれ65％、20％、15％のウェイトで計算されている。業界別では、SNSが最も安く、ビジネス金融が最も高い。
米クリスマス時期、ECサイトのメール数は倍増
2009/1/6のSmith-HarmonのRetail Email Year-End Trends for 2008から。
個人的に興味深かったのは、曜日別メール配信傾向。もちろんクリスマスのように日にちで決まっているものと、***mondayのように曜日で決まっているイベントとの兼ね合いもあるので、何とも評価しにくいところだ。
休日が低いというのは、何となく頷けるが、商品カテゴリーによっては、休日がよいのもの多々あるのだろう。水曜日が少し凹んでいるのは理由があるのだろうか。平日では何となく後半がアクティビティに疲れが見えるという意味では、少し少ないと解釈してよいのか。まあこのくらいの差は、意味のある差とはいえないだろうが。
カテゴリー別とか、規模別とかのデータもあるのだろうが、それは有料で価値のあるものに違いない。競合がどのようにうまくメール・マーケティングをやっているかは、それが成功していようと失敗していようと、重要な視点になるだろう。
上位20サイトにおいては、Cyber Mondayに70％がメールを出しているという。しかしこの％は何だろう。59％とか58％とかあるので、単純に20サイトに乗じていいような数字ではないなあ。母数がわからん。
12月のシンガポールの検索キーワード、飯島愛がトップ
2009/1/14のHitwise シンガポールのデータから。 台湾では飯島愛の死が新聞の一面を飾ったとかいう話も聞いたことがあるが、いやあHitwiseのデータを賑わすまでとは恐れ入った。何故台湾で有名かは、検索して勉強してください。
12月の英検索エンジンシェア、グーグルが90.32％（Hitwise）
2009/1/14のHitwise UKのデータから。NORADがサンタを追跡するとかいうのもそう言えばあった。急上昇検索語にでてる。トップ20の順位がメタメタなんだけと、大丈夫かな。
2008年12月の米検索エンジンシェア、グーグルが72.07％（Hitwise）
Hitwiseは2009/1/14、米12月の検索エンジンシェアを発表した。 グーグルのシェアは先月より0.1ポイント上昇し72.07％となった。
検索して調査して購入した携帯ユーザー、携帯行動もアクティブ
2009/1/13のcompeteのブログから。
Googleと共同調査したらしい。携帯購入ユーザーだけでなく、いろんな商品で当てはまりそうだ。
英オンライン小売サイト、2008Q4はトップ10で平均37％増
2009/1/13のNielsenのリリースから。
クリスマスの時期のQ4は対前年比で、トップ10サイト平均の伸び率は37％と高水準だった。アマゾンが1位で月間利用者は1560万人規模。オンライン専業はあとはPlay.comがトップ10に入った。残りはいわゆるHigh Street retailersと呼ばれるところ。
賑わいを見せているカテゴリーとしては、量販店2400万人、アパレル／美容1390万人、Home/Garden1140万人などとなっている。この1年（対前年同期比）で比較的好調に思えるんだが、不調なカテゴリーもあったのだろうか。
米業界団体、オンライン行動ターゲティング広告に関するガイドライン作成に動く
2009/1/13のIABのリリースから。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/635683
プライバシー・ガイドラインを業界として作る必要になっているということだろう。The associations are the American Association of Advertising Agencies (AAAA), the Association of National Advertisers (ANA), the Direct Marketing Association (DMA), and the Interactive Advertising Bureau (IAB). The Council of Better Business Bureaus (BBB)が関わるようだ。
http://www.iab.net/about_the_iab/recent_press_releases/press_release_archive/press_release/635683
プライバシー・ガイドラインを業界として作る必要になっているということだろう。The associations are the American Association of Advertising Agencies (AAAA), the Association of National Advertisers (ANA), the Direct Marketing Association (DMA), and the Interactive Advertising Bureau (IAB). The Council of Better Business Bureaus (BBB)が関わるようだ。
米高収入層まで宝くじに走る、富裕層まで一発狙いとは世も末か。。。
2009/1/13のHitwiseのブログから。
下図はこの1年で宝くじサイト利用者の属性が変化しているという話。まあ10％20％変化している訳でないし、そもそも各カテゴリーのボリュームがわからないので、％だけでは危ないんだけど。高収入層の利用割合が増えてるよということ。
正確な統計があるとは思えないが、基本的に宝くじはどちらかというと庶民のもので、一発逆転を狙いたいが、まずあたることはないっちゅう性格のものでしょう（多分）。既に金持ちは、もっと確実な方法で、着実に富を確かなものにするんじゃないのかと。
米国では、この不況で、考え方も変ったのか、富裕層も一発でさらに楽をしようという考えになってしまったか？厳密に言うと富裕層ではなく、高収入層なので、株に金をつぎ込んで、高収入だけど資産はマイナスということもありえるので、そういうことかも。ブログのアナリストも株でそうとうスッタのかもとか書いている。
英検索語「セール」と「割引クーポン」の関係
2009/1/13のHitwiseのブログから。
http://weblogs.hitwise.com/robin-goad/2009/01/vouchers_vs_sales_xmas_discounts.html
「sale」は毎年クリスマス前後にピークがある。このところ増えてきたのが「vouchers」なる単語で、割引クーポンを意味する。少しでも安くというニーズが年々高まってきているようだ。こちらは12月中旬がピークだが、比較的年中検索される言葉になっているので、PPCなどで当然時期を使い分けることになるんでしょう。
http://weblogs.hitwise.com/robin-goad/2009/01/vouchers_vs_sales_xmas_discounts.html
「sale」は毎年クリスマス前後にピークがある。このところ増えてきたのが「vouchers」なる単語で、割引クーポンを意味する。少しでも安くというニーズが年々高まってきているようだ。こちらは12月中旬がピークだが、比較的年中検索される言葉になっているので、PPCなどで当然時期を使い分けることになるんでしょう。
このvoucherサイトから小売サイトへのトラフィック誘導も増えてきているようで、Amazon UKなどもその恩恵にあずかっているらしい。
Yahoo! JapanのPV数のモバイル比率は12.1％に
2009/1/13のYahoo! Japanの月間開示資料から。
http://ir.yahoo.co.jp/jp/archives/monthly/index.html
http://ir.yahoo.co.jp/jp/archives/monthly/index.html
モバイルからのページビュー数は約50億となり、割合が12.14％となっている。1日当たりのPV数は1.6億となった。
Yahoo! Japan、2008年12月の1日当たりのPV数が2008年で最低に
2009/1/13のYahoo! Japanの月間開示資料から。
12月の月間利用者数は1897万人で2008年で最高となった。一日当たりのページビュー数は1326で最低となったが、この1年は横這いといってよいだろう。さすがにもう飽和状態と言う感じか。
2009/01/13
ニューヨークタイムズ・サイト、ブログやビデオなど新コンテンツが成長
2009/1/12のNielsenのブログから。
NYTimes.comというブランド集計から、サブドメインのwww.nytimes.comを差し引いた残りが、新しいコンテンツであるブログや動画などになるという前提で、そちらがこの1年で58％増と成長は著しい。しかしまだそちらの比率が2割にも満たないのもまた事実だが。
招待が必要な米会員制ブランドショップサイトが成長
2009/1/12のcompeteのブログから。
ruelala.comやgilt.comが紹介されている。確かにメンバーログインしないと中に入れない。有名デザイナの服やアクセサリーなどを扱い、メールで案内、時間セールスするなどの手法を取っているらしい。確かにruelala.comの方の日別アクセスのデータでは、12/30にピークがあるなど、平日休日以外で動きが大きいところもある。不況になっても、アイデア次第か。
米ダウ平均株価と慈善サイトの活況が逆相関？
2009/1/12のHitwiseのBill Tancerのブログから。
うーん、確かに逆の動きをしている。2軸のスケールによる大袈裟な見せ方はあるけど。本人も言っているが、間接的あるいは偶然のようにも思えるが、慈善サイトを見ている人の年収に動きがあるとか無いとかで、次のポストでそれを話すらしい。もったいぶらなくてもいいのに。。。
2009/01/12
豪Boxing Day（12/26）のショッピングは2008年どうだったのか
2009/1/12のHitwiseのブログから。
http://weblogs.hitwise.com/alan-long/2009/01/online_boxing_day_retail_peaks.html
Shopping and Clasifiedsカテゴリー全体では6.2％増加しているが、商品分類別では明暗が分かれている。百貨店、車、ゲームなどはマイナス。好調だったのは家電56.5％増加、スポーツ44.6％増加、家庭・ガーデン用品37.8％増加など。
http://weblogs.hitwise.com/alan-long/2009/01/online_boxing_day_retail_peaks.html
Shopping and Clasifiedsカテゴリー全体では6.2％増加しているが、商品分類別では明暗が分かれている。百貨店、車、ゲームなどはマイナス。好調だったのは家電56.5％増加、スポーツ44.6％増加、家庭・ガーデン用品37.8％増加など。
ここはトラフィック・シェアがメインなので、絶対値で示してくれるともっとイメージ湧くのだが。。。というのも比率だけだと、マーケット全体が伸びていれば、シェアの伸びはマイナスでも、絶対値は増加していることなんて普通にあるので、要注意なんで。
2009/01/11
あなたの組織は何点？アクセス解析データによって動く組織度合い
Jason Burby & Shane AtchisonのActionable Web Analyticsから。
各項目で十分できているなら5点、全くダメなら1点としてそれぞれの点をまず付けよう。
1.自分のウェブにたいして合意された成功指標（何を達成したら成功とするか）を持っているか？
2.殆んどの関係者が全体の成功指標を同じように認識しているか？
3.主要なサイトの行動を金額評価したことがあるか？
4.潜在的な財務上の影響の観点から、プロジェクトに優先順位を付けているか？
5.ビジネスに影響をどれだけ与えたか、事後評価を全てのプロジェクトで行っているか？
6.サイト改善の機会を特定するためにアクセス解析を普通に使っているか？
7.サイト改善の機会を特定するための態度調査を行っているか？
8.成功の基準を知るための競合データを使い、優良事例を特定しているか？
9.より優れた洞察を得るために、行動データ、態度データ、競合データを組み合わせて分析しているか？
10.成功指標を含んだ要求仕様書や業務文書を社内外双方に示しているか？
11.デザイン概要に、成功指標や行動や態度、競合の基準などを含めているか？
12.データからの洞察に基いて、テストや最適化手法を利用しているか？
13.顧客経験によってセグメントし、異なった利用者に対してベストなページを提供しているか？
14.ウェブのオフラインに対する影響を計測しているか？
15.特定のKPIに対する成果に基いて従業員を報いているか？
16.普段からサイトの成果を改善するためにデータに基いて行動を起こしているか？
採点結果による評価：
-32 心配ない。殆んどのFortune2000企業を同じレベルだ。もちろん改善の余地は多くある。この本がそのよいヒントを多く与えてくれるだろう。
33-64 激励しよう。まずまずのスタートだが、次のレベルへ行くには多くの余地がある。
65- おめでとう。データの力を活用している数少ない企業の一つだ。この努力をを継続し続けることができるだろうし、もっとよくしようとする方法の多くのアイデアを持っているだろう。
各項目で十分できているなら5点、全くダメなら1点としてそれぞれの点をまず付けよう。
1.自分のウェブにたいして合意された成功指標（何を達成したら成功とするか）を持っているか？
2.殆んどの関係者が全体の成功指標を同じように認識しているか？
3.主要なサイトの行動を金額評価したことがあるか？
4.潜在的な財務上の影響の観点から、プロジェクトに優先順位を付けているか？
5.ビジネスに影響をどれだけ与えたか、事後評価を全てのプロジェクトで行っているか？
6.サイト改善の機会を特定するためにアクセス解析を普通に使っているか？
7.サイト改善の機会を特定するための態度調査を行っているか？
8.成功の基準を知るための競合データを使い、優良事例を特定しているか？
9.より優れた洞察を得るために、行動データ、態度データ、競合データを組み合わせて分析しているか？
10.成功指標を含んだ要求仕様書や業務文書を社内外双方に示しているか？
11.デザイン概要に、成功指標や行動や態度、競合の基準などを含めているか？
12.データからの洞察に基いて、テストや最適化手法を利用しているか？
13.顧客経験によってセグメントし、異なった利用者に対してベストなページを提供しているか？
14.ウェブのオフラインに対する影響を計測しているか？
15.特定のKPIに対する成果に基いて従業員を報いているか？
16.普段からサイトの成果を改善するためにデータに基いて行動を起こしているか？
採点結果による評価：
-32 心配ない。殆んどのFortune2000企業を同じレベルだ。もちろん改善の余地は多くある。この本がそのよいヒントを多く与えてくれるだろう。
33-64 激励しよう。まずまずのスタートだが、次のレベルへ行くには多くの余地がある。
65- おめでとう。データの力を活用している数少ない企業の一つだ。この努力をを継続し続けることができるだろうし、もっとよくしようとする方法の多くのアイデアを持っているだろう。
アクセス解析の舵を取る委員会を立ち上げよう
Jason Burby & Shane AtchisonのActionable Web Analyticsから。
この本も結構プロセス論が主となっているが、最近は指標とか分析手法というよりも、どう浸透させるかといった話を聞く事を日本でも多くなった。いかに定常業務として定着させるのか難しいということだろう。行動を起こさせるアクセス解析のためには、トータルでうまく回さないといけないということで、最終的には組織論、プロセス論に行き着く。以下から抄訳。
舵取り委員会メンバーとしては、少なくとも次の人間が必要：
・CMO
・サイトの責任者
・技術責任者
・上級ウェブ
・アナリスト
委員会に託される業務は：
・スケジュールを立てる
・内部でのコミュニケーションを確立する
・動機付けをする
・目標を設定する
・言葉を定義する
・技術標準に合意する
・予算をつける
・人事部門と協力する
・代理店との協力体制を作る
・データの正確性を保証する
この本も結構プロセス論が主となっているが、最近は指標とか分析手法というよりも、どう浸透させるかといった話を聞く事を日本でも多くなった。いかに定常業務として定着させるのか難しいということだろう。行動を起こさせるアクセス解析のためには、トータルでうまく回さないといけないということで、最終的には組織論、プロセス論に行き着く。以下から抄訳。
舵取り委員会メンバーとしては、少なくとも次の人間が必要：
・CMO
・サイトの責任者
・技術責任者
・上級ウェブ
・アナリスト
委員会に託される業務は：
・スケジュールを立てる
・内部でのコミュニケーションを確立する
・動機付けをする
・目標を設定する
・言葉を定義する
・技術標準に合意する
・予算をつける
・人事部門と協力する
・代理店との協力体制を作る
・データの正確性を保証する
2008Q3の米携帯動画視聴者は1000万人を超える
2009/1のNielsenのレポート"Mobile Video Use inthe U.S. and Abroad"から。
利用者属性のボリュームゾーンは25-34歳で31％を占める。見ているデバイスはiPhoneが11.0％。YouTubeの携帯閲覧者は277％増となったそうな。
2009年は分析による意思決定が重要課題、アクセス解析関係者への調査
2009/1/8のWAA（Web Analytics Association）リリースのレポートから。（会員のみ）
まあ世界で653人という規模の調査であるということを承知した上で、読み解いて欲しい。地域分布は北米が61％、EMEAが26％、アジア太平洋が11％。南米が2％。
重要課題ではトップが「分析による意思決定の推進」で65.1％。投資状況は、昨年よりは下がったものの、引き続き投資を増やすというのが52.1％で過半数を占め、横這いが44％。とはいいつつ、大きなハードルはと問うと、40.4％が財源（Funding）だといっているのも面白い。グロスではお金は出ても、細かく見ると自由には使えそうも無いということか。
では投資先はどうかと言うと、トレーニングが43.4％、アドオンツールが41.1％。新しい技術や戦略計測でKPIの開発を予定しているものは、ビデオ59.3％、CGM49.3％、モバイル45.8％。現在のツールで足りないものは、高度な行動分析48.4％、ソーシャルメディア分析47.7％、高度なセグメンテーション42.0％、RIA,RSS分析39.8％など、いろいろなものに不満があるようだ。
米ショッピング前にサイトを調査する人が増えている
2009/1/9のHitwiseのブログから。
ここでいうInfo Shoppersは見ているサイトというよりも、デモグラフィックとライフスタイル特性からカスタムで定義して集計したようなので、詳細がわからないとことが問題だが、2008年後半から割合は増加している。まあ軸が0.08から始まっているので、見た目の印象ほどは増えていないということに注意が必要。
またその人たちがショッピング前にサイトで調査をしているというトラフィックデータ上からの検証がないようなので、この分析は？に感じた。55歳以上の割合が高いというのも、単にデモグラフィック特性なだけで、サイト閲覧行動とは関係ないのではないかなあと。自分の英語力の問題で誤解があるかもしれないが。。。
こんな滅茶苦茶な凡例の棒グラフ見たことない
2009/1/9のcompeteのブログから。
元ネタでは、ShowtimeというサイトのDexter関連ページが最近アクセスが伸びていて、検索マーケティングや口コミ・マーケティングなどうまくやっているという話なのだが、グラフの方に驚いた。丁度今グラフに関する記事をWeb担当者Forumの方でも寄稿しているので。
凡例が4種類あったので、4つの種類のデータがあるのかと思ったが、データは利用者数の一つ。のこりの3つはイベントがあった時期をあらわすために別の色を使ったということだ。だったら何もイベントがなかった青の凡例は「ユニークビジター」ではなく、「特別なイベントなし」とかにすべきでしょう。
普通は凡例としては書かず、特別なイベントがあった棒に矢印引いてコメントするとかしませんかね。グラフ作成もイレギュラーな処置が必要そうで、かえって面倒なのではないかと。Dashboardデザインに関する洋書を読み終わったばかりなんだけど、グラフは少しでも考えないと読み取れないようだとダメだと、そこにも書いてあったが、その通りだと思う。
2008/12末のデジタル放送の普及、地上デジタル約4594万台、BSデジタル約4799万件
2009/1/9の社団法人デジタル放送推進協会のニュースから。
NHKの地上デジタル放送とBSデジタル放送の12月末現在の普及状況（速報値）によるものらしいが、どうやってもNHKのサイトでは原典が確認できないが、団体の発表だから間違いはないだろうということで紹介する。
他にも「日本放送協会は8日、昨年12月に開始したNHKオンデマンドについての数値を発表した。」というニュースがあり、原典を確認の上、掲載しようと思ったが、こちらは断念した。情報公開の仕方に問題ないか？メディアがメディアにリークしてもしょうがないと思うので、公明正大かつ迅速・公平に情報流してもらいたいものだ。
12月末の携帯IPサービス契約数は9000万突破
電気通信事業者協会は、2009/1/9に携帯電話の事業者別契約数を発表した。 http://www.tca.or.jp/database/2008/12/
携帯IP接続サービス数は飽和状態で伸びは殆んどないが、2008/12末で9017万と9000万を突破した。携帯電話は全体で105,825,200台の契約数で、純増数はIP接続サービスもソフトバンクがトップ。
ノートPC2008年の年間1位、「Eee PC」
2009/1/9のBCNの売れ筋速報から。
08年のノートPC市場は例年にない盛り上がりを見せた。その理由は小型で軽くて、何といっても安い「ミニノートPC」の登場だ。去年の初めにASUSTeK Computer（ASUS）が発売した「Eee PC」が大ヒット。
秋口以降はミニノートばかりが話題を集めたが、実際には普通のノートPCも売れている。「BCNランキング」をもとに、08年の年間ランキングを見ていこう。集計期間は08年1月1日から12月31日まで。なお、同じスペックを持つモデルのカラーバリエーションは合算して集計している。
ランキング上位は、わずか0.2ポイント差で3製品がひしめく大激戦だった。20位までを見てもわずか1.6ポイント差の僅差。ここから抜け出したのは、やはりというべきか、低価格ミニノートPCブームの火付け役、ASUSの「Eee PC 4G-X」だった。シェアは2.8％。ASUSからは6位にも、1位の後継モデル「EEEPC901-X」がランクインしており、躍進の一年だったといえるだろう。とのことだ。
国内サイト売買市場は2010年度で85億円規模に
2009/1/9の矢野経済研究所のリリースから。
国内サイト売買市場規模（成約案件ベース）は、2007年度270件であったが、2010年度には1,500件と予測。同様に、売買金額ベースでの市場規模は2007年度で13億円、2010年度では85億円と予測。
ビジネス仲介パターンとしては、主に2つのパターンが形成されつつある。一つは従来の事業譲渡のように、売り手と買い手の売買取引について最初から最後まで手厚く仲介業者が支援するパターンと、もう一つは売り手と買い手をマッチングさせるための「場」をサイト上に提供して、条件などが合えば双方を引き合わせ、細かな契約関係などは双方に任せるパターンがある。特に、現在は後者によるサイト単体に限定した売買が裾野を押し広げており、今後の拡大が期待される。とのこと。
2009/01/09
米ポータルよりコンテンツ・サイトへの広告が効果的？
2009/1/8のOnline Publishers Associationのリリースから。
http://www.online-publishers.org/media/image/Improving%20Ad%20Effectiveness%20Online_OPA_01%202009.pdf（36ページ）
http://www.online-publishers.org/media/image/Improving%20Ad%20Effectiveness%20Online_OPA_01%202009.pdf（36ページ）
OPAメンバー（コンテンツ・サイト）、マーケットの基準、ポータル、アドネットワークの4分類で、ブランド認知や広告認知などを比較している。きれいに全てOPAの数字がベストスコア。あとは、コンテンツサイトでは、18-34歳と高額所得者層のスコアが高いという。業種別、リッチメディアの場合など、盛りだくさんだ。
詳細の調査方法がわからないが、この手のデータにはめずらしく、90％の信頼度における統計有意差があるのはどれかなどをパワポにまで示しているのが興味深い。
自分も昔メディアに居たけど、意識的にも無意識的にも自分に有利な質問項目を選択したりしてしまうもので、特に業界団体のデータはそういう目でしっかり見たほうがよい。これが該当するかは別だが、脚注のよく見えない文字なんてのも要注意。
